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江夏 幾多郎経済経営研究所 企業競争力研究部門准教授
プロフィール
2008年4月-2011年3月：名古屋大学大学院経済学研究科 講師
2011年4月-2019年8月：同 准教授
2019年9月-現在：神戸大学経済経営研究所 准教授
研究者基本情報
■ 学位■ 研究キーワード
■ 研究分野
■ 委員歴
- 2022年05月 - 現在, 南あわじ市, 専門委員
- 2021年09月 - 現在, 組織学会, 『組織科学』シニア・エディター
- 2021年07月 - 現在, 日本労務学会, 会長
- 2020年04月 - 現在, 労働政策研究・研修機構, 『日本労働研究雑誌』編集委員
- 2020年04月 - 2022年03月, 経営行動科学学会, 理事（研究担当。兼『経営行動科学』編集委員長）
- 2019年12月 - 2021年10月, 組織学会, 2022年度年次大会 実行委員会 委員
- 2019年06月 - 2021年07月, 日本労務学会, 第50-51回全国大会プログラム委員会 委員長
- 2018年04月 - 2020年03月, 経営行動科学学会, 理事（兼 中部部会長）
- 2018年06月 - 2019年06月, 日本労務学会, 第49回全国大会プログラム委員会 委員
- 2017年09月 - 2019年06月, 組織学会, 大会委員会 委員
- 2017年07月 - 2019年06月, 日本労務学会, 副会長（兼 組織委員会 委員)
- 2015年07月 - 2017年07月, 組織学会, 『組織科学』 編集幹事
- 2015年09月 - 2017年06月, 日本労務学会, 理事（兼 中部部会長）
- 2015年06月 - 2017年03月, 愛知労働局, 愛知県地方最低賃金審議会 公益委員
- 2010年04月 - 2014年03月, 経営行動科学学会, 理事（兼 人的資源研究部会長，中部部会長）
- 2012年11月 - 2013年10月, 経営行動科学学会, 第16回年次大会 運営委員会 委員
- 2012年08月 - 2013年03月, 総務省, 地方公共団体における人事評価制度の運用に関する研究会 専門委員
研究活動情報
■ 受賞■ 論文
- 神戸大学経済経営研究所, 2024年03月, 経済経営研究（年報）, 73, 25 - 73, 日本語, 国内誌研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 経営行動科学学会, 2023年12月, 経営行動科学, 35(1-2) (1-2), 21 - 37, 日本語, 国内誌新入社員の対上司プロアクティブ行動がLMXに及ぼす影響－上司の権力格差志向の調整効果に着目して[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- あすかデジタル出版, 2023年05月, やさしいビジネスレビュー, (3) (3), 42 - 61, 日本語, 国内誌間違えない人的資本経営[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- Taylor & Francis, 2023年, Asia Pacific Business Review, 29(2) (2), 439 - 461, 英語, 国際誌[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本労務学会, 2022年12月, 日本労務学会誌, 23(2) (2), 60 - 74, 日本語, 国内誌日本企業の報酬・評価制度の動向―「人事白書2021」調査結果に基づいて研究論文（学術雑誌）
- 2022年10月, 組織科学, 56(1) (1), 33 - 48, 日本語人事評価やその公正性が時間展望に与える影響―個人特性の変動性についての経験的検討[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 白桃書房, 2022年09月, リモートワーク・マネジメント（髙橋潔・加藤俊彦編）, 200 - 223, 日本語リモートワーク・シフトとその揺り戻しの規定要因[招待有り]論文集(書籍)内論文
- 経営行動科学学会, 2022年03月, 経営行動科学, 33(3) (3), 65 - 74, 日本語, 国内誌研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学経済経営研究所, 2022年03月, 経済経営研究（年報）, 71, 43 - 89, 日本語, 国内誌研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 神戸大学経済経営研究所, 2021年09月, RIEB Discussion Paper Series, (DP2021-19) (DP2021-19), 1 - 32, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 日本マーケティング学会, 2021年06月, マーケティング・ジャーナル, 41(1) (1), 68 - 81, 日本語, 国内誌[査読有り][招待有り]研究論文（学術雑誌）
- ゆうちょ財団, 2021年05月, 季刊 個人金融, (2021年春号) (2021年春号), 44 - 51, 日本語, 国内誌[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学経済経営学会, 2021年05月, 国民経済雑誌, 223(5) (5), 71 - 88, 日本語, 国内誌[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 産業・組織心理学会, 2021年04月, 産業・組織心理学研究, 35(2) (2), 249 - 261, 日本語, 国内誌プロアクティブ情報探索が役割明確性に与える影響―中国の新入社員を対象にした計量的分析[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 経営行動科学学会, 2020年11月, 経営行動科学, 32(1) (1), 1 - 10, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 千倉書房, 2020年11月, 感染症時代の経営学（中川功一編著）, 93 - 103, 日本語[招待有り]論文集(書籍)内論文
- 労働政策研究・研修機構, 2020年10月, 日本労働研究雑誌, (723) (723), 19 - 29, 日本語, 国内誌[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- リクルートワークス研究所, 2020年09月, Works Discussion Paper, (33) (33), 1 - 115, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 神戸大学経済経営研究所, 2020年05月, RIEB Discussion Paper Series, (DP2020-J08) (DP2020-J08), 1 - 83, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- リクルートワークス研究所, 2020年05月, Works Discussion Paper, (31) (31), 1 - 120, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 神戸大学経済経営研究所, 2020年03月, RIEB Discussion Paper Series, (DP2020-J05) (DP2020-J05), 1 - 35, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 中央経済社, 2019年12月, 労働・職場調査ガイドブック―多様な手法で探索する働く人たちの世界（梅崎修・池田心豪・藤本真 編著）, 130 - 140, 日本語[招待有り]
- 2019年08月, 組織学会大会論文集, 8(1) (1), 96 - 102, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 同文館出版, 2019年07月, 日本の人事システム―その伝統と革新（上林憲雄・平野光俊編著）, 42 - 62, 日本語論文集(書籍)内論文
- 神戸大学, 2018年03月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー, (2018-03) (2018-03), 1 - 113, 日本語, 国内誌研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 労働調査会, 2016年01月, 労働経済春秋, 11(11) (11), 25 - 31, 日本語, 国内誌日本企業における人事評価への納得感[招待有り]研究論文（その他学術会議資料等）
- 一橋大学, 2014年03月, 一橋大学マネジメント・イノベーション研究センターワーキングペーパー, (179) (179), 1 - 19, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 神戸大学経済経営学会, 2013年01月, 国民経済雑誌, 208(1) (1), 37 - 58, 日本語, 国内誌[招待有り]研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 一橋大学, 2012年08月, MIC Working Paper, (156) (156), 1 - 47, 英語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 組織学会, 2012年03月, 組織科学, 45(3) (3), 80 - 94, 日本語, 国内誌人事システムの内的整合性とその非線形効果―人事施策の充実度における正規従業員と非正規従業員の差異に着目した実証分析[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 組織学会, 2012年03月, 組織科学, 45(3) (3), 67 - 79, 日本語, 国内誌社員格付原理としての役割主義の機能要件―人事部の権限と体制に着目して[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 中央経済社, 2011年10月, 経営行動科学ハンドブック（経営行動科学学会編）, 332 - 337, 日本語[招待有り]
- 中央経済社, 2011年10月, 経営行動科学ハンドブック（経営行動科学学会編）, 457 - 462, 日本語[招待有り]
- In this paper, the effects of equitable treatment of permanent and non-permanent employees on firm performance are analyzed. Statistical analysis in this paper is based on data from 393 firms which was collected by the Japan Institute for Labour Policy and Training in 2005. The effect of the practice which gives opportunity for non-permanent employees to become permanent employees on organizational performance is enhanced by the qualitative utilization of nonpermanent employees. The effects of incentives, job enrichment, and career development of non-permanent employees on organizational performance are reduced. Furthermore, the interactions between equitable treatment and qualitative utilization of non-permanent employee are more negative for firms which have reduced only permanent employees, but not non-permanent employees.経営行動科学学会, 2011年04月, 経営行動科学, 24(1) (1), 1 - 16, 日本語, 国内誌[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 留学生教育学会, 2010年12月, 留学生教育, 15(15) (15), 27 - 34, 日本語日本企業の職場の国際化と留学生のキャリア教育―高度外国人材の活用と定着[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- The purpose of this paper is to clarify the background of employees' perceived fairness of reward, by focusing on their opinions concerning rewards. For this purpose, an in-depth study of one firm's case was conducted where most employees were unable to understand how their reward is determined in line with the performance-based HRM policy. It was found, however, that in this firm some employees perceived fairness in their reward distribution. They believed that the reward process is inevitably covered, speculated that the reward was determined aptly, and weren't interested in issues concerning rewards. Employees' opinion concerning rewards are formed under the influence not only of factors concerning rewards, but also of factors embedded in employees' experience of daily working lives, such as the perception of fulfillment in work and the trust for their evaluators (their supervisors).経営行動科学学会, 2010年04月, 経営行動科学, 23(1) (1), 53 - 66, 日本語, 国内誌[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2010年01月, 行動経済学, 3, 141 - 145, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2009年08月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー, 2009(2009-33) (2009-33), 1 - 32, 日本語人事管理の意思決定構造と人事部の体制―「人事の分権化」の機能要件の探求研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 名古屋大学, 2009年03月, 経済科学, 56(4) (4), 49 - 66, 日本語
- 名古屋大学, 2008年12月, 経済科学, 56(3) (3), 43 - 61, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 労働政策研究・研修機構, 2008年01月, 日本労働研究雑誌, 50(570) (570), 68 - 81, 日本語非正規従業員への人事諸施策の充実と正規従業員の就労意識―『労働者の働く意欲と雇用管理のあり方に関する調査』の再分析[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 一橋大学, 2007年07月, 一橋大学マネジメント・イノベーション研究センターワーキングペーパー, (56) (56), 1 - 15, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 神戸大学, 2007年02月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー, (2007-13) (2007-13), 1 - 150, 日本語
- 神戸大学大学院経営学研究科, 2005年03月, 修士学位取得論文, 1 - 156, 日本語人材マネジメント改革の論理―人事スタッフの意識・行動の分析を通じた組織過程のダイナミズムの探求[査読有り]学位論文（修士）
- 神戸大学経済経営学会, 2025年03月, 経営学の歩き方（2025年度版）, 59 - 64, 日本語人的資源管理の学習・研究のために（3）―現代企業の取組みとその背景―記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）
- 有斐閣, 2024年05月01日, 書斎の窓, 693, 68 - 74人事管理実務／教育／研究の過去・現在―『新・マテリアル人事労務管理』を刊行して記事・総説・解説・論説等（その他）
- 労働政策研究・研修機構, 2023年04月, 日本労働研究雑誌, 754, 2 - 3, 日本語解題 DXが職場や仕事にもたらすもの
- 神戸大学経済経営学会, 2023年03月, 経営学の歩き方（2023年度版）, 53 - 58, 日本語人的資源管理の学習・研究のために（3）―現代企業の取組みとその背景―記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）
- 新世社, 2023年02月, グラフィック ヒューマン・リソース・マネジメント（守島基博・島貫智行編著）, 第6章, 93-108, 日本語人事評価
- 新世社, 2023年02月, グラフィック ヒューマン・リソース・マネジメント（守島基博・島貫智行編著）, 第7章, 109 - 122, 日本語報酬管理
- 日本労務学会, 2022年12月, 日本労務学会誌, 23(2) (2), 75 - 88, 日本語, 国内誌オンライン形式での全国大会に対する参加者の印象 ―日本労務学会の事例から記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 総務省自治大学校, 2022年11月, 自治大学校からの情報発信, 28, 2 - 5「測りすぎない人事評価」の可能性その他
- 労務行政, 2022年09月, HRテクノロジーの法・理論・実務 人事データ活用の新たな可能性（労務行政研究所 編）, 194 - 204, 日本語[招待有り]
- 2022年06月, 日本労務学会誌, 23(1) (1), 4 - 5, 日本語第51回全国大会プログラム報告[招待有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 2022年06月, 日本労務学会誌, 23(1) (1), 2 - 3, 日本語感染症流行下での全国大会を終えて[招待有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 労働政策研究・研修機構, 2022年05月, 日本労働研究雑誌, (742) (742), 2 - 3, 日本語, 国内誌解題 教育機関における職業能力の形成記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 2021年12月, 日本労働研究雑誌, (737) (737), 2 - 3, 日本語解題 雇用関係と人材のマネジメントにおける現在地記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 日本経済学会連合, 2021年12月, Information Bulletin of the Union of National Economic Association in Japan, 41, 20 - 27, 英語, 国内誌[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 労働政策研究・研修機構, 2021年12月, 日本労働研究雑誌, (737) (737), 4 - 5, 日本語, 国内誌記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- リクルートワークス研究所, 2021年09月, Works Review 「働く」の論点2021, 12 - 23, 日本語, 国内誌[招待有り]速報，短報，研究ノート等（大学，研究機関紀要）
- 企業経営研究所, 2021年01月, 季刊「企業経営」, (153) (153), 8 - 11, 日本語, 国内誌[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 日本政策金融公庫, 2020年12月, 調査月報, (2020年12月号) (2020年12月号), 36 - 41, 日本語, 国内誌[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 日本経営協会, 2019年06月, オムニ・マネジメント, (2019年6月号) (2019年6月号), 8 - 11, 日本語, 国内誌情報技術の進展に人事はどう向き合うべきか[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 日本人事試験研究センター, 2018年05月, 試験と研修, (041) (041), 31 - 38, 日本語, 国内誌[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 産学社, 2018年03月, デジタル・ワークシフト―マーケティングを変えるキーワード30（栗木契・横田浩一編）, 325 - 333, 日本語[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 産学社, 2018年03月, デジタル・ワークシフト―マーケティングを変えるキーワード30（栗木契・横田浩一編著)）, 291 - 300, 日本語[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 産学社, 2018年03月, デジタル・ワークシフト―マーケティングを変えるキーワード30（栗木契・横田浩一編著）, 279 - 290, 日本語[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 産学社, 2018年03月, デジタル・ワークシフト―マーケティングを変えるキーワード30（栗木契・横田浩一編著）, 268 - 278, 日本語[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 日本能率協会, 2018年02月, JMAマネジメント, 6(2) (2), 12 - 15, 日本語, 国内誌[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 日本能率協会, 2018年01月, JMAマネジメント, 6(1) (1), 12 - 15, 日本語, 国内誌[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 労働政策研究・研修機構, 2017年04月, 日本労働研究雑誌, (681) (681), 29 - 31, 日本語, 国内誌[招待有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 経団連出版, 2015年09月, 人事の潮流―人と組織の未来像（経団連出版編）, 79 - 102, 日本語終わりなき「人事システム」の変革[招待有り]記事・総説・解説・論説等（その他）
- 東洋経済新報社, 2013年09月, 一橋ビジネスレビュー, 61(2) (2), 102 - 115, 日本語, 国内誌ブラザー工業―本社による支援を通じた海外拠点の自律化[査読有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 労働政策研究・研修機構, 2013年02月, 日本労働研究雑誌, 55(632) (632), 2 - 47, 日本語, 国内誌労働調査研究の現在―2010～12年の業績を通じて[招待有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 日本能率協会, 2012年11月, 第34回当面する企業経営課題に関する調査報告書, 28 - 29[招待有り]
- 東洋経済新報社, 2011年03月, 一橋ビジネスレビュー, 58(4) (4), 168 - 183, 日本語, 国内誌アサヒビール―職場の人材形成における伝統の保持と刷新[査読有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 東洋経済新報社, 2007年12月, 一橋ビジネスレビュー, 55(3) (3), 138 - 153, 日本語, 国内誌ヤマト運輸―「現場の経営者」たちが支える競争力と彼らへの人材マネジメント[査読有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 労働政策研究・研修機構, 2007年09月, 日本労働研究雑誌, (566) (566), 88 - 89, 日本語, 国内誌[招待有り]書評論文,書評,文献紹介等
- 労働政策研究・研修機構, 2007年04月, 日本労働研究雑誌, 49(561) (561), 48 - 52, 日本語, 国内誌「ヤマトは我なり」─コア競争力の源泉としてのセールスドライバーのマネジメント[招待有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 労働政策研究・研修機構, 2007年04月, 日本労働研究雑誌, 49(561) (561), 43 - 47, 日本語, 国内誌日本マクドナルドと人材マネジメント─顧客満足と従業員満足を創出する育成システム[招待有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 共編者(共編著者), 千倉書房, 2025年03月, 日本語, ISBN: 9784805113417人材マネジメントの革新 －理論を読み解くための事例集学術書
- 共著, 有斐閣, 2024年11月, 日本語, ISBN: 9784641166349学術書
- 共編者(共編著者), 有斐閣, 2023年12月, 日本語新・マテリアル 人事労務管理学術書
- 共編者(共編著者), 第I部, 第3章，第7章, 中央経済社, 2023年06月, 日本語, 国際共著していない日本の人事労務研究学術書
- 共著, ミネルヴァ書房, 2021年11月, 日本語, ISBN: 9784623092499学術書
- 編者(編著者), 千倉書房, 2021年06月, 日本語, ISBN: 9784805112311一般書・啓蒙書
- 共著, 有斐閣, 2018年06月, 日本語, ISBN: 9784641150478教科書・概説・概論
- 単著, NHK出版, 2014年12月, 日本語, ISBN: 9784140884478人事評価の「曖昧」と「納得」一般書・啓蒙書
- 第29回神戸経済経営フォーラム, 2025年02月, 日本語, 神戸大学経済経営研究所／神戸商工会議所, 神戸商工会議所, 日本国個別化する雇用関係に向けて～人事・経営・管理者・従業員それぞれが果たすべきこと～口頭発表（一般）
- 兼松株式会社創業135周年記念公開シンポジウム「グローバルな企業活動を実現するために～文化の価値観の違いを乗り越え～」, 2024年08月, 日本語, 兼松株式会社／公益財団法人兼松貿易研究基金, JPタワー ホール＆カンファレンス／オンライン開催, 日本国（パネリスト）パネルディスカッション「グローバルな企業活動を実現するために」その他
- 兼松株式会社創業135周年記念公開シンポジウム「グローバルな企業活動を実現するために～文化の価値観の違いを乗り越え～」, 2024年08月, 日本語, 兼松株式会社／公益財団法人兼松貿易研究基金, JPタワー ホール＆カンファレンス／オンライン開催, 日本国挑戦する人を支える組織と人事口頭発表（一般）
- 日本の人事部「HRカンファレンス2022－秋－」, 2022年11月, 日本語, 日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会, オンライン開催, 日本国（パネリスト）パネルセッション（C）「主体性を生み出す人材マネジメント 人事データを活用したエンゲージメント向上施策」その他
- Well-living研究会～人のこころの豊かさ・幸福を求めて～ 第2回シンポジウム, 2022年09月, 日本語, 神戸大学産官学連携本部 共同研究・オープンイノベーション推進部門, オンライン開催, 日本国（パネリスト）「そもそも、Well-beingはマネジメントの対象になりうるのか。それはいかなる意味で可能か」その他
- Well-living研究会～人のこころの豊かさ・幸福を求めて～ 第2回シンポジウム, 2022年09月, 日本語, 神戸大学産官学連携本部 共同研究・オープンイノベーション推進部門, オンライン開催, 日本国コロナ禍における感情的相反性は、個人の創造的行動にどのように影響を与えるか？口頭発表（一般）
- Well-living研究会～人のこころの豊かさ・幸福を求めて～ 第2回シンポジウム, 2022年09月, 日本語, 神戸大学産官学連携本部 共同研究・オープンイノベーション推進部門, オンライン開催, 日本国経営学はWell-beingについて、何を語ってきたか？口頭発表（一般）
- 日本労務学会九州部会, 2022年03月, 日本語, 日本労務学会, 九州大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事管理論において小池和男はいかに引用されてきたか口頭発表（一般）
- 日本型雇用慣行の行方―日本と新興国の経験から考える, 2022年03月, 日本語, 神戸大学経済経営研究所, 神戸大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない制度と運用―日本の人事管理の論点（難点）[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 日本労務学会第51回全国大会, 2021年07月, 日本語, 日本労務学会, 神戸大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない「創造的回顧ふたたび―日本における人事労務研究の50年」経営学の視点からシンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 経営行動科学学会組織行動部会・人的資源部会・中部部会合同研究会, 2021年05月, 日本語, 経営行動科学学会, 名古屋市立大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していないHRMとTMの関係について歴史的に振り返る口頭発表（一般）
- 2020 Academy of International Business Southeast Asia Region Conference, 2020年12月, 英語, Academy of International Business, Hang Seng University of Hong Kong, ホンコン(香港)特別行政区, 国際会議, 国際共著していないHow supervisors feedback environment influence employee creativity: The mediating role of psychological ownership口頭発表（一般）
- 2021年度組織学会年次大会, 2020年10月, 日本語, 組織学会, 大阪市立大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人間行動と時間軸の関係性・分析方法[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 2021年度組織学会年次大会, 2020年10月, 日本語, 組織学会, 大阪市立大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない新型コロナウイルスの影響に関する緊急調査―個人編[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 2020年度組織学会60周年記念年次大会, 2019年10月, 日本語, 組織学会, 西南学院大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない競争力を高めるインフォメーション・コミュニケーション・テクノロジーの組織的活用法を探る[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 創造的回顧―日本の人事労務研究のレビュー研究会, 2019年09月, 日本語, 日本労務学会, 早稲田大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない経営学の視点からシンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 日本経営学会・組織学会・日本情報経営学会合同研究部会, 2019年06月, 日本語, 日本経営学会・組織学会・日本情報経営学会, 愛知学院大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事評価における「測定」の可能性と実態[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 第4回経済社会研究フォーラム, 2019年06月, 日本語, 名古屋大学大学院人文学研究科, 名古屋大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない実践としての人事評価―「測定メタファー」の相対化を目指して[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 2019年度組織学会研究発表大会, 2019年06月, 日本語, 組織学会, 駒澤大学, 国内会議, 国際共著していない処遇の公正性と従業員の時間的展望－状況に調整される認知プロセス口頭発表（一般）
- 2019年度一橋大学国内交流セミナー, 2019年05月, 日本語, 一橋大学大学院経営管理研究科, 一橋大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない戦略的人事管理研究の潮流と展望[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- RIEBセミナー, 2018年11月, 日本語, 神戸大学経済経営研究所, 神戸大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事評価の受容メカニズム[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 2019年度組織学会年次大会, 2018年09月, 日本語, 組織学会, 小樽商科大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事管理研究におけるマクロ視点[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 日本労務学会中部部会, 2018年08月, 日本語, 日本労務学会, 名古屋経済大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事評価研究における「測定パラダイム」の盛衰口頭発表（一般）
- 日本労務学会中部部会, 2018年03月, 日本語, 日本労務学会, 中京大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事ポリシーの多様性と従業員の働きがい―人事システムにおける2つの整合性口頭発表（一般）
- HRM研究会, 2017年05月, 日本語, 慶應義塾大学産業研究所, 慶應義塾大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない処遇の納得感についての実証研究―媒介要因としての“総合的公正判断（General Fairness Judgment）”に着目して[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 日本労務学会中部部会, 2017年03月, 日本語, 日本労務学会, 名古屋大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない総合的公正判断についての実証研究口頭発表（一般）
- 日本応用経済学会2016年度秋季大会, 2016年11月, 日本語, 日本応用経済学会, 慶應義塾大学, 国内会議, 国際共著していない効率賃金仮説に関する実証分析―汚職・規律違反と地方公務員給与の関係口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会第19回年次大会, 2016年09月, 日本語, 経営行動科学学会, 明治大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない「総合的公正判断（General Fairness Judgment）」の背景と帰結口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会第19回年次大会, 2016年09月, 日本語, 経営行動科学学会, 明治大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない汚職と規律違反の要因分析―パネルデータによる仮説検証口頭発表（一般）
- 日本労務学会第46回全国大会, 2016年06月, 日本語, 日本労務学会, 同志社大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない職員年齢構成の歪みが自治体人事と財政に与える影響―退職イベントを契機とした職員年齢構成の安定化方策に関する実証分析口頭発表（一般）
- 組織学会中部部会, 2016年03月, 日本語, 組織学会, 南山大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人件費管理指標としてのラスパイレス指数の限界―行政組織における職種の多様性がもたらす影響口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会第17回年次大会, 2014年09月, 日本語, 経営行動科学学会, 一橋大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない処遇が受容される状況―ヒューリスティクスとしての正義感の構成口頭発表（一般）
- 第26回企業行動コンファレンス, 2012年12月, 日本語, 日本経済新聞社, 湘南国際村センター, 日本国, 国内会議, 国際共著していない日本企業の社員格付制度[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 第7回日本産業衛生学会東海地方会産業医部会懇話会, 2012年10月, 日本語, 日本産業衛生学会, 中部大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない日本企業における労務管理の特性[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 日本労務学会第42回全国大会, 2012年06月, 日本語, 日本労務学会, 和歌山大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事部門の権限と体制が人事システムの機能性に及ぼす影響口頭発表（一般）
- 関西労働研究会, 2011年11月, 日本語, 関西労働研究会, 関西経済連合会, 日本国, 国内会議, 国際共著していない処遇の受容についての理論的・経験的考察―正義と道理性を手掛かりに[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 経営行動科学学会第14回年次大会, 2011年09月, 日本語, 経営行動科学学会, 明治大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない処遇の受容可能性，道理性，正義シンポジウム・ワークショップパネル（公募）
- 経営行動科学学会第14回年次大会, 2011年09月, 日本語, 経営行動科学学会, 明治大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事管理論における実践的転回シンポジウム・ワークショップパネル（公募）
- 経営行動科学学会西日本部会, 2011年03月, 日本語, 経営行動科学学会, 神戸大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない日本企業の人事部―権限と体制[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 経営行動科学学会中部部会, 2011年03月, 日本語, 経営行動科学学会, 愛知大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない正規従業員と非正規従業員の間の均衡処遇の機能要件―非正規従業員の質的基幹化の程度と人員構成の変化に着目して口頭発表（一般）
- 経済学セミナー, 2010年09月, 日本語, 名古屋大学大学院経済学研究科, 名古屋大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない日本企業の人的資源管理―深層構造の解明に向けた3つの着眼点[招待有り]口頭発表（一般）
- Freiburg-Nagoya Joint Seminar, 2010年09月, 英語, Faculty of Economics and Behavioral Science, Freiburg University, Freiburg University, ドイツ連邦共和国, 国際会議, 国際共著していないTransition toward a diversified workplace: Japanese firm's case.口頭発表（一般）
- 日本労務学会中部部会, 2010年03月, 日本語, 日本労務学会, 星城大学, 日本国人事システムの内的整合性口頭発表（一般）
- 行動経済学会第3回年次大会, 2009年12月, 日本語, 行動経済学会, 名古屋大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない公正感とはいかなる知覚か口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会第12回年次大会, 2009年09月, 日本語, 経営行動科学学会, 東京工業大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない非正規従業員の基幹化と均衡処遇の経済的効果口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会第12回年次大会, 2009年09月, 日本語, 経営行動科学学会, 東京工業大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない人事管理の意思決定構造と人事部の体制口頭発表（一般）
- 経済学セミナー, 2007年12月, 日本語, 名古屋大学大学院経済学研究科, 名古屋大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない処遇に対する公正性知覚の構造と成立条件―Ａ社の人事処遇制度の改訂・運用実態に関する事例研究[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 2007年度組織学会研究発表大会, 2007年06月, 日本語, 組織学会, 京都産業大学, 日本国, 国内会議, 国際共著していない成果主義の現場化口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会第9回年次大会, 2006年09月, 日本語, 経営行動科学学会, 名古屋大学, 国内会議, 国際共著していない非正規従業員増加の正規従業員への影響に関する分析口頭発表（一般）
- 2005年度組織学会研究発表大会, 2005年06月, 日本語, 組織学会, 横浜国立大学, 国内会議, 国際共著していない新人事システム定立過程における相互作用関係の分析口頭発表（一般）
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 2022年04月 - 2026年03月, 研究代表者日本の人事管理における研究と実践の関係性の推移：体系的文献レビューを通じた検討
- 村田機械株式会社, 共同研究, 2022年06月 - 2024年03月, 研究代表者研究開発部門におけるシニア人材活躍のための施策
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 2019年04月 - 2023年03月, 研究代表者日本の人事管理研究についての計量的学説史レビュー本研究では，人事労務管理をめぐる言説や基本的仮定・思想が，実務界と研究界でどの程度一致または乖離しているのか，そこにどういう歴史的変遷があるのかについて，日本で発行された諸々の資料に基づき計量的に解明することを目指す。この解明を通じて，日本の人事労務管理の実務と研究がどのような進化・変化を行うべきなのかについて，提言することを目指す。
これまで，応募者が研究代表者を務める科研テーマの下，日本の人事労務管理研究のデータベース作成と解析（計量的テキスト分析）を，日本労務学会の成果物に着目して行ってきた。データベースの作成は，日本労務学会の全国大会論集（1971～）および機関誌（1999～）に掲載されている「全ての」論文，シンポジウム要旨の，「タイトル」「著者」「キーワード」「要旨」「引用文献」を表計算ソフトに転記する，という過程によってなされた。論文本文の転記は，著作権上の理由により難しいものの，引用文献情報の利用が，従来のシステマティック・レビューにはない特徴である。どのような文献を引用しているかによって，それぞれの研究の特徴のみならず，学会の議論の潮流を把握することができるのである。
2020年度は，日本の人事労務管理の実務界における言説の変遷について体系的に整理するため，代表的雑誌である『労政時報』の1971年から2020年までの主要記事タイトルについて，表計算ソフトに記載した。具体的には，毎週あるいは隔週で発行されてきだ同誌における1から5程度の特集記事のタイトルを抽出した。これは，同時期の学術界の言説の体系（既述）との比較を通じ，理論と実務のずれ（theory and practice gap）を特定するためである。 - Modis株式会社, 共同研究, 2021年10月 - 2022年09月, 研究代表者技術系無期派遣社員の働き方と創造性に関する研究
- 株式会社スタメン, 委託研究, 2020年04月 - 2021年03月, 研究代表者エンゲージメント経営に関する研究
- 株式会社ジェネラル・サービシーズ, 委託研究, 2018年06月 - 2020年03月, 研究代表者働き方改革を促すワークプレイス環境と評価・報酬制度の探求
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 2017年04月 - 2020年03月, 研究分担者組織の経営理念共有施策に対し、従業員がどのように知覚し、その知覚が従業員の理念共有にどう影響を与えるかを研究した。企業のグローバル展開において、本国発の施策意図が海外現地では異って知覚される可能性が大きくなるのを踏まえ、従業員の知覚に焦点を当てた。調査結果、従業員は、施策への組織の取り組みが熱心であると知覚するほど、日常業務を邪魔しないよう細やかな配慮がなされていると知覚するほど、理念を共有する。但し、その組織の熱心さが転じて理念実践目標を過度に重視する等施策の押付感が知覚されると、従業員は、理念の共感や行動への反映を起こそうとはしないことが判明した。
- 株式会社デンソー, 寄付金, 2013年12月 - 2019年08月, 研究代表者若手社員育成施策「ビジネス教養プログラム」支援
- 株式会社イノベスト, 寄付金, 2016年04月 - 2019年03月, 研究代表者大学教育を通じたリーダーシップ能力の開発
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究, 挑戦的萌芽研究, 名古屋大学, 2015年04月 - 2018年03月, 研究代表者本研究では，人事管理を構成する諸要素が補完的な関係を取りながらニーズを満たす姿を具体的に描出した。さらには，それが可能になる背景にある，「人事システム」についての当事者間での解釈や利害の調整のメカニズムについて探索した。 定性的研究によると，従業員が人事管理に納得できるようにするため，人事システムの実際の能作についての合意形成が組織全体で事後的に進められる。複雑な人事システムは，従業員により簡略化して理解される。 定量的研究によると，合意形成の焦点となるのは，人事管理について要素間の関係性という包括的観点から把握することのみならず，人事管理と組織内外の様々な要素の間の関係にも目を配ることである。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2015年04月 - 2018年03月, 研究分担者本研究の目的は、日本企業の雇用区分管理手法を組織内公正性の観点から再検討することであった。一連の定量的・定性的調査を通して、以下のことを発見した。1）正社員との処遇格差に関わらず非正社員のモチベーションは低くない。2）その理由は、非正社員は、自身の分配的公正を評価する際に同じ非正社員を比較対象にしているからである。日本企業はこれまで質的基幹化によって非正社員の意欲を喚起する一方、正社員と非正社員の境界の壁を大きくすることによって両者を比較対象としないよう遮断してきた。こうした点を踏まえ、基幹化非正社員、限定正社員、正社員で構成される雇用ポートフォリオモデルを開発した。
- 永井科学技術振興財団, 研究助成, 2015年06月 - 2016年03月, 研究代表者処遇への納得性の背景
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(B), 若手研究(B), 名古屋大学, 2012年04月 - 2015年03月, 研究代表者この研究では，従業員が人事評価や報酬を受容する，という態度がいかなる態度であり，いかにして成立するのかについて，検討を行った。従業員にとって重要なのは評価や報酬が正しくなされていることであるが，「正しい」ということが具体的に意味することは，必ずしも明確ではない。 従業員は人事評価や報酬以外の職業生活がある程度充実しており，実際に受け取る報酬によって生活上の必要性が満たされている場合には，正しさについての検討をやめ，「正しくないわけではない」ということを根拠に評価や報酬を受容する。この研究では，こうした知見を理論的検討から導き出し，国内外でのインタビュー調査や質問紙調査で知見の具体化を試みた。
- 現代経営学研究所, 研究助成, 2013年08月 - 2014年03月, 研究代表者日本的人事管理の立脚点―能力主義的管理の機能要件の探求
- シキシマ学術・文化振興財団, 研究助成, 2012年04月, 研究代表者処遇の集合的受容についての研究―日系多国籍企業における「人材の現地化」を事例に
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(B), 若手研究(B), 名古屋大学, 2010年04月 - 2012年03月, 研究代表者組織構造,経営戦略,といった人事管理を取り巻く状況的要因が変化する中で,役割や権限といったような人事部門の体制がどのように変化してきたかについて,理論的,実証的に検討してきた。発見された知見は,以下のように要約可能である。(1)ライン主導で運用されるような人事施策が,充実してきている。(2)人事部門によるラインの統制は,より間接的なものとなっている。(3)人事部門によるライン情報の収集や権限の掌握は,依然として合理性を持っている。経営における柔軟性がますます重要となる中でも,組織を統制,統合するための人事部門の貢献は依然として重要である。人事部門には,そうしたニーズに引き続き対応するために,自らの体制を進化させることが望まれる。より具体的には,体制の弱体化を避けつつ,ライン管理職との協調的関係を構築する必要がある。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 首都大学東京, 2009年04月 - 2012年03月, 研究分担者本研究課題に対して我々は、近年の経営学における各研究領域で検討がなされている実践的転回を検討してきた。組織、戦略、企業家、マーケティング、技術、管理など、様々な研究領域に現れている実践アプローチは、共通して従来の認知的アプローチが陥った理論的・方法論的困難を乗り越えようとする目的がある。我々は、この研究テーマを理論的検討と経験的調査の両面から探求してきた。
- 現代経営学研究所, 研究助成, 2010年08月 - 2011年03月, 研究代表者「処遇の正しさ」の道徳的・慣習的基盤
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(スタートアップ), 若手研究(スタートアップ), 名古屋大学, 2008年10月 - 2010年03月, 研究代表者正規従業員と非正規従業員の処遇格差の是正が企業全体のパフォーマンスに及ぼす影響が多様であることが明らかになった。また,一部の均衡処遇施策と企業パフォーマンスの間の関係は,非正規従業員の質的基幹度によって肯定的あるいは否定的にモデレートされる。均衡処遇の方針が「基本システム」と「個別の管理要素」の間で整合している企業ほど企業パフォーマンスが高くなることも示された。
- 寄稿, 週刊エコノミスト, 2022年09月27日「ジョブ型」に向けた人事改革のカギ
- 寄稿, 週刊エコノミスト, 2022年08月16日経営に人事を即応させる「戦略性」
- 寄稿, 週刊エコノミスト, 2022年07月05日濃密なオンラインの意思疎通目指す
- 寄稿, 週刊エコノミスト, 2022年05月31日「人材も資産」が根付かない日本
- 寄稿, 週刊エコノミスト, 2022年04月19日「我慢」しない雇用関係が必要
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月16日, 「やさしい経済学」朝刊28ページ新たな時代の人事制度（10）「『運用の壁』を乗り越える」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月15日, 「やさしい経済学」朝刊27ページ新たな時代の人事制度（9）「マーケティングで考える効果」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月11日, 「やさしい経済学」朝刊23ページ新たな時代の人事制度（8）「『戦略』の看板が泣いている」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月10日, 「やさしい経済学」朝刊23ページ新たな時代の人事制度（7）「集めた情報を生かせない企業」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月09日, 「やさしい経済学」朝刊24ページ新たな時代の人事制度（6）「『ジョブ型』導入の注意点」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月08日, 「やさしい経済学」朝刊27ページ新たな時代の人事制度（5）「状況変化に対応する柔軟性」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月07日, 「やさしい経済学」朝刊14ページ新たな時代の人事制度（4）「開かれた雇用関係が重要に」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月04日, 「やさしい経済学」朝刊25ページ新たな時代の人事制度（3）「コロナで変わる『職場』の姿」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月03日, 「やさしい経済学」朝刊25ページ新たな時代の人事制度（2）「価値観の裏付けが持つ効果」
- 寄稿, 日本経済新聞, 2020年09月02日, 「やさしい経済学」朝刊28ページ新たな時代の人事制度（1）「企業と従業員をつなぐ媒体」
研究シーズ
■ 研究シーズ- 日本の人事管理研究についての計量書誌学的分析シーズカテゴリ：人文・社会研究キーワード：経営学, 人的資源管理, 雇用システム研究の背景と目的：人事管理に関して研究者が主張してきたあるべき姿と、実務家が主張・実践したことの間には、少なからずズレがあります。そもそも理論的厳密性を重視する研究者と実務上の課題解決を重視する実務家は関心を異にしていますが、この断絶が双方の関心充足を阻害する可能性があります。この研究では、計量書誌学という計量的手法を通じて、日本における研究者と実務家の関心のズレの実態を明らかにします。研究内容：学術誌や実務雑誌といった、研究と実務の双方の領域における、公開された言説についてデータベースを構築し、近年の人事管理研究で普及しつつある体系的文献レビューを、計量書誌学的な手法を取り入れつつ実施してきました。これまでの分析結果からは、研究と実務の双方において、1990年代以降、それまで主たる関心領域であった集団的労使関係への関心が薄れ、経営戦略を参照とした個別的で柔軟な人事管理への関心が移っていることが浮かび上がりました。そこでは、理論概念に着目する研究者、社会や企業経営のトレンドを象徴する事例に着目する実務家、といったアプローチのずれも観察されました。交流を通じて視野を広げることが、研究と実務の双方の関心の充足に寄与する可能性があります。期待される効果や応用分野：本研究のような俯瞰的で体系的な分析により、研究者と実務家の双方が、活動の文脈を異にする他者、さらには自分達の歩みについて、より深く理解できるようになることが期待されます。関係する業績：江夏幾多郎・田中秀樹・余合淳 (2021).「日本の人事管理研究における関心の推移―1971年から2019年の研究成果のシステマティック・レビュー」RIEB Discussion Paper Series, DP2021-J14, pp. 1-34.
- 人事管理の組織レベルでの効果測定シーズカテゴリ：人文・社会研究キーワード：経営学, 人的資源管理, 雇用システム研究の背景と目的：従来の研究では、組織の人事管理の実態について、人事部長のような特定の回答者の解釈に頼って描いてきました。しかしそれでは、組織を構成する人々の多様で、時に矛盾する視点が反映されないため、人事管理がどのような効果をどのように及ぼしているかについて、正確に描写できない可能性があります。組織レベルでの人事管理と業績の間の因果関係を明らかにできる、人事管理の実態の測定法の開発が求められます。研究内容：これまで、いくつかの企業の協力を得て、課レベルの職場を分析単位とし、そこに所属するリーダとメンバー全員の回答をもとに、様々な人事施策の実態知覚の平均値や分散などを導出し、課レベルの業績との因果を推定してきました。まだまだ萌芽的な研究ですが、人事管理についての知覚が職場でばらついていることが業績に一定の影響を及ぼすことも観察されています。同じサンプルから、人事管理と業績の関係について、「個人レベル→個人レベル」というミクロレベル、「集団レベル→個人レベル」というマルチレベル、「集団レベル→集団レベル」というメゾレベルで捉えることができます。検証される因果関係が異なってくることからは、組織現象の複雑さの実装が見えてきます。期待される効果や応用分野：各組織における人事管理の効果測定の適切性向上に貢献できます。また、この研究を通じ、時に他企業と連携しながら人事管理に関するデータを取得・活用することの意義を社会全体に広められたらと思っています。
- 人事評価における公正性シーズカテゴリ：人文・社会研究キーワード：経営学, 人的資源管理, 雇用システム研究の背景と目的：従業員が人事評価に納得するため、公正性が重要な条件となります。これまでの研究では、従業員の公正感のための客観的条件が人事評価制度の設計や運用の側面から議論されてきましたが、職場環境の複雑性に由来し、「正しい設計や運用＝客観的な公正」が常に実現するとは限りません。そうした中でも従業員が人事評価に納得するための条件、評価制度に関連する要因と関連しない要因の補完的関係について探索しています。研究内容：これまでの調査を通じて、評価制度における客観的公正が十分に確立されていない中での従業員の納得感は、例えば、仕事の魅力や上司や同僚との関係性などの非金銭的報酬によって引き出されることが分かってきました。もちろん、評価制度における客観的公正が全く確立していない状況では、非金銭的報酬がいくら充実していても、従業員の納得感は引き起こされないでしょう。こうした、評価制度に関連する要因と関連しない要因の複雑な関係性について、文献調査と実態調査を重ねています。期待される効果や応用分野：この研究の知見を活かすことが、人事制度の設計、現場管理者の人事制度運用に対する人事専門職や経営者による支援、現場管理職による職場マネジメントの改善につながることが期待されます。関係する業績：江夏幾多郎 (2014).『人事評価における「曖昧」と「納得」』NHK出版.