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瀬谷 創
大学院工学研究科 市民工学専攻
准教授

研究者基本情報

■ 学位
  • 博士（工学）, 筑波大学
■ 研究キーワード
  • 都市・交通計画
  • 地域科学
  • 土木計画学
  • 空間統計学
  • 地理情報科学
■ 研究分野
  • 人文・社会 / 経済統計 / 空間統計学、空間計量経済学
  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 土木計画学、交通工学

研究活動情報

■ 受賞
  • 2026年 土木学会, AI・DX奨励賞

  • 2023年 応用地域学会, 応用地域学会論文賞

  • 2020年 応用地域学会, 坂下賞

  • 2015年 地理情報システム学会, 学会賞著作部門

  • 2013年 応用地域学会, 応用地域学会論文賞

  • 2012年 アジア不動産学会, PhD Merit Awards

  • 2011年 土木学会, 土木学会論文賞

  • 2007年 筑波大学, 学長表彰

■ 論文
  • 高地 ほのか, 瀬谷 創, 笹井 晃太郎
    下水道は現在，管渠の老朽化と限られた人的・財政的資源に起因する低い調査実施率という課題に直面している．したがって1) 下水道劣化機構の理解の促進と2) 維持管理の効率化が喫緊の課題となっている．本研究では，長年知見が蓄積している生存時間解析による劣化予測に立脚した3 ステップのアプローチにより，1)，2) へ貢献することを目的とする．具体的には，ステップ1：機械学習と生存時間解析を組み合わせたSurvival Tree と結果の解釈にSHAP 値を利用した劣化要因の特定，ステップ2：Survival Tree による全管渠の生存時間予測，ステップ3：Getis-Ord Gi*統計量を用いたホットスポット分析による点検・調査の優先順位付けで構成される．本研究では，大阪市の実データを用いてケーススタディを実施した．
    公益社団法人 土木学会, 2026年, AI・データサイエンス論文集, 7(2) (2), 287 - 306, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Makoto Usuki, Shohei Yasuda, Takashi Fuse, Hajime Seya
    2025年11月, INTERNATIONAL JOURNAL OF INTELLIGENT TRANSPORTATION SYSTEMS RESEARCH, 24, 205 - 215, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Masashi Tomari, Hajime Seya, Ryo Saito
    2025年10月, SPATIAL DEMOGRAPHY, 13(1) (1), 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Masashi Tomari, Hajime Seya, Daisuke Murakami, Yoshiki Yamagata, Taikan Oki
    2025年10月, ENVIRONMENTAL RESEARCH COMMUNICATIONS, 7(10) (10), 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
    神戸大学リポジトリ（Kernel）へのリンク

  • 竹林 幹人, 松浦 巧弥, 瀬谷 創
    交通インフラの整備が経済成長に与えた影響を分析する際，Two-way fixed effects (TWFE)モデルが用いられることが多い．しかしながら近年，処置のタイミングが複数存在し，かつ処置効果に異質性が存在する場合，TWFEモデルの推定値はバイアスを持つことが明らかになりつつある．本研究では，日本の新幹線と高速道路整備が市区町村人口に与えた効果について，このような状況下でもバイアスなく処置効果を推定可能なStaggered difference in differences (DID)やSynthetic control method (SCM)により推定した．その結果，高速道路・新幹線ともに人口に与えた処置効果は時代とともに弱まりつつあるが，前者は近年でも正であることが示された．
    公益社団法人 土木学会, 2025年, 土木学会論文集, 81(2) (2), 24-00122, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 瀬谷 創, 小池 淳司, 岩﨑 圭佑
    土木計画学の多くの実証分析では，帰無仮説有意性検定が用いられている．そこではp値が計算され，p値が有意水準0.05を下回れば効果が有意とする二値的な判断が行われる場合が多い．しかし，p値は標本のサイズに依存する値であり，効果の大きさを表すものではない．近年，p < 0.05という基準の盲目的採用が実証分析の再現性を低下させているという問題意識が広がりつつある．本研究では，2011~2019年の土木学会論文集D3における2群の母平均値の差の検定を行っている文献を対象に，p値に関する意図的な操作（p-hacking）の現状把握を行った．その結果，約47％の論文でp値の具体的な値が報告されず，0.05付近で不自然なジャンプが確認された．これを受けて，土木計画学における統計的推論の今後の方向性を展望した．
    公益社団法人 土木学会, 2025年, 土木学会論文集, 81(12) (12), 25-00035, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 「準交通空白地有償運送（仮称）」の利用意向に関する要因分析
    國井 大輔, 淺野 就, 野口 寛貴, 瀬谷 創, 喜多 秀行
    2025年, 土木学会論文集D3, 80(20) (20), 24-20093, 日本語, 国際共著していない
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 上野 珠季, 瀬谷 創
    合計特殊出生率（TFR）には近年，東北で低く九州で高いという地域差がみられる．しかし，その要因は十分に解明されていない．TFRは婚姻率と夫婦出生率によって規定され，前者が主な要因であることが指摘されているが，男性と比べて女性の生涯未婚率のほうがTFRとの相関が絶対値でみて小さいというパラドックスが存在する．本研究では，性比のアンバランスと女性の生涯未婚率に着目し，TFRの地域差の要因解明を試みる．前者の指標には，代表的な婚姻の性比指標であるS値を，後者にはその構成要素である��値を使用する．都道府県別に算出した結果，S値とTFRに直接的な相関関係は認められなかったが，��値とTFRは強い相関があり，一般的に用いられる50歳時未婚割合が，特に若年層の未婚傾向を正確に反映できていない可能性が示唆された．
    公益社団法人 土木学会, 2025年, 土木学会論文集, 81(20) (20), 25-20051, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 小池 淳司, 大谷 修一郎, 氏家 魁人, 瀬谷 創
    本研究では，筆者らの先行研究で開発した地域別将来患者数予測モデルを改良しつつ全国の市区町村に適用し，交通基盤整備と医療機関維持政策に関するシナリオ分析を行い，その結果に基づく政策提案を行う．まず，人口ピラミッドの変化に基づく少子高齢化シナリオにおいては，今後医療需要の減少により，多くの地域で病院の撤退が起こるという予測結果を示す．次に，このトレンドに対する政策的な対応として，[i] 公立・公的病院の維持と [ii] 交通基盤整備（高規格幹線道路網計画14000kmの完成）の効果について分析した．その結果，交通基盤整備を先行的に実施した場合，医療機関の都市部への集中が加速する可能性があるため，交通基盤整備は地方部の医療機関維持政策と同時に行う必要があるという示唆を得た．
    公益社団法人 土木学会, 2025年, 土木学会論文集, 81(10) (10), 24-00053, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Taiki Asaoka, Makoto Chikaraishi, Kay W. Axhausen
    2024年05月, TRANSPORTATION RESEARCH PART A-POLICY AND PRACTICE, 183, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • 竹林 幹人, 瀬谷 創, 村田 祥之
    本研究では、戦後の新幹線駅の新設が市区町村人口に与えた個別の処置効果をSynthetic Control Methodにより分析し、以下のことが示された。第一に、新幹線開業の効果は正負が混在する。第二に、処置効果は開業時の人口と正の相関を持つ。第三に、処置効果は経年的に、特に1980年代以降弱まっている。第四に、処置効果は現在の政令指定都市からの距離の増加に対して急激に弱まる傾向にあるが、減少は単調ではない。本研究は、Difference in Differences法や操作変数法によって分析された交通インフラ投資の効果計測に関する研究を補完するものである。
    応用地域学会, 2024年03月, 応用地域学研究, 2023(27) (27), 1 - 16, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 山本 理久, 瀬谷 創, 泊 将史, 村上 大輔, 安田 昌平
    本研究では，ETC2.0プローブデータのみを用いて交差点付近における車両の滞留範囲をデータドリブンに特定する手法を開発する．具体的には，交差点付近で一定期間（例えば1か月）蓄積した車両軌跡データを20mに分割した道路リンクにマップマッチングし，分割リンクごと・時間帯（例えば20分間隔）ごとの時間平均速度の中央値を隣接リンクにおけるデータ間の相関を考慮しながら時空間カルマンフィルタによって安定化するとともに，滞留有無の判定に求められる閾値を慣習的な20km/hではなく，時間平均速度の中央値の1日の中での分散の交差点からの距離に対する変化点を用いて設定する方法を考案し，神戸市の渋滞交差点における信号現示変更の影響のモニタリングを例にその適用性を示す．
    公益社団法人 土木学会, 2024年, 土木学会論文集, 80(12) (12), 24-00109, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 氏家 魁斗, 小池 淳司, 瀬谷 創
    医療の均霑化とは，医療サービスの地域格差をなくし，全国どこでも誰もが等しく高度な医療を受ける権利を享受できるようにすることを指す．医療の均霑化政策の具体的な検討のためには，地域の医療サービスの需要及び供給に関する将来予測が欠かせない．そのため，予測モデルの開発が喫緊の課題となっている．本研究では病院統廃合等の供給面の検討材料として重要となる集中患者数に着目し，パーソントリップ（PT）調査データを活用しながら，重力モデルに基づく簡易な地域別将来集中患者数予測モデルの提示を行うことを目的としている．兵庫県を対象に実際にモデルを構築し，集中患者数の将来変化を可視化した結果，都市部においては高齢化による患者数の増加があるものの，多くの地域で減少が顕著であることが示された．
    公益社団法人 土木学会, 2024年, 土木学会論文集, 80(2) (2), 23-00041, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • Daisuke Murakami, Shonosuke Sugasawa, Hajime Seya, Daniel A. Griffith
    2024年, GEOGRAPHICAL ANALYSIS, 56(4) (4), 768 - 798, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 國井 大輔, 淺野 就, 瀬谷 創, 喜多 秀行
    近年，コミュニティバスからタクシーや自家用車を活用した個別輸送サービスへの転換を図る自治体が増加しているが，サービスの採算性と利便性を同時に確保することは容易でなく，現状のままでは維持できなくなる状況も見受けられる．本研究では，それらの課題解決のために，タクシーとボランティア輸送を一体的に運営する公共交通サービスの仕組み「準交通空白地有償運送(仮称)」に着目し，同サービスの社会的受容性を把握するため，WEB アンケート調査を行い，自動車利用者がドライバーを引き受ける条件について分析した．その結果，ドライバーへの報酬や同乗者との関係性等がドライバーの参加意向を高めるために重要であり，移動目的や個人属性，シンパシーとコミットメントがドライバーの参加意向に影響を及ぼすこと等の知見を得た．
    公益社団法人 土木学会, 2023年, 土木学会論文集, 79(20) (20), 22-00211, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 淺野 就, 瀬谷 創
    2011 年に発生した東日本大震災は東北地方を中心に甚大な津波被害をもたらし，国民が津波へのリスク認知を改めるきっかけとなった．高リスク地域からの人々の移住により，沿岸域に低所得者が取り残される現象が発生しつつあるとの指摘があるが，日本では市区町村未満の小地域における所得や小地域間の移住データが公開されていないため，検証は困難である．本研究では，小地域における所得が一定の正確度で推定できることを示した上で，南海トラフ地震による大きな津波被害が想定されている静岡県と高知県を対象に，推計所得を用いてこのような現象の実態解明を行うことを試みた．分析の結果，東日本大震災後に両県とも海岸付近で年間世帯収入中央値が低下する傾向にあり，高知県では，標高 0～5m の地域で同変数の値が低下傾向にあったことが示された．
    公益社団法人 土木学会, 2023年, 土木学会論文集, 79(20) (20), 23-20021, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Takahiro Yoshida, Daisuke Murakami, Hajime Seya
    2022年11月, THE JOURNAL OF REAL ESTATE FINANCE AND ECONOMICS, 69(1) (1), 1 - 28, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Daisuke Murakami, Hajime Seya
    2022年05月, FRONTIERS IN SUSTAINABLE CITIES, 4, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Daiki Shiroi
    2022年04月, GEOGRAPHICAL ANALYSIS, 54(2) (2), 239 - 260, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 橋口 剛, 瀬谷 創, 安田 昌平, 井料 隆雅
    本研究では，日本の実務において用いられることが多い最短経路探索に基づくマップマッチング（MM）と，近年研究が蓄積されている隠れマルコフモデル（HMM）に基づく MM の経路推定の正確度比較を行 った．具体的には，愛媛県松山市で取得したプローブ（GPS）データと真の走行ルートの情報を用いて，異なる時間解像度（1，5，10，20，30，90秒）が両者のMMの経路推定の正確度にどのような影響を及ぼすかを検証した．結果として，両手法ともに正確度は時間解像度が 10 秒程度までは大きく変わらず，20秒で悪化し，90秒で急激に低下するという傾向がみられた．また，最短経路探索をベースとするMMよりも，HMM を用いたMM の正確度の方が全般的に正確度が高いという傾向が確認された．
    公益社団法人 土木学会, 2022年, 土木学会論文集D3（土木計画学）, 77(5) (5), I_595 - I_602, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Shota Ishigooka, Tatsuhito Kono, Hajime Seya
    2021年12月, SUSTAINABILITY, 13(24) (24), 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • ふるさと納税の探索的空間データ分析
    江端 杏奈, 吉田 崇紘, 爲季 和樹, 瀬谷 創, 堤 盛人
    東京 : 地理情報システム学会 ; [1993]-, 2021年06月, GIS-理論と応用, 29(1) (1), 1 - 10, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Kazuki Yoshida, Satoru Inoue
    2021年06月, CASE STUDIES ON TRANSPORT POLICY, 9(2) (2), 693 - 702, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Masashi Tomari, Shohei Uno
    2021年03月, APPLIED ECONOMICS LETTERS, 28(6) (6), 440 - 446, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 青木 駿太, 瀬谷 創, 喜多 秀行
    社会的選択のために各個人は，私的選好に基づく自己利益の追求ではなく「社会としてどうあるべきか」という視点に立つ公共的判断を行うことが望ましい．しかし，公共的判断がどのように形成されるかについては不明な点が多い．そこで本研究では，地域公共交通の文脈において，公共的判断の形成要因をSP調査を通して実験的に明らかにし，公共的判断を促すための実証知見を得ることを目的とする．具体的には，仮想状況下での社会的選択に対する各個人の意見を取得し，潜在クラスロジットモデルの推定を通して，私的関心・公共的判断を重視するグループの特定化を試みた．また，他者へのシンパシーやコミットメントの程度が高い回答者は公共的判断を行いやすいこと，他者についてのナラティブな情報提供が公共的判断を誘発する可能性があることを示した．
    公益社団法人 土木学会, 2021年, 土木学会論文集D3（土木計画学）, 76(5) (5), I_241 - I_248, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Takara Kunimi, Hajime Seya
    2021年, JOURNAL OF TRANSPORT AND LAND USE, 14(1) (1), 25 - 45, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Kay W. Axhausen, Makoto Chikaraishi
    2020年10月, ANNALS OF REGIONAL SCIENCE, 65(2) (2), 351 - 402, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Takahiro Yoshida, Yoshiki Yamagata
    Elsevier, 2020年, Spatial Analysis Using Big Data, 113 - 158
    [査読有り]
    論文集(書籍)内論文

  • Hajime Seya, Yoshiki Yamagata
    Elsevier, 2020年, Spatial Analysis Using Big Data, 9 - 31
    [査読有り]
    論文集(書籍)内論文

  • 山科 卓摩, 瀬谷 創, 喜多 秀行
    車線変更挙動はドライバー間の相互依存行動であるため，ゲーム理論に基づくモデル化が有用である．しかし，既往モデルは直面するギャップのみを対象とし，後続のギャップと比較して選択するという行動を考慮できない．そこで本研究では，複数ギャップの選択を二段階のゲームとして記述することによりモデル化し，シミュレーションデータを用いた分析により，提案モデルが既往モデルより高い現象説明力を有することを確認した．
    公益社団法人 土木学会, 2020年, 土木学会論文集D3（土木計画学）, 75(6) (6), I_647 - I_655, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Yamamoto, Hiromichi, Koike, Atsushi, Seya, Hajime
    2019年04月, JOURNAL OF URBAN MANAGEMENT, 8(1) (1), 89 - 108, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • Spatially filtered unconditional quantile regression: Application to a hedonic analysis
    Daisuke Murakami, Hajime Seya
    2019年, ENVIRONMETRICS, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya
    2019年, APPLIED ECONOMICS LETTERS, 27(3) (3), 248 - 253, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
    神戸大学リポジトリ（Kernel）へのリンク

  • 瀬谷 創, 泊 将史, 力石 真
    本研究では，大阪府と兵庫県を対象に，大規模小売店舗の出店が既存小売店舗（衣料品・食料品）の撤退及び売上げに与えた影響を実証的に検証する．実証分析では，商業統計個票データより18年間にわたるパネルデータを構築し，DID法を用いて影響を定量的に評価する．分析の結果，既往研究と異なり，大規模小売店舗の出店が既存小売店舗の存続確率及び売上げに対して負に影響するケースが存在する可能性が示された（売上げへの負の影響は特に短期～中期）．また，大規模小売店舗の出店影響は，[1]期間（短期～長期），[2]出店地点から既存店舗までの距離，[3]出店店舗の売場面積，[4]既存店舗の種類に応じて異なることが確認された．分析結果は近年のまちなかへの大規模小売店舗の出店促進施策に一定の注意を促すものである．
    公益社団法人 土木学会, 2018年, 土木学会論文集D3 (土木計画学), 74(3) (3), 243 - 260, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • 力石 真, 瀬谷 創, 福田 大輔
    非市場的な主体間相互作用を意味する“社会的相互作用”に関するエビデンスベース研究は，犯罪・教育・労働市場等のミクロ計量経済分析を中心に1990年代より進展し，その後，土木計画学分野でも社会的迷惑行動，環境配慮行動，避難行動等の文脈で研究が蓄積されてきた．一方，人口減少という大きな流れの中で顕在化してきた様々な土木計画的課題（団地の衰退，公共交通の衰退，モビリティシェアリングサービス等）は，特に同調行動に代表されるポジティブフィードバックを有する社会的相互作用の影響が大きい問題と解釈できよう．本論文では，福田ら(2004)，松島(2005)による先行レビューを踏まえつつ，社会的相互作用に着目したミクロ計量経済分析の最新動向をレビューした上で，それらの知見の土木計画への応用可能性について考察する．
    公益社団法人 土木学会, 2018年, 土木学会論文集D3 (土木計画学), 74(5) (5), I_715 - I_734, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • Hajime Seya, Junyi Zhang, Makoto Chikaraishi, Ying Jiang
    2018年, TRANSPORTATION, 47(2) (2), 555 - 583, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • Elderly’s heterogeneous responses to topographical factors in travel mode choice within a hilly neighborhood: An analysis based on combined GPS and paper-based surveys
    Thi Anh Hong Nguyen, Makoto Chikaraishi, Hajime Seya, Akimasa Fujiwara, Junyi Zhang
    2017年05月, EUROPEAN JOURNAL OF TRANSPORT AND INFRASTRUCTURE RESEARCH, 17(3) (3), 411 - 424, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Daisuke Murakami, Takahiro Yoshida, Hajime Seya, Daniel A. Griffith, Yoshiki Yamagata
    2017年02月, SPATIAL STATISTICS, 19, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • 薦田 悟, 四辻 裕文, 瀬谷 創, 喜多 秀行
    交通のサービス水準が低い過疎地域と都市部とでは活動機会に格差が存在すると言われているがこれは事実であろうか．都市部と過疎地域で活動機会の格差が存在することは実証されているが，この格差が交通のサービス水準に起因したものか否かは明らかでない．
    そこで本研究では，活動機会の代理指標として「買い物頻度の上限」を，交通のサービス水準の指標として「アクセシビリティ指標」を用い，地方都市におけるパーソントリップ調査データと生活実態調査データから両者の関係を分析した．その結果，交通サービス水準が活動機会に影響していること，とりわけ，外出能力が低い住民や，交通サービス水準が低い住民への影響が大きいことが明らかになった．
    公益社団法人 土木学会, 2017年, 土木学会論文集D3（土木計画学）, 73(5) (5), I_879 - I_887, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • Ngoc An Huynh, Makoto Chikaraishi, Akimasa Fujiwara, Hajime Seya, Junyi Zhang
    The existence of complex tours could be a major barrier to the shift from car/motorcycle to public transport. To properly reflect such a barrier in evaluating the introduction of new public transport, a tour-based approach rather than a trip-based approach is required. However, to the authors’ knowledge, there is no study exploring the impacts of tour patterns on commuting mode choice where a “currently unavailable” travel mode is included as an alternative. This study proposes a simple method to identify the impacts of tour patterns on such stated commuting mode choice, where tour patterns are defined by the combination of tour complexity (represented by the number of trips in the stated preference (SP) survey) and trip flexibility (obtained in the revealed preference (RP) survey). For empirical analysis, we collected SP and RP data in Ho Chi Minh City, Vietnam. The results confirm the significant impact of tour patterns on mode choice decisions.
    Eastern Asia Society for Transportation Studies, 2017年, ASIAN TRANSPORT STUDIES, 4(3) (3), 536 - 549, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • Yoshiki Yamagata, Daisuke Murakami, Takahiro Yoshida, Hajime Seya, Sho Kuroda
    2016年07月, LANDSCAPE AND URBAN PLANNING, 151, 89 - 102, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Takahiro Yoshida, Morito Tsutsumi
    2016年07月, JOURNAL OF TRANSPORT GEOGRAPHY, 55, 1 - 10, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）
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  • Hajime Seya, Kumiko Nakamichi, Yoshiki Yamagata
    2016年03月, TRANSPORTATION RESEARCH PART A: POLICY AND PRACTICE, 85, 123 - 134, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • David Perez Barbosa, Junyi Zhang, Hajime Seya
    2016年02月, INTERNATIONAL JOURNAL OF ENVIRONMENTAL RESEARCH AND PUBLIC HEALTH, 13(2) (2), 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 力石 真, 西川 文人, 瀬谷 創, 藤原 章正, 張 峻屹
    本研究では，まず，非市場的相互作用により発生する近隣小売店の魅力度を内生的に表現した地区住民の買物目的地選択モデルを構築する．次に，広島市を対象とした実証分析を通じて，非市場的相互作用が買物目的地選択に及ぼす影響を定量的に示す．実証分析の結果，非市場的魅力度が買物目的地選択に有意な影響を及ぼすことが確認された．一方，対象地区においては，相互作用の影響がある閾値より大きい場合に発現する，「類似した居住者・交通環境にも関わらず，異なった均衡状態に至る」ことを示唆する複数均衡の存在は確認されず，非市場的魅力度の影響は，特定地区の買物目的地選択割合を劇的に変えるほどに大きいわけではないことが示唆された．
    公益社団法人 土木学会, 2016年, 土木学会論文集D3（土木計画学）, 72(5) (5), I_595 - I_605, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Yoshiki Yamagata, Kumiko Nakamichi
    2016年01月, APPLIED ENERGY, 162, 1336 - 1344, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Yoshiki Yamagata, Daisuke Murakami, Hajime Seya
    2015年11月, APPLIED ENERGY, 158, 255 - 262, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Daisuke Murakami, Morito Tsutsumi, Yoshiki Yamagata
    2015年07月, GEOGRAPHICAL ANALYSIS, 47(3) (3), 284 - 299, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Yoshiki Yamagata, Hajime Seya
    2015年02月, IET INTELLIGENT TRANSPORT SYSTEMS, 9(1) (1), 38 - 49, 英語
    [査読有り]
    研究論文（国際会議プロシーディングス）

  • 環境関連特許の空間・社会ネットワーク分析 : 我が国の総合電気機器メーカーを対象として
    山形 与志樹, 瀬谷 創
    コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > 電子書籍・電子雑誌 > 学術機関 > 学協会
    岐阜 : 応用地域学会, 2015年, 応用地域学研究, 19, 67 - 85, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Sachiho A. Adachi, Fuji Kimura, Hiroyuki Kusaka, Michael G. Duda, Yoshiki Yamagata, Hajime Seya, Kumiko Nakamichi, Toshinori Aoyagi
    2014年08月, JOURNAL OF APPLIED METEOROLOGY AND CLIMATOLOGY, 53(8) (8), 1886 - 1900, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Morito Tsutsumi, Yoshiki Yamagata
    2014年04月, GEOGRAPHICAL ANALYSIS, 46(2) (2), 126 - 147, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 空間統計モデルを用いた市区町村レベルの建築物ストックの推計
    村上 大輔, 瀬谷 創, 山形 与志樹
    コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > 電子書籍・電子雑誌 > 学術機関 > 学協会
    岐阜 : 応用地域学会, 2014年, 応用地域学研究, 18, 41 - 54, 日本語
    研究論文（学術雑誌）

  • 山形 与志樹, 村上 大輔, 瀬谷 創, 堤 盛人
    企業間の業務交通が産業集積の一因であることは古くから指摘されている．そこで本研究では，パーソントリップ（PT）調査の業務交通トリップデータを用いて産業集積の度合いを計測することを試みる．具体的には，小ゾーン単位の東京都市圏PT調査の産業分類別打合せ・会議トリップに空間スキャン統計量（spatial scan statistics）を適用することで，東京23区における産業分類別の打合せ行動の空間的な集積やその変化を考察する．また，当該集積パターンと産業分類別従業員数の空間集積パターンを比較し，後者が前者を必ずしも拿捕し得るものではないことを指摘する．本研究の結果は，08年東京PT調査では対象外とされた業務交通トリップに関する調査が，face to faceのコミュニケーションの定量化のための有用な基礎資料と成り得ることを実証的に示すものである．
    Japan Society of Civil Engineers, 2014年, 土木学会論文集D3（土木計画学）, 70(5) (5), I_343 - I_351, 日本語
    [査読有り]

  • Kumiko Nakamichi, Yoshiki Yamagata, Hajime Seya
    After the Tohoku Earthquake, the concept of urban resilience has been discussed widely in Japan. Resilient cities cannot be realized without considering energy and natural disaster risks. In this paper several land-use scenarios are used for the Tokyo Metropolitan Area in 2050 using a land-use model considering these two aspects. These scenarios consider the co-benefits of [i] change of urban form (compact city), [ii] adaptation to flooding risks, and [iii] diffusion of electric vehicles (EVs) and solar photovoltaic (PV) panels. Also, in this paper the effects of emission factor change on direct/indirect CO2 emissions due to the shutdown of nuclear power plants after the earthquake are analyzed. The results suggest that the diffusion of PVs is more important in the non-nuclear world to reduce CO2 emissions, and that EVs still can contribute to CO2 emission reduction despite changes in emission factor. Also, compact urban form can effectively reduce CO2 emissions.
    Eastern Asia Society for Transportation Studies, 2013年12月, JOURNAL OF THE EASTERN ASIA SOCIETY FOR TRANSPORTATION STUDIES (EASTS), 10, 1025 - 1044, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Yoshiki Yamagata, Hajime Seya, Kumiko Nakamichi
    Informa UK Limited, 2013年09月, ANNALS OF GIS, 19(3) (3), 153 - 168, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Yoshiki Yamagata, Morito Tsutsumi
    2013年05月, REGIONAL SCIENCE AND URBAN ECONOMICS, 43(3) (3), 429 - 444, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Yoshiki Yamagata, Hajime Seya
    This paper extends the concept of our proposed (Yamagata and Seya, 2012) community-based disaster resilient electricity sharing system (DRESS) as a complement or alternative to a feed-in tariff(FiT) to achieve CO2-neutral transportation in cities. In our proposed system, electricity generated from widely introduced solar photovoltaic panels (PVs) is stored in the"cars not in use "in a city. For example, almost half of the cars in the central Tokyo metropolitan area are used only on weekends and thus are kept parked during weekdays. These cars represent a huge new potential storage depot if they were replaced by electric vehicles (EVs), that is, they could be used as storage batteries in a V2G system. The present study extends our proposed system in the following two senses. Firstly, different from Yamagata and Seya (2012), this paper uses actual ground area data (footprint) of each building to estimate PV supply, which may lead to more accurate estimations. The results show that although the entire electricity surplus (PV supply minus demand) could be stored without waste if 12% of the EVs not in use were utilized as storage batteries at an aggregate (city) level,there exist significant regional mismatches at the local district level. Hence secondly, based on the geographical PV supply-demand estimates, this paper analyses the possibility of local electricity sharing by looking at the geographical distribution of high-storage potential areas using a spatial clustering technique. This paper extends the concept of our proposed (Yamagata and Seya, 2012) community-based disaster resilient electricity sharing system (DRESS) as a complement or alternative to a feed-in tariff(FiT) to achieve CO2-neutral transportation in cities. In our proposed system, electricity generated from widely introduced solar photovoltaic panels
    Japan Management Training Center, 2013年, INNOVATION AND SUPPLY CHAIN MANAGEMENT, 7(3) (3), 75 - 82, 英語
    [査読有り]

  • Yoshiki Yamagata, Hajime Seya
    2013年, APPLIED ENERGY, 112, 1466 - 1474, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 中道久美子, 山形与志樹, 瀬谷創
    我が国では，今後地球温暖化による台風の大規模化や集中豪雨の増加により，資産の集中する大都市圏での水災リスクの上昇が懸念されており，気候変動への適応策と気候変動の緩和策の両面からの対応が急務となっている．本研究では，東京都市圏を対象に，土地利用規制による緩和策（都市集約化），適応策（水害リスク低減）とともに，太陽光発電(PV)・電気自動車(EV)の導入による緩和策を想定したシナリオに基づき，家計最終需要に伴うCO2排出量を直接・間接の両面から地区単位で定量的に評価した．分析の結果，土地利用規制としての緩和策と適応策はコベネフィットが得られるが，PV・EVを導入するとトレードオフになる可能性があることが示された．ただし，PV・EVによる削減効果は大きく，緩和策と適応策を同時に進める意義は大きい．
    公益社団法人 土木学会, 2013年, 土木学会論文集D3, 69(5) (5), I_381 - I_389, 日本語
    [査読有り]

  • 応用都市経済モデルの課題と展望
    山崎清, 堤盛人, 小池淳司, 瀬谷創
    本稿は，都市経済の実態や都市政策の実証評価を行うための分析ツールとして開発・実用化が進められてきた応用都市経済 （CUE）モデルのより一層の発展を目的として，現時点で残されている課題を整理した上で，今後の展望について議論するものである．はじめに，CUEモデルを取り巻く環境を概観しながらその特徴について述べる．次に，CUEモデルの課題について，理論面と実証面から網羅的に整理する．その上で，整理された課題に関して解決のための展望を述べるとともに，CUEモデルをさらに理論的に発展させる可能性についても議論する．
    Japan Society of Civil Engineers, 2012年11月, 土木学会論文集D3（土木計画学）, 68(4) (4), 344 - 357, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 応用空間統計学の二つの潮流：空間統計学と空間計量経済学
    堤盛人, 瀬谷創
    要旨あり 時空間統計解析：新たなる分野横断的展開 総合報告
    統計数理研究所, 2012年06月, 統計数理, 60(1) (1), 3 - 25, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Hajime Seya, Morito Tsutsumi, Yoshiki Yamagata
    2012年01月, ECONOMIC MODELLING, 29(1) (1), 60 - 71, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 山形与志樹, 瀬谷創, 中道久美子
    2010年現在において，東京は世界最大の都市圏であり，東京都市圏における将来の人口・土地利用分布のシナリオを分析することが，広域的な温暖化対策（緩和と適応）の観点から非常に重要となっている。本研究では，人口・土地利用の変化をミクロ経済学的基礎に基づいて推定する土地利用モデルを構築し，東京都市圏における将来の人口・土地利用に関するシナリオ分析を実施した。通常，都市圏を対象とした土地利用モデルは，市区町村，あるいはそれ以上の領域が構築単位とされることが多いが，本研究では，都市圏全域の町丁目を構築単位としている点に特徴を有する。これによって，例えば鉄道駅付近の容積率緩和施策等，従来扱うことが難しかった地域レベルの都市施策の評価が可能になり，また，人口密度・人工排熱等の都市気候モデルのための空間詳細な入力変数の算出が可能になった。特に本研究では，地域気候モデラーからの要請が大きい，IPCCの上限・下限シナリオに対応するような，将来の土地利用の最大限の幅を示すシナリオとして，コンパクトシティ等の低炭素都市化を最大限に推し進めた『集約シナリオ』と，自動車依存により都市圏縁辺部への郊外化を最大限に推し進めた『分散シナリオ』の2つの土地利用シナリオを構築した結果について報告する。
    環境科学会, 2011年06月, 環境科学会誌, 24(3) (3), 169 - 179, 日本語
    [査読有り]

  • Weighted-average least squaresの空間計量経済モデルへの適用
    瀬谷創, 堤盛人, 山形与志樹
    収集根拠 : オンライン資料収集制度 資料形態 : テキストデータ コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > 電子書籍・電子雑誌 > 学術機関 > 学協会
    応用地域学会, 2011年, 応用地域学研究, 16, 43 - 54, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（国際会議プロシーディングス）

  • 堤 盛人, 瀬谷 創
    便益計測の代表的手法の一つである資産価値法では，資産としての不動産の価格をヘドニック・アプローチによって推定する方法が採られることが多い．言うまでもなく不動産データは，位置座標を持った空間データであり，位置に起因する空間的な依存性や異質性が存在する．近年，空間計量経済学や地球統計学と呼ばれる分野において，このような空間データの特性を考慮した『空間ヘドニック・アプローチ』を用いて分析を行う研究事例が蓄積されてきたが，これまでのところ，社会資本整備の便益評価に用いられた例はなく，適用にあたっての問題点は明らかになっていない．そこで本研究では，空間ヘドニック・アプローチの社会資本整備や環境質の便益計測への適用について，理論と実証の両面から課題とあり方を議論する．
    公益社団法人 土木学会, 2010年, 土木学会論文集Ｄ, 66(2) (2), 178 - 196, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Morito Tsutsumi, Hajime Seya
    2009年12月, JOURNAL OF GEOGRAPHICAL SYSTEMS, 11(4) (4), 357 - 380, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • Morito Tsutsumi, Hajime Seya
    2008年08月, PAPERS IN REGIONAL SCIENCE, 87(3) (3), 385 - 401, 英語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

  • 移動平均モデルに基づく時空間内挿
    瀬谷 創, 堤 盛人, 井上 亮, 石田東生, 岡本直久
    コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > 電子書籍・電子雑誌 > 学術機関 > 学協会
    岐阜 : 応用地域学会, 2008年, 応用地域学研究, (13) (13), 47 - 57, 日本語
    [査読有り]
    研究論文（学術雑誌）

■ MISC
  • 交通統計を活用した交通流再現に基づく走行中給電シミュレーション
    水口 時和, 鹿内 豊, 清水 修, 藤本 博志, Pieter, J. Fourie, 泊 将史, 瀬谷 創
    東京 : 電気学会, 2025年09月29日, 電気学会研究会資料, 2025(VT25014,TER25081) (VT25014,TER25081), 13 - 18, 日本語

  • 建築と交通を統合する未来都市のシミュレーション
    山形 与志樹, 瀬谷 創
    東京 : エネルギーレビューセンター, 2025年04月, エネルギーレビュー = Energy review, 45(4) (4), 38 - 41, 日本語

  • 交通工学のための統計的因果推論入門(第2回)統計的因果推論手法の適用ガイド—Introduction to Statistical Casual Inference for Traffic Engineering(2)
    瀬谷 創
    東京 : 交通工学研究会 ; [1966]-, 2025年04月, 交通工学 = Traffic engineering / 交通工学研究会 編, 60(2) (2), 56 - 63, 日本語

  • 現代の東京一極集中と今後の展望—特集 国土の未来と今後の国土計画の役割
    瀬谷 創
    東京 : 日本地域開発センター, 2024年, 地域開発, 648, 31 - 36, 日本語

  • 大規模な空間データを用いた住宅賃料の空間予測
    吉田 崇紘, 村上 大輔, 瀬谷 創
    東京 : 日本住宅総合センター, 2023年, 住宅土地経済 / 日本住宅総合センター [編], (130) (130), 28 - 35, 日本語

  • 石郷岡 昇汰, 河野 達仁, 瀬谷 創
    公益社団法人 日本交通政策研究会, 2022年, 交通政策研究, 2022, 28 - 29, 日本語

  • 空間無条件分位点回帰モデルによるコインパーキングの価格競争の分析
    瀬谷 創, カイ アクスハイゼン, 力石 真
    東京 : 日本住宅総合センター, 2021年, 住宅土地経済, (120) (120), 9 - 15, 日本語

  • 大楽 浩司, 山形 与志樹, 平野 淳平, 瀬谷 創
    公益社団法人 日本不動産学会, 2015年, 日本不動産学会誌, 29(1) (1), 40 - 45, 日本語

  • 平成22年度土木学会論文賞 受賞論文 便益計測への空間ヘドニック・アプローチの適用
    堤 盛人, 瀬谷 創
    日本測量協会, 2011年11月, 測量, 61(11) (11), 14 - 16, 日本語

  • ヘドニック・アプローチを用いた便益評価と空間計量経済学・空間統計学
    堤 盛人, 瀬谷 創
    日本住宅総合センタ-, 2009年, 住宅土地経済, (72) (72), 27 - 35, 日本語

■ 書籍等出版物
  • Spatial Analysis Using Big Data : Methods and Urban Applications
    Yoshiki Yamagata, Hajime Seya
    編者(編著者), Academic Press, 2020年, 英語, ISBN: 9780128131275

  • An overview of Asian studies on transport and land use, in Junyi Zhang and Cheng-Min Feng (eds.), Routledge Handbook of Transport in Asia
    Hajime Seya, Harry Timmermans
    分担執筆, Routledge, 2018年, 英語
    学術書

  • The car-dependent life, in Junyi Zhang (eds.), Life-Oriented Behavioral Research for Urban Policy
    Junyi Zhang, Masashi Kuwano, Makoto Chikaraishi, Hajime Seya
    分担執筆, Springer, 2017年, 英語
    学術書

  • Urban economics model for land-use planning, in Yoshiki Yamagata, and Hiroshi Maruyama (eds.), Urban Resilience: A Transformative Approach
    Yoshiki Yamagata, Hajime Seya, Daisuke Murakami
    分担執筆, Springer, 2016年, 英語
    学術書

  • 空間統計学 : 自然科学から人文・社会科学まで
    瀬谷創, 堤盛人
    朝倉書店, 2014年03月, 日本語, ISBN: 9784254128314

■ 所属学協会
  • 交通工学研究会
    2016年 - 現在

  • 地理情報システム学会
    2015年 - 現在

  • 日本写真測量学会
    2006年 - 現在

  • 応用地域学会
    2006年 - 現在

  • 土木学会
    2006年 - 現在

■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
  • 再生可能エネルギー需給予測にむけた大規模気象予測モデルの構築と社会経済分析
    松田 安昌, 李 銀星, 野原 大輔, 黒田 雄太, 瀬谷 創, 村上 大輔, 日引 聡, 笹沼 克信
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(A), 東北大学, 2026年04月01日 - 2030年03月31日

  • 土木計画学における因果推論手法の高度化：空間相関情報の活用
    瀬谷 創, 竹林 幹人, 村上 大輔, 織田澤 利守, 小池 淳司, 安田 昌平
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2026年04月01日 - 2030年03月31日

  • 空間統計学と機械学習の融合による時空間回帰の開発・ツール化
    村上 大輔, 瀬谷 創, 菅澤 翔之助, 井上 亮
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 統計数理研究所, 2024年04月01日 - 2029年03月31日

  • 貿易ビックデータ解析による違法貿易プロファイリング
    布施 正暁, 瀬谷 創, 塚井 誠人, 野口 寛貴, 力石 真
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 挑戦的研究(萌芽), 広島大学, 2025年06月27日 - 2028年03月31日

  • 統計的因果推論に基づく誘発交通需要の発生メカニズムの解明とエビデンス構築
    織田澤 利守, 瀬谷 創, 小池 淳司
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2025年04月01日 - 2028年03月31日

  • 都市狭域における交流促進に資する属性別滞在人口分析モデルの構築
    中西 航, 瀬谷 創, 杉浦 聡志, 中島 弘貴, 吉田 崇紘
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 金沢大学, 2024年04月01日 - 2028年03月31日

  • 地域間関係に潜む空間的異質性を抽出する：空間相互作用や空間相関構造の表現の高度化
    井上 亮, 瀬谷 創, 村上 大輔, 吉田 崇紘
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 東北大学, 2024年04月 - 2028年03月

  • 気候変動下における治水施策の効果を評価するためのシナリオ選定手法に関する研究
    瀬木 俊輔, 佐山 敬洋, 藤見 俊夫, 瀬谷 創
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 神戸大学, 2024年04月 - 2027年03月

  • 東京一極集中の要因の再検証
    瀬谷 創, 村上 大輔, 織田澤 利守, 瀬木 俊輔, 小池 淳司
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2023年04月01日 - 2026年03月31日

  • 統計的仮説検定に着目した経済学における実証研究の改良の試み
    瀬谷 創, 高野 佳佑
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽), 挑戦的研究(萌芽), 神戸大学, 2022年06月30日 - 2025年03月31日
    現在の統計学における中心的な手法は，統計的仮説検定である．近年，心理学や医学分野を中心に統計的仮説検定への疑問が投げかけられ，そこでの中心的概念となるp値の使用禁止まで明言する論文誌が現れるまでに至っている．一方で経済学では，このような動きへの反応は比較的遅かったといえるが，著名な国際誌で特集が組まれるなど，注目が高まっている．そこで本研究では，Neyman-Pearson流の統計的仮説検定の限界と補完・代替可能性について検討し，将来への道筋を立てることを試みる．具体的には，[I] 小標本における統計的仮説検定の限界と補完・代替可能性の検討，[II] ビッグデータにおける統計的仮説検定の限界と補完・代替可能性の検討を目的に研究に取り組む． 本年度は，現状のp値の使われ方の問題点を明らかにするために，土木学会論文集の二群の差の検定を例にしてデータベースの構築を行い，p-hackingの現状を調査した．

  • 安定供給と利便性の両立を可能とする過疎地域個別輸送型生活交通サービスの設計
    喜多 秀行, 瀬谷 創, 野口 寛貴
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2022年04月01日 - 2025年03月31日
    過疎地域における生活の足を確保するため，コミュニティバスからタクシーや自家用車を活用した互助的な個別輸送サービスへの転換を図る自治体が増加しているが，もともと人口が少ない過疎地域においては，「必要な時に手頃な運賃で利用できる高い利便性」と「事業者とプロのドライバーによる高い信頼性と安定性」を兼ね備えたサービスを実現することが困難であり，それを打開しうる方策が求められている． 本研究課題は，両者を兼ね備えた新たな公共交通サービスの仕組み「準交通空白地有償運送(仮称)」を開発し，その実行可能性を行動分析，制度制約，運用方式等の観点から明らかにすることを目的としたものである． 2023年度は，ウェブ調査データを用いた互助による個別輸送型生活交通サービスの供給分析と需要分析，および両者の結果を用いた静的な需要-供給分析，フィールド調査の実施と調査データに基づく一次分析，フィールド研究の対象地区において具体の制度を設計するための環境整備を行った． 先行研究を含めて成果を随時社会に発信してきたこともあってか，本研究の進展と時を同じくしてわが国の公共交通関連法制度が徐々に本研究の目的に沿った方向に改正され，また，申請時には想定していなかったが，2023年夏頃からのライドシェア解禁を求める声の高まりの中で「準交通空白地有償運送(仮称)」が議論の題材に上がるなど，社会実装の気運が醸成されつつある．そのような中，人口分布やトリップ特性など地域環境に即した制度設計に必要な計画情報を早急に整備すべく，理論と実証の両面から研究を遂行している．

  • 権利のストック効果計測のための医療均霑化施策の包括的分析手法の構築
    小池 淳司, 瀋 俊毅, 瀬谷 創, 谷原 真一, 青木 浩樹, 桑木 光太郎, 梶原 晃, 下村 研一
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2022年04月01日 - 2025年03月31日
    本研究は，社会資本の中でも特に重要な医療の均霑化施策に着目し，権利のストック効果の計測のための包括的分析手法の構築を行うことを目的としている．医療の「均霑化」とは主に医療政策の分野で用いられる用語で，医療サービスの地域格差をなくし，全国どこでも誰もが等しく高度な医療を受ける権利を享受できるようにすることを目指しており，その中で交通整備に代表されるインフラストラクチャーの役割を明確にすることを目的としている．具体的には，需要面から①地域別将来患者数・病床数予測モデルの構築を行い小地域での医療需要の将来予測を可能にする．また供給面から②医療サービス供給モデルの構築を行い，地域における医療機関の参入・撤退要因を明らかにする．さらに，③両モデルを用いたシナリオ分析を通して，医療均霑化のための地域に応じた最適施策を提案し，社会資本が持つ権利のストック効果の定量化の方法を提案する． すでに，これらのモデル分析をすべて終え，様々な知見を得ることができた．特に，交通整備だけでは，医療の均霑化の実現は難しく，医療政策と同時に総合的に考えなければならないなどの結論が得られた．なお，最終年となるR6は各種政策提案の頑健性を確認すると同時に，公表に向けた準備を行う．

  • 異なる規模の空間的異質性を抽出する：地理情報分析に基づく地域の特徴把握に向けて
    井上 亮, 瀬谷 創, 村上 大輔
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 東北大学, 2021年04月01日 - 2025年03月31日
    地理空間現象が有する性質の1つは，場所によってその生成過程が異なる空間的異質性である．空間的異質性分析において，生成過程に対して空間上で連続的な変化，および，ある境界線での離散的な変化の二種類の仮定が考えられてきた．昨年度までに，各地点における平均的な生成過程に存在する連続的・離散的な空間的異質性を分析する手法を構築してきたが，本年度はデータ分布の分位点や階級によって生成過程が異なることも空間的異質性と合わせて分析可能な手法を構築した． まず，分位点毎に空間的異質性構造が異なることを分析できる手法を開発した．連続的な異質性の分析に対して，空間可変係数モデルの一つであるESF-SVCと分位点回帰を融合した手法を，離散的な異質性の分析に対して，小地域毎に固有の係数を導入した分位点回帰にL1正則化を導入した手法を構築した．両者に対して，シミュレーションデータを用いた性能評価や不動産賃貸市場分析への適用を通して，提案手法の有効性を確認した． 次に，各場所で得られた階級などの分類の比率である組成の生成過程が有する空間的異質性の分析手法を開発した．連続的な異質性分析に対してESF-SVCを組成データ分析手法に融合した手法を，離散的な異質性分析に対して，小地域毎に固有の係数を導入した組成データ分析の回帰モデルにL1/L2正則化を導入した手法を構築した．分位点の分析と同様に，シミュレーションデータを用いた性能評価と，市町村単位の政党得票率や所得階層比率の分析を通して，提案手法の有効性を確認した． 以上のように，本年度は，地理空間現象の分布を表す二種類のデータに対して，連続的・離散的双方の空間的異質性に対する仮定に基づく分析手法を構築し，これまでの平均的事象の分析に留まらない多様な空間的異質性分析を可能とした．

  • 正の外部性増大を志向する都市・交通計画理論の構築と検証
    力石 真, 瀬谷 創, 大山 雄己, 藤原 章正, 原 祐輔, 塚井 誠人, 布施 正暁
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 広島大学, 2021年04月01日 - 2024年03月31日
    研究期間中に実施した主な研究内容は以下の3点である．第一に，オストロムが提案するコモンズ論の中で記述される正の相互作用を地域公共交通の文脈に援用する枠組みを考案し，ヒアリング調査を通じてその妥当性を確認した．第二に，活動参加がもたらす正の外部性の別の事例として社会ネットワークの発展を取り上げ，社会ネットワークの内生的形成過程を記述する調査・モデル・シミュレーション手法を提案した上でそれらの実践の場における活用方法について検討を加えた．第三に，歩行者密度の増加に伴う負の外部性だけでなく，歩行者が街路空間上に滞在することにより生じる正の外部性を考慮した歩行者行動モデルを開発した．

  • MaaS＋CV時代の次世代交通システムに向けたインフラと制度の設計
    井料 隆雅, 瀬谷 創, 和田 健太郎, 佐津川 功季, 原 祐輔, 浦田 淳司, 赤松 隆, 河瀬 理貴
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 基盤研究(A), 東北大学, 2020年04月01日 - 2024年03月31日
    本研究では，次世代交通システムの構成要素である「利用主体」「MaaS(Mobility as a Service)」「輸送主体」「CV(Connected Vehicle)による交通制御＋道路インフラ」の特性を記述する数理モデルを構築し，これらの特性を数学的手法および数値計算によって解析し，さらに実データによって検証する．今年度（2020年度）は4年間の研究機関の初年度であり，各要素の条件を限定した比較的単純な数理モデルの構築と解析に着手した．今年度構築のモデルのポイントは，輸送主体やMaaSが多数のときの制度設計のための分析と，CVを前提とした優先制御の効果の分析の2点である．前者の分析においては，ネットワークに混雑が発生しない場合としうる場合の2つの状況を考慮した．混雑が発生しない場合は，輸送主体間に混雑による外部性が発生しないため，理想的状況では競争による最適な資源配分が期待できる．一方，混雑が発生する場合は，資源配分の調整が混雑により行われることになり，社会的損失が発生する．混雑料金や通行権のような規制により前者の状況を維持することが望ましい．それはできないときは，輸送主体間の外部性の排除を実現することが社会的に見てよりよい状況を実現するポイントとなる．後者の分析においては，輸送主体ごとに道路の容量を分割して割り振ることを制御の基本方策とした分析を行った．このための分析手法としては，信号機の適合制御で用いられる方法と，Cell Transmission ModelあるいはVariational Theoryを拡張した方法の2つを用いている．前者については大規模シミュレーションによる計算方法を開発している．後者については，いわゆるFirst in First Out制約の緩和による数理的手法を開発している．以上2点のほか，需要モデルの構築の着手も行っている．

  • EBPMに向けた交通インフラ・ストック効果計測手法の確立と事後評価への展開
    織田澤 利守, 多々納 裕一, 瀬谷 創, 小池 淳司, 大平 悠季
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2020年04月01日 - 2023年03月31日
    令和3年度の研究実績として，主に以下に示す成果を得た． １．差の差分(DD) 法による交通インフラ・ストック効果計測手法の開発と実証 我が国における高速道路整備がIC 周辺地域の雇用や事業所立地に及ぼす因果効果をランダムサンプリングと傾向スコアマッチング・差分の差分法を用いて推定した．その上で，処置群をいくつかの距離帯に分けて推定を行うことによって，効果の及ぶ空間範囲を明らかにした．さらに，従来より採用される代替的手法である，処置群の周辺地域（あるいは，周辺地域に含まれる個体）を対照群とする手法との比較を通じて，提案手法の有効性を示した．また，Synthetic control法や複数処置変数を考慮した傾向スコア法など新たな手法を適用し，交通インフラ整備の影響に関する実証分析を行なった． 2．操作変数法による高速交通ネットワーク整備政策の事後評価 三大都市（東京・大阪・名古屋）を除いた地方部の都市雇用圏を対象として，高速道路ネットワークの整備水準を示す市場アクセスと集積の経済を示す雇用者密度がそれぞれ地価に及ぼす因果効果の推定を行った．その際，欠落変数や逆の因果性によるバイアスが生じる可能性を考慮し，明治時代の市場アクセスと人口密度を操作変数とする操作変数法を採用した．推定の結果，市場アクセスと雇用者密度に関して共に有意な結果が得られたことから，高速道路ネットワークによる他都市へのアクセス性や雇用者密度が地価に正の因果効果を及ぼすことが明らかとなった．最小二乗法と操作変数法の推定値の差が比較的に小さいことから，これまでの高速道路整備が地方都市圏間で大きな偏りが生じないように満遍なく進められてきた可能性が示唆された．

  • 大規模小売店舗の影響に関する総合的実証的研究
    瀬谷 創, 織田澤 利守, 喜多 秀行, 小池 淳司, 力石 真
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2020年04月01日 - 2023年03月31日

    本研究は，大規模小売店舗（大型店）の出店・撤退の影響を総合的な実証分析により把握することを目的としている．具体的には [I] 統計的因果推論アプローチ，[II] 構造推定アプローチ，[III] 行動モデルアプローチの3つのアプローチを用いて，研究期間内に以下の点を明らかにするものである．[I]大型店の出店・撤退が地域に与えた因果的な影響を統計的因果推論により明らかにする．[II] 経済モデルを用いて，[I]と合わせて複数のアプローチによる大型店の出店・撤退の影響分析を行うとともに，社会的厚生に与えた影響を明らかにする． [III]. 大型店の出店・撤退メカニズムを相互作用を考慮した行動モデルの開発と適用を通じて明らかにする． 昨年度は，[I]，[II]，[III] それぞれにおいて引き続き文献レビューとデータ収集を行うとともに，[I] については統計的因果推論手法の検証と関連する実証分析，[II]，[III]については，アンケート調査に基づくモデル分析を行い，一定の成果を得た．具体的には，[I] については，「大型小売店データ」（東洋経済）と公示地価のデータセットを構築し，大規模小売店舗の出店が固定資産税に与える影響を考える上での基礎として，商業地価への影響を地方別に分析し，いくつかの有益な示唆を得た．また，その成果を論文として投稿した．[II]，[III]については，アンケート分析に基づき，地域通貨両面市場における消費者と店舗の相互作用に関するモデル開発と実証分析を行った．

  • 相乗型豪雨災害時の交通マネジメントの理論再構築と社会への実装
    藤原 章正, 塚井 誠人, 張 峻屹, 坂田 桐子, 神田 佑亮, 吉井 稔雄, 嶋本 寛, 力石 真, 瀬谷 創, 浦田 淳司, 清家 美帆, 有尾 一郎
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 基盤研究(A), 広島大学, 2019年04月01日 - 2023年03月31日
    本申請課題では，今後も頻発することが見込まれる相乗型豪雨災害時の交通マネジメントのための理論再構築と社会への実装を行うことを目的とする。研究対象を被災直後から復興期までの４つの段階に分け，行動論の立場から主としてデータ収集，心理・行動分析，政策評価を行う。開発した一連の手法をパッケージ化したソフトウェア「TMRescue」(仮称)を，独自に収集した実データに適用し，実用性を検証する。 2021年度は、理論研究に基づきTMRescueの社会実装研究に取り掛かった。具体的には、 ①タイムライン型避難支援アーカイブの構築に関しては，タイムラインの考え方を援用し，土砂洪水氾濫被害に対応した避難支援アーカイブを構築した。被災者の意識や行動に関する自由回答形式のアンケート調査とSNSのテキストデータを取得し，機械学習手法の一つであるトピックモデルを適用して，住民避難の阻害要因を特定した。 ②災害時の動的交通情報提供システムの構築に関しては，災害発生後の公共交通運行の動的な交通情報提供システムを構築した。被災地区において居住地と避難所を結ぶグリーンスローモビリティによる移動支援の実験を行い，交通規制時の情報配信プラットホームを試行した。 ③時間・空間的集積を考慮した交通マネジメント施策の決定に関しては，災害時に関係者が自由にアクセスできるオープンデータとして，需給マッチング技術および需給均衡点の予測技術に公共交通情報提供技術を同期させ，被災後のTDM×TSMを実現するサービスコンテンツを試作した。 ④交通ネットワークの復旧優先度決定支援システムを用いた施策の評価に関しては，復旧優先度決定支援システムを相乗型豪雨災害の復旧・復興過程に適用し，道路区間の抽出，優先順位，交通容量の回復水準の妥当性について検証した。また，短時間で敷設可能な緊急仮橋モバイルブリッジの敷設効果を定量化した。

  • 空間計量経済学における最重要課題への挑戦と新たな展開
    堤 盛人, 松田 安昌, 瀬谷 創, 村上 大輔, 菅澤 翔之助, 吉田 崇紘
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 基盤研究(A), 筑波大学, 2018年04月01日 - 2023年03月31日
    空間計量経済学の最重要課題を解決するとともにさらなる発展を目的として，［Ⅰ］空間重み行列の内生化に関する実証研究と新たなモデル開発 ［Ⅱ］ビッグデータへの新たな対処法の開発 ［Ⅲ］組成データ解析を応用した空間計量経済学の新たな展開 ［Ⅳ］研究成果の公開・利用促進と日本における空間計量経済学分野の研究者の育成 の四つの課題に対し，それぞれ以下のとおり研究を実施した． [I] 空間重み行列Wの内生性を扱う方法論を整理した．また，昨年度に引き続き従来の空間計量経済モデルを計量経済学的に拡張することで実証研究への適用性を広げるため，いくつかのモデルにおいて新たに空間的自己相関を考慮することを試みた． [II] 100万オーダーの大規模な不動産データを用いて，深層学習，XGBoost等に代表される機械学習モデルと空間統計モデルの予測性能の比較を試みるとともに，新たな空間予測モデルの開発を行った．また計算効率を維持しながら，空間効果とその非空間効果を安定的に識別する方法，ならびに幅広い非ガウスデータをモデル化する方法を開発した． [III] 昨年度に引き続き，地理的加重回帰モデル（Geographically Weighted Regression: GWR）などに代表される「空間異質性」を考慮するモデルを，組成データに適用可能となるように拡張し，モデルの改良を行った． [IV] 本申請課題のメンバーが中心となって誘致した，空間計量経済学に関する国際組織であるSpatial Econometrics Association (SEA)の2021年度大会の全日程を確定させ， 5月26日-28日で開催するための準備を概ね完了した．前年10月に主催した国際ワークショップに参加した研究者からも多くの参加の見通しを得た．

  • 公共事業関係費の最適水準に関する理論的・実証的・構造的研究
    小池 淳司, 瀬谷 創, 石倉 智樹, 織田澤 利守
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2019年04月01日 - 2022年03月31日
    現在，わが国の公共事業関係費は対GDP比で3.2％であり，ピーク時と比較して半減している．他方，欧米諸国との比較では，依然高い水準にある．この水準が適切であるかどうかの判断は，単純な各国比較や時系列比較だけでなく，理論的・実証的・構造的アプローチが不可欠である．理論的分析では動学マクロ経済学のフレームでインフラストラクチャーの特性を再定義し，理論的な最適性がどのような要因に依存するのかを検証する．その結果，不確実性が高いわが国では，インフラストラクチャーの社会的価値が高く，より高い水準での整備が正当化されることを証明した．実証的分析では社会資本ストック額および公共事業関係費と経済成長力に関する因果推論を実施することで，様々な面でのインフラストラクチャーの効果の計測に成功している．さらに，構造的分析では，建設産業および入札制度，地理的要因などに着目し，わが国の公共事業の費用構造に関する特異性を分析した．これら，３つの分析を総合的に判断し，最終的にはわが国の公共事業関係費の現状水準は，最適水準と比較して低いことがあきらかになった．そして，その要因をインフラの意思決定手法にあると考え，公共財としてではないインフラストラクチャーの価値としてまとめた．そこでは，これまでインフラストラクチャーがサミュエルソンが定義した公共財としての価値のみに注目していることを指摘し，宇沢弘文が定義した社会的共通資本としての価値，すなわち，国民の基本的権利を満たすものとする価値が存在し，その価値観の共有こそが重要であることを示した．次年度は，これらの知見を欧米のインフラストラクチャー評価手法と比較検討することで，わが国におけるインフラストラクチャーの評価手法の再構築を目指す．

  • アジア途上国における多様なコネクティビティを有する国境横断型まちづくりの研究
    張 峻屹, 瀬谷 創, 友澤 和夫, 清水 哲夫, 藤原 章正, 布施 正暁, 力石 真
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 広島大学, 2018年07月18日 - 2022年03月31日
    本研究では、グローバルな視点からアジア途上国の国境まちづくりの実態を明らかにし、多様なコネクティビティを有する国境まちのあるべき姿を提示し、それを実現するための方法論を開発する。研究成果として、(1)貴重な一次データの収集；(2)国境まちへの定住に影響する要因の解明；(3)国境まちへの愛着形成、アイデンティティの保護・創出に関するエビデンスづくり；(4)国境まちの実態に合ったまちづくり戦略の提案；(5)PASSアプローチに基づくパンデミック政策の立案方法の提案；(6)COVID-19感染拡大の防止と観光経済活動の維持を両立するパッケージ政策の科学的なエビデンスに基づく提言を行うことができた。

  • Data Fusionによる貿易統計の高度活用
    布施 正暁, 瀬谷 創, 塚井 誠人, 力石 真, 坂本 将吾
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 広島大学, 2018年04月01日 - 2021年03月31日
    本研究は，貿易統計の高度活用としてData Fusionに基づく貿易統計から真の貿易量を効率的に作成する方法を確立するため，貿易統計の不整合問題発生機構の解明に資する不整合要因診断システムを構築した．さらに，各国が整備する貿易統計のData Fusion技術として，教師なし機械学習である非負値行列因子分解法を不整合問題に適用した．エネルギー・環境・資源リスクに影響を与える水俣条約に着目し，水俣条約の規制対象である水銀・水銀含有製品に関する貿易統計の不整合問題を活用することで，水俣条約の実効性を評価した．

  • 次世代モビリティ導入を想定した交通・土地利用モデルの開発とその不確実性分析
    力石 真, 瀬谷 創, 浦田 淳司, 日下部 貴彦
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽), 挑戦的研究(萌芽), 広島大学, 2017年06月30日 - 2020年03月31日
    本研究では，交通環境だけでなく生活関連施設の配置等にまで影響を及ぼす可能性のある次世代モビリティ（自動運転・車両共同利用）導入の影響をシミュレートする土地利用・交通モデルを構築し，技術普及シナリオに内在する不確実性の定量分析を試みた．その結果，(1)自動運転の導入は，交通システムに対する直接的な影響だけでなく，施設の立地や居住地パターンに影響を及ぼす可能性が高いこと，(2)自動運転サービスの普及や導入の影響は自動運転車両の設計やマーケティングに依存し，その予測には極めて高い不確実性が内在していることが示唆された．

  • 瀬谷 創
    日本学術振興会, 学術研究助成基金助成金／若手研究(B), 若手研究(B), 神戸大学, 2017年04月 - 2020年03月, 研究代表者
    教科書な空間計量経済モデルは，データ欠損がなく，属性にエラーがなく，観測位置が正確という"clean"な空間データを仮定しており，"dirty"なデータには，そのまま適用することが難しい．本研究では，dirtyな空間データに対する統計分析手法の開発を試みた．具体的には，(1) 非ランダム欠損への対処法であるHeckmanのサンプルセレクションモデル，(2) 外れ値に頑健な（無条件）分位点回帰モデル，をそれぞれ援用して，空間データの持つ空間的自己相関という性質と不完全性の両者を考慮したモデルの構築とパラメータ推定方法の提案を行った．
    競争的資金

  • 地方都市への若者の移住・定住促進策に関する学融合研究
    張 峻屹, 金子 慎治, 小林 敏生, 瀬谷 創, 藤原 章正, フンク カロリン, 桑野 将司, 大森 宣暁, 谷口 綾子, 力石 真, 姜 影, 張 凌寒, 周 涂強, 宗 維烟, 山本 芙蓉
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 基盤研究(A), 広島大学, 2015年04月01日 - 2019年03月31日
    本研究では、「若者が働き、住みたがる地方」への再生政策に関して、研究代表者が提唱している市民生活行動学をコアにそれを地方文化と公共政策と融合させた各種学融合研究方法論を多数開発した。そして、それらを応用し、多様な生活のことを考慮に入れた若者の移住・定住意思決定メカニズムの解明、地方独自の文化に立脚した魅力的な地方イメージづくり方法論と地域資源を活用した地域問題の解決につながる雇用機会の創出を図り、若者の行動変容ステージに応じた地方都市への移住・定住促進策の立案に寄与する研究成果を多数あげることができた。

  • 空間的自己相関を考慮した地域間フローの計量分析と空間詳細化
    堤 盛人, 瀬谷 創, 村上 大輔, 爲季 和樹, 吉田 崇紘, 髙野 佳佑, 菊川 康彬
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 筑波大学, 2015年04月01日 - 2018年03月31日
    交通量や交易量に代表される地域間のOrigin -Destination (OD) Flow Data を対象として、地理的な空間データの特質である空間的自己相関を明示的に考慮した計量分析と空間詳細化の方法を検討した。工場移転や人口移動などに関わる様々な実際のデータを用いた計量分析や空間集積の検出手法の開発を行った。また、統計学的アプローチに基づき、OD Flow Data の新たな空間詳細化の手法を提示した。

  • アジアの途上国都市におけるオールド・ニュータウン問題の緩和策
    藤原 章正, 張 峻屹, 瀬谷 創, 神田 佑亮, 塚井 誠人, 桑野 将司, 力石 真
    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 基盤研究(A), 広島大学, 2014年04月01日 - 2017年03月31日
    本研究では、欧米諸国等の先進国都市からアジアの途上国都市まで都市の発展段階が異なる多様なニュータウンを対象に、持続可能な居住地区のための新しい計画概念「自己完結性」を提案する。この概念は、活動がどの程度ニュータウン内で完結するかを計量化する指標である。住区の物理的条件に加えて、社会関係資本や社会的ネットワークといった社会的条件と交通行動の非市場的相互作用を記述する均衡モデルを構築した。この概念に基づき、途上国都市で将来出現するオールド・ニュータウン問題を緩和するための地区交通政策を提示した。最後に、先進国都市と途上国都市の間の順方向・逆方向の政策伝搬を明らかにするための分析手法を提示した。

  • 瀬谷 創
    日本学術振興会, 学術研究助成基金助成金／若手研究(B), 若手研究(B), 2014年04月 - 2017年03月, 研究代表者
    実施者らの既往研究では，データの空間相関を考慮した欠損データの補完方法を提案した．しかし，そこでは，被説明変数yの空間相関のみが考慮され，説明変数Xの欠損復元においては，変数間の相関情報のみが利用されていた．そこで本課題では，Xの復元においても，空間情報を利用する形のモデル開発を行った．その結果次の2点が明らかになった．[1]空間情報を用いることで，正の空間相関の強い連続変数（例えば，賃料，アクセシビリティ）については，補完正確度を大きく向させられる可能性がある．[2]局所的な変動が大きい変数，例えば床面積や築年数については，空間情報の導入が逆にRMSEやバイアスの悪化を引き起こす場合が多い．
    競争的資金

■ 学術貢献活動
  • 土木計画学 学術小委員会 委員
    2025年 - 現在

  • 応用地域学会 運営委員
    2024年 - 現在

  • 土木学会論文集 D3分冊編集小委員会 委員
    2021年 - 2023年

  • 土木計画学研究委員会 幹事長補佐
    2021年 - 2022年
    学会・研究会等

  • 応用地域学会 運営委員
    2020年 - 2021年

  • 応用地域学会 プログラム編成委員
    2019年
    学会・研究会等

  • Assistant Editor, Asian Transport Studies
    2015年 - 2015年

研究シーズ

■ 研究シーズ
  • GISを活用した都市・交通政策支援のための実証的研究
    シーズカテゴリ：社会基盤（土木・建築・防災）
    研究キーワード：土木計画学, GIS（地理情報システム）, 空間統計学
    研究内容：2022年から高等学校教育で、およそ50年ぶりに地理の必履修化が行われることになりました。そこでは、地理情報システム（GIS）が重要なキーワードとなっています。私は、GISを活用し、都市・交通政策の支援のための幅広い実証的研究を行っております。また、具体的な道具として、空間統計学・空間計量経済学のモデル開発や実装も試み、知見の体系化を図っています（瀬谷創・堤盛人 (2014) 空間統計学 ―自然科学から人文・社会科学まで―、朝倉書店）。
研究者連絡先、関連サイト
　　　　　
関連WEBサイト：https://sites.google.com/view/hajime-seya
研究者紹介：https://kuid-rm-web.ofc.kobe-u.ac.jp/search/detail?systemId=da43e7014c301bd8520e17560c007669
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