SEARCH
検索詳細
LUONG Anh Dung大学院経済学研究科 経済学専攻講師
研究活動情報
■ 受賞■ 論文
- 2026年, Kobe University, Discussion Paper No.2606, 英語Export Quality of Functional Materials in Japan: 2000-2023
- 2026年01月, 国民経済雑誌, 230(1) (1), 125 - 140, 日本語外国人労働者の職業動向の検討ー国勢調査を用いた接近の意義と課題研究論文（学術雑誌）
- 2025年10月, 日本労働研究雑誌, 783, 113 - 114, 日本語留学生はSTEM分野の労働供給をどう変化させたのか？─大学の行政データを用いた効果検証
- 2025年06月, 国民経済雑誌, 229(2) (2), 1 - 19, 日本語貿易構造・産業構造・構造変化
- Informa UK Limited, 2024年10月, Applied Economics Letters, 33(8) (8), 1135 - 1139研究論文（学術雑誌）
- Elsevier BV, 2024年09月, Japan and the World Economy, 71, 101256 - 101256研究論文（学術雑誌）
- 2024年03月, Osaka Research Center for Industry and the Economy, Discussion PaperWhy hasty adoption of telework stick? Evidence from firms’ digitalization
- The Japan Society of International Economics, 2023年10月, The International Economy, 26, 71 - 90, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2023年06月, Kobe University, Discussion Paper No.2310, 英語Does immigration cause Japan prefectures’ economy to diverge? Evidence from Geographically Weighted Panel Regression
- 本研究ノートでは、大阪市において、住宅と工場の立地が混在した地域である住工混在地域をデータから割り出した上で地図化し、住工混在に関連する経済環境のデータも地図化することで、相互の相関関係を探る。経済環境とは、具体的には、地域の地価およびCBD（Central Business District、中心業務地区）までの距離である。地理情報システムQGISを用いて町丁目レベルで地図化し、相関係数を計測した結果、住工混在と地域の地価およびCBDまでの距離とは、いずれも負の相関関係にあることが分かった。大阪産業経済リサーチ＆デザインセンター, 2022年04月, 産開研論集, 34, 29 - 37, 日本語
- 2025年08月, APIR Trend Watch, (102) (102), 日本語大阪・関西万博の経済効果：前半のレビュー 一般財団法人関西観光本部との共同プロジェクト調査の結果から
- 2024年10月, アジア太平洋と関西経済白書2024, 日本語貿易構造からみたASEAN経済の重要性：GVCの視点を中心に
- 2024年03月, 大阪府庁資料No.198, 日本語中小・中堅企業のデジタル化・DX推進とデジタル化・DX人材について
- 2023年03月, 大阪府庁資料No.195, 日本語コロナ禍等を契機とする企業活動の変化について
- 2022年03月, 大阪府庁資料No.189, 日本語コロナ禍を契機とする企業の取引・拠点変化について
- 2021年03月, 大阪府庁資料 No.185, 日本語大阪の工場立地と低・未利用地の現状、課題について
- 慶應国際経済学ワークショップ, 2026年06月, 英語Export Quality of Functional Materials in Japan: 2000-2023口頭発表（一般）
- 日本国際経済学会 第15回春季大会, 2026年06月, 日本語Export Quality of Functional Materials in Japan: 2000-2023口頭発表（一般）
- KUMIC セミナー, 2025年03月外国人労働者と日本人労働市場[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- Asian & Australian Society of Labour Economics 2023, 英語Does immigrant cause Japan prefectures’ economy to diverge? evidence from geographically weighted panel regression口頭発表（一般）
- 日本経済学会2023年度大会秋季大会, 2023年09月, 英語Does immigrant cause Japan prefectures’ economy to diverge? evidence from geographically weighted panel regressionポスター発表
- 労働経済学コンファレンス, 2023年09月, 英語Immigrant workers and native labor market in Japanポスター発表
- 六甲フォーラム模擬報告シリーズ, 2023年07月, 日本語Immigrant workers and native labor market in Japanその他
- 日本国際経済学会第８１回全国大会, 2022年10月, 英語Does immigrant cause Japan prefectures’ economy to diverge? evidence from geographically weighted panel regression口頭発表（一般）
- 日本国際経済学会第８０回全国大会, 2021年10月, 英語The Impact of Immigrants on Trade: Evidence from Japan口頭発表（一般）
- 日本経済学会2023年04月 - 現在
- 日本国際経済学会2021年05月 - 現在
- Asian & Australian Society of Labour Economics2023年 - 2024年
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 神戸大学, 2023年04月01日 - 2027年03月31日仕事のタスクと労働者の分配問題に関する研究本研究では，日本において公開が進む職業単位のタスク情報と，独自に構築した個人単位のタスク情報を含んだパネルデータ等を活用して，労働者グループによるスキルの違いに着目した，タスクベースの代替・補完関係の検証を行うとともに，個人内のタスクの変動の背後にある，組織内部や市場の調整機能を明らかにする。 第1に，労働者グループによるスキルの違いに着目した，タスクベースの代替・補完関係の検証として，外国人労働者と日本人労働者の関係，ならびに，若年者と中高年齢者の関係を明らかにする。分析では，職業別のタスクデータのほか，統計法に基づき，政府統計の調査票情報を利用する。これらを用いて，タスクの価格や投入量，労働者グループの相対供給のデータを構築し，タスクの相対需要が労働者グループ間格差に与えた影響を考察する。第2に，申請者らが過去に行ったタスク調査の回答者に対する追跡調査を利用し，個人のタスクとスキルの関係，および個人内のタスク変動を定量的に評価する。これにより，個人の変化するスキルや企業 内外の移動経験とタスクの変化との関係を明らかにする。 2024年度は，第1の研究目的について政府統計の調査票情報を用いた研究を進めた。このうち，タスクペースでみた若年者と高齢者の補完関係に関する分析結果を国際シンポジウムで報告するとともに，次年度の国内学会の報告申込を行った。また，タスクペースでみた外国人労働者と日本人労働者の補完関係について一次的な分析結果をとりまとめた。第2の研究目的の一環として，政府統計の調査票情報を用いて，地域別のタスク分布の変動と，若年者の人口移動の関係について研究成果をディスカッションペーパーとしてまとめた。以上に加えて，過去2回の追跡調査のデータを用いて，テレワークへの移行が仕事内容と生産性の変化に与える影響を検証した国際共同論文が，国際学術誌に掲載された。