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樹神 昌弘大学院国際協力研究科 国際開発政策専攻教授
研究活動情報
■ 論文- 神戸大学経済経営学会, 2021年04月, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 223(4) (4), 29 - 44, 英語Food Supply and the Agricultural Labor Shift
- 神戸大学経済経営学会, 2019年06月, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 219(6) (6), 69 - 79, 日本語産業構造変化の需要要因分析
- 神戸大学経済経営学会, 2017年08月, 国民経済雑誌, 216(2) (2), 99 - 113, 日本語開発途上国と部門別生産性 : 両者をめぐる最近の議論について
- 2017年, APPLIED ECONOMICS, 49(36) (36), 3623 - 3633, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2014年03月, APPLIED ECONOMICS LETTERS, 21(4) (4), 257 - 260, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2013年09月, DEVELOPING ECONOMIES, 51(3) (3), 278 - 302, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2013年02月, REVIEW OF DEVELOPMENT ECONOMICS, 17(1) (1), 49 - 63, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2012年02月, WORLD DEVELOPMENT, 40(2) (2), 266 - 272, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本貿易振興機構アジア経済研究所, 2006年05月, アジア経済, 47(5) (5), 56 - 68, 日本語[査読有り]
- 日本貿易振興会アジア経済研究所, 2000年08月, アジア経済, 41(8) (8), 2 - 19, 日本語[査読有り]
- 日本貿易振興機構アジア経済研究所, 2015年09月, アジ研ワールド・トレンド, (240) (240), 58 - 58, 日本語
- 日本貿易振興機構アジア経済研究所研究支援部, 2006年02月, アジア経済, 47(2) (2), 72 - 76, 日本語書評 Steve Dowrick, Rohan Pichford and Stephen J. Turnovsky eds., Economic Growth and Macroeconomic Dynamics: Recent Developments in Economic Theory
- 分担執筆, 開発金融政策, 丸善出版, 2018年11月, 日本語, ISBN: 9784621303405国際開発学事典
- 日本貿易振興機構アジア経済研究所, 2011年01月, 日本語, ISBN: 9784258045921グローバル競争に打ち勝つ低所得国 : 新時代の輸出指向開発戦略
- 分担執筆, 第７章 IMFの経済分析モデル, 日本貿易振興機構アジア経済研究所, 2009年02月, 日本語, ISBN: 9784258045761岐路に立つIMF : 改革の課題、地域金融協力との関係
- Institute of Developing Economies, JETRO, 2007年, 英語Macroeconomic analyses of developing economies
- 分担執筆, Chapter 3. The effect of changes of policy tool during the transition period in China, Palgrave Macmillan, 2006年, 英語, ISBN: 9780230004740Recovering financial systems : China and Asian transition economies
- 日本貿易振興機構アジア経済研究所, 2004年03月, 日本語中国経済の資本蓄積 : 中国経済は過剰資本か
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 神戸大学, 2023年04月 - 2027年03月労働者送金と開発途上国
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 2020年04月 - 2023年03月労働者送金と経済成長マクロ動学モデルの構築を重点的に行った。開発途上国における成長理論モデルを念頭に置いているため、定常状態近傍の変化ではなく、移行成長経路上に位置する経済としてモデルを構築した。 ここに２つの方向からの新規性を加えることを試みた。一つは経済成長モデルの側面である。労働者送金（以下、送金）が経済成長に影響を及ぼす場合に、そのような効果が生じる要因の一つは、送金受取により投資が促進されるということである。この面に着目し、標準的なラムゼイモデルに加えて、投資が加速しやすい状況についての考察を行い、その結果の元に３つ経済成長モデルを構築した。もう一つの試みは、送金について複数のタイプを準備した。これらのタイプの異なる送金に対応して、経済成長がどのように変化するかについての分析を行った。 これらに加え、モデル上のパラメータを設定するためのカリブレーションを行った。カリブレーションの対象国としては、GDPに占める送金受取額の割合が大きいことで知られるフィリピンを採用した。そのうえで、フィリピンにおける送金受取額、余暇―労働時間の配分などを参照しながら、各種のパラメータを設定した。 以上の経済モデル、パラメータを前提としつつ、労働者送金が経済成長に与える影響についてのシミュレーション分析を実施した。３つのタイプの経済成長モデルについては、送金に対する反応としては、大きな違いが見られなかった。その一方で、送金のタイプの違いにより、経済成長のあり方は大きく変化した。 これらの変化がなぜ生じるのか、あるいは生じないのかについて、今後、さらに分析を深めていくことが必要になる。
- 学術研究助成基金助成金／基盤研究(C), 2017年04月 - 2020年03月, 研究代表者競争的資金
- 学術研究助成基金助成金／基盤研究(C), 2013年04月 - 2016年03月, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 日本貿易振興機構アジア経済研究所, 2010年 - 2012年近年、マレーシアでは、高い経済成長率をどのような政策により維持し続けるのかが、懸案の一つになっている。特に懸念されているのは、賃金が大幅に上昇してしまっている点である。低賃金であることを要因として海外直接投資を呼び込み経済成長を果たしたという経済発展の経緯から、マレーシア国内には「近隣の後発途上国と比較して相対的に高賃金となりつつあるマレーシア経済の現況は、海外直接投資の流出を発生させ、経済成長の停滞を引き起こすのではないか」という懸念がある。また、同様の懸念は他の中進国においても生じ得るものであろう。本研究では、このような懸念の妥当性について、生産関数に関する計量分析の観点から考察をした。 本調査の対象としたマレーシアの電子電気産業については、2009年当時における労働の観点における生産上の優位性は、2001年当時よりは大きく見劣りするというになってきているということが、計量経済分析の結果、明らかになった。このことは、中進国の罠との関連で言えば、マレーシアのリーディング産業の労働面での競争力が衰えてきているということであり、中進国の罠に落ちている可能性は本調査に基づく限り否定できなかった。