研究活動情報

• 3つの万博をめぐる100年史

  辛島理人

  2019年10月, 建築雑誌, (1729) (1729), 35 - 38


• アジア、万博、梅棹忠夫 「文明の生態史観」における現在性と歴史性

  辛島理人

  2018年02月, 中央公論, 132(2) (2), 140 - 157


• 戦後10＋60年 ―「アジア経済」と「学知」の五五年体制

  辛島理人

  2015年08月, 現代思想, 2015(8) (8), 188 - 205

• 戦後日本文化再考

  坪井, 秀人

  分担執筆, 開発主義と東南アジアに向かう知, 三人社, 2019年10月, 日本語, ISBN: 9784866912295


• 教養としての世界史の学び方

  山下, 範久

  分担執筆, 日本は「東南アジア」をどのように捉えてきたか, 東洋経済新報社, 2019年, 日本語, ISBN: 9784492062111


• Engineering Asia : technology, colonial development, and the Cold War order

  Mizuno, Hiromi, Moore, Aaron Stephen, DiMoia, John

  分担執筆, Itagaki Yoichi and the Formation of the Postwar Knowledge Infrastructure for Japan's Overseas Development Assistance in Asia, Bloomsbury Academic, 2018年, 英語, ISBN: 9781350063921


• 社会的分断を越境する : 他者と出会いなおす想像力

  塩原, 良和, 稲津, 秀樹

  分担執筆, 民間外交と移民, 青弓社, 2017年, 日本語, ISBN: 9784787234117


• 帝国日本のアジア研究 : 総力戦体制・経済リアリズム・民主社会主義

  辛島, 理人

  明石書店, 2015年, 日本語, ISBN: 9784750341286

• 冷戦期のオーストラリアにおけるアジア・太平洋研究の形成の歴史

  小林ハッサル 柔子, DVORAK G・E, 辛島 理人, 馬路 智仁

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 武蔵大学, 2024年04月01日 - 2028年03月31日


• 国際協働による戦後日本思想史の再審：歴史学と思想史の多面体を目指して

  山本 昭宏, 東 由美子, 岩崎 稔, 辛島 理人, 長 志珠絵, 高 榮蘭, 丸川 哲史, 成田 龍一, 黒川 みどり, 太田 悠介, 渡辺 直紀, 戸邉 秀明

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸市外国語大学, 2023年04月01日 - 2028年03月31日


• 環境保全と「経済」の対立・共存の50年の検討―政策提言志向の日本環境政策史研究

  喜多川 進, 伊藤 康, 辛島 理人, 友澤 悠季, 小堀 聡

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 山梨大学, 2020年04月01日 - 2023年03月31日

  環境政策は、1970年前後に制度化されてから約50年になる。この環境政策の50年の歩みとは、成長させるべき「経済」と守るべき「環境」の攻防の歴史であったともいうことができる。本研究は、この「経済」と「環境」の攻防の歴史の一端を、環境政策の歴史研究（環境政策史: Environmental Policy History）の視点から考察するものである。 今年度は、まず、日本の公害対策基本法（1967年制定）のいわゆる経済調和条項にみられた、経済の発展と環境保全の調和を求める主張（経済調和論）に注目し、「経済」「雇用」などと「環境」の対立の実態を検討した。その結果、経済調和条項は1970年の改正時に、公害対策基本法の条文からは削除されたものの、経済調和論と呼ぶべき発想はその後も「進化」を続けており、今日まで見えにくいかたちで残っていることが示唆された。また、公害対策、大気汚染対策、原子力エネルギー等の領域での政策及び政策思想の展開を考察することができ、この50年間の日本の環境政策史が明らかになってきた。 これらの研究成果の一部は、国際会議においても発表することができた。さらに研究成果の一端は、2021年度「政治経済学・経済史学会」春季総合研究会のシンポジウム「経済との調和？－－公害・環境問題の歴史的意義を再考する」にて、招待された本研究メンバーの3人によって報告・コメントされた。このことは、先行研究が少ない状況で本研究プロジェクトが担っている重要性と、プロジェクトの進捗が順調であることをも示している。


• 冷戦下の日本・アジア・アメリカにおける「生産性」の制度と連鎖

  辛島 理人

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 若手研究, 神戸大学, 2019年04月01日 - 2023年03月31日

  アメリカのフィランソロピーや日本の社民勢力を射程に入れて戦後日本の政治経済史を描くことが本研究の主題である。1950～60年代に日本で幅広い層に対して積極的な働きかけを行ったフォード財団を結節点にした、アメリカのリベラルと日本の社民政党・労組、経済官僚・財界、反共リベラル文化・知識人との関係を検証が具体的な事例として想定されていた。しかしながら、新型コロナウイルス感染症により、移動の制限が世界的に広がり、それにともなって、研究プロジェクトの修正を行った。 今年度は、主に1970年代以降に存在感を増す国際機関とそれに対する日米の対応について研究を進めた。事例として関西に駐日事務所をおく国連世界観光機関UNWTOを取り上げ、20世紀初頭からの歴史を概括したうえで、日本とアメリカそれぞれの関わり方について考察を行った。UNWTO憲章（1970年秋に採択）に基づき1975年に設立されたUNWTOは、観光分野における世界最大の国際機関で、「責任ある、持続可能で、誰もが参加できる観光の推進」を責務としている。UNWTOは、日本をふくむ加盟国160ヵ国、加盟地域6地域、オブザーバー2地域、500以上の賛助加盟員により活発に活動しているものの、米英豪などが相次いで脱退している。 また、日米関係の歴史的経緯や現状をふまえるため、幕末明治期におけるアメリカのキリスト教団体やクリスチャンの日本関与、21世紀に入って強化されつつあるアジア太平洋地域における安全保障分野での協調についてを概観した。


• グローバル・ウェルフェアの実現と課題をめぐる文理協働型実証研究

  桜井 徹, 太田 和宏, 杉下 智彦, 大月 一弘, 辛島 理人, 工藤 晴子, 中澤 港, 勝二 郁夫, 新川 匠郎, 青山 薫, 梅屋 潔, 小川 啓一, 齋藤 剛, 益田 岳, クラクストン ジェームズ

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2019年04月01日 - 2023年03月31日

  本研究は、以下の3つの切り口から文理協働による共同研究の遂行を目的としている。第一に、移民・難民の起源地における住民の基本的な生活条件を直視することを通して、大規模な移民現象のプッシュ要因を文理両面から総合的に再検討する。第二に、多領域横断的な研究体制を構築し、必然的に文理融合的な様相を呈する移民・難民の起源地の生活条件の問題に、学際的なチームが協力して打開策を検討する。第三に、開発援助が実施されている地域に実際に生きる人々／それらの地域を故郷とする人々が、様々な援助をどのように受け止め、また将来に向けていかに活かせるのかを分析する。 残念ながらコロナ禍の影響によって、イスラム圏から来た在日外国人の聞き取り調査など国内での調査研究は実施することができたものの、ホンジュラス、南アフリカ、モロッコ、ケニア、イラン、キルギスタン、インドネシア、フィリピン等の国々を対象に、医学、社会学、法学、人類学、教育学、政治経済学等の多様な角度から現地調査を遂行し、どのような開発援助の問題点が現地で明らかとなっているのかを分析するという目的は果たせなかった。 しかしながら、この間、インドネシアのアイルランガ大学や南アフリカのケープタウン大学をはじめとする海外の研究者や世界銀行、ユネスコ、ユニセフとは、海外共同調査やワークショップ開催に向けて定期的にコンタクトを取り続け、海外調査や研究集会を再開するための準備を着々と進めることができた。


• 日本の資源政策における推進・阻害要因：環境政策史アプローチによる解明

  喜多川 進, 伊藤 康, 辛島 理人, 小堀 聡

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 山梨大学, 2017年04月01日 - 2021年03月31日

  本研究は，日本における，広い意味で資源に関連する政策の歴史的展開を考察するものである。これまでの歴史研究ではほとんど扱われてこなかった，1970年代以降も含めた資源政策も射程に入れている点が特徴である。国内外での資料収集のほか，全国紙等の新聞，各種業界団体の雑誌・機関紙などを渉猟し，それらの分析を進めた。その結果，日本で海外資源の大量輸入を可能にした諸要因が明らかになった。そして，海外資源の大量輸入が，日本国内の自然資源の破壊にもつながったことを示した。さらに，地球環境保全と結びついた日本の資源政策の展開についても考察した。


• 戦後日本の社会民主主義とアメリカのフィランソロピー：1960年代の政治経済史

  辛島 理人

  学術研究助成基金助成金／基盤研究(C), 2016年04月 - 2019年03月, 研究代表者

  競争的資金


• 日独豪比較による新しい環境研究の探求：環境危機対応としての政策・研究の過去と現在

  喜多川 進, 伊藤 康, 辛島 理人

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 山梨大学, 2014年04月01日 - 2017年03月31日

  近年，環境問題への関心が高まるなか，様々な学問分野で環境政策の内容や運用の実際をめぐる研究がなされるようになったが，環境政策がいかなる過程を経て成立するに至ったかについては十分に研究されていないのが現状である。このように，環境危機への対応として進められた環境政策の誕生背景，政策過程，その後の変遷を政治的・社会的・経済的文脈のなかに位置付けた歴史的研究は，これまで殆ど注目されてこなかった。そこで，われわれは，新しい環境研究を探求し，環境政策の成立・展開を歴史的に考察するEnvironmental Policy Historyという新しい視点の必要性を提唱し，その理論的及び実証的検討をおこなった。


• 冷戦下の日本・アジア・アメリカにおける社会民主主義の連鎖と相関

  辛島 理人

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 研究活動スタート支援, 2012年08月31日 - 2015年03月31日

  日本の社会民主主義者および関係者とアメリカのケネディ・ジョンソン政権に近い知日派との関係を中心に、日米の文化関係を検証した。ロックフェラー史料館に所蔵された、ロックフェラー財団やフォード財団の史料を閲覧した。民間財団史料の閲覧を目的としたアメリカ訪問など、海外での研究調査を行った。最終的な成果として『帝国日本のアジア研究――総力戦体制・経済リアリズム・民主社会主義 』明石書店を2015年1月に刊行した。同書は全国紙で書評（日本経済新聞3/15・読売新聞4/19）されるなど注目を集め、4月に重版となった。