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小川 景司大学院農学研究科 食料共生システム学専攻助教
研究活動情報
■ 受賞■ 論文
- 2025年03月, 農業経済研究, 96(4) (4), 439 - 444, 日本語移住者による地域づくり活動における心理的安全性の意義とリーダーの役割[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2025年03月, 農業経済研究, 96(4) (4), 409 - 414, 日本語広域化した集落営農法人による農地保全活動の現状と課題ー荒廃農地の発生防止・解消活動の実態をもとにー[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- The Association for Regional Agricultural and Forestry Economics, 2024年12月, 農林業問題研究, 60(4) (4), 141 - 149, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2024年12月, 有機農業研究, 16(2) (2), 30 - 37, 日本語企業の有機農業参入における本業の経営資源の活用と参入課題対応[査読有り]
- 2024年12月, 開発学研究, 35(2) (2), 日本語補助政策による大豆生産振興に対する農家意向の分析－中国黒竜江省の農家への選択実験の適用－[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- The Association for Regional Agricultural and Forestry Economics, 2024年09月, 農林業問題研究, 60(3) (3), 111 - 118, 日本語[査読有り]
- The Association for Regional Agricultural and Forestry Economics, 2023年09月, 農林業問題研究, 59(3) (3), 113 - 120, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- Elsevier BV, 2023年08月, Land Use Policy, 131, 1 - 17, 英語, パスワードが無い[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本農業経済学会, 2020年03月, 農業経済研究, 91(4) (4), 425 - 430, 日本語
Today，community farms have become increasingly important as the recipients of farmland that owners cannot manage; thus，investigation for management to enhance their sustainability is required. Although previous studies implied the importance of stakeholder management regarding the sustainability of community farms，the effect of stakeholder management is yet to be confirmed. This study conducts a questionnaire survey and estimates relationships between stakeholder management， sustainability， and internal and external environments of community farms in Shiga Prefecture，Japan by using structural equation modeling. As a result，effective choices as stakeholder management and factors that affect choices of stakeholder management are empirically identified.
[査読有り]研究論文（学術雑誌） - Organizing rural art festivals is considered an effective intervention in support of rural revitalization in the face of aging and population decline in Japan. Several studies have identified the impacts of art festivals on economic and social rural development internationally. Little research, however, has focused on the management process of such festivals. The objective of this paper is to identify and examine the management processes crucial to an arts festival’s success, especially in terms of preparation, organization and community outreach. We focus on the first edition of the Oku-Noto Triennale, which took place in Suzu City, a remote coastal area of rural Japan in 2017. The Triennale was held from September 3, 2017 to October 22, 2017 with 39 groups of artists. Data for this study was primarily obtained through qualitative interviews with Suzu’s City Office, the coordinator of theArt Front Gallery, a Tokyo-based art gallery, and community members involved in the festival. Our case study revealed thatseveral factors were found to be crucial to the festival’s success. The organizing team’s flexibility, for example, assigning additional municipalities’ employees to site operations, was pivotal. Experienced actors, such as outside professionals and residents with prior experience organizing previous projects, who could address and overcome the difficulties they faced during the preparation, also deserve mention. The festival also succeeded due to the involvement of residents. In total, 1,176 people were involved as registered supporters, and 434 residents were involved as local volunteers during the festival (counted in working-days). The organizing team worked hard to convey the underlying concept of the art festival to the local residents. By organizing the festival, the residents met and formed bonds with new people and also strengthened their ties with one another.Hasanuddin University, Faculty of Law, 2020年01月, Journal of Asian Rural Studies, 4(1) (1), 23 - 23[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本農業経営学会, 2020年, 農業経営研究, 57(4) (4), 79 - 84, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本農業経営学会, 2018年, 農業経営研究, 56(3) (3), 44 - 49, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- The Association for Regional Agricultural and Forestry Economics, 2023年06月25日, 農林業問題研究, 59(2) (2), 100 - 101, 日本語書評論文,書評,文献紹介等
- 2020年, 農業と経済, 86(3) (3), 102 - 105, 日本語集落営農の持続可能性に向けた取り組みと成果
- 令和6年度日本農業経営学会研究大会, 2024年09月, 日本語集落営農法⼈における組織コミットメントの役割ー滋賀県湖東地域における経営・構成員アンケート結果を⽤いてー口頭発表（一般）
- 2024年度⽇本農業経済学会, 2024年03月広域化した集落営農法⼈による農地保全の現状と課題：荒廃農地の発⽣防⽌・解消活動の実態をもとに
- 2024年度⽇本農業経済学会, 2024年03月, 日本語移住者による地域づくり活動における⼼理的安全性の意義とリーダーの役割
- 第73回地域農林経済学会大会, 2023年10月, 日本語有機農業の普及に向けた大規模法人と新規参入者の連携・補完関係
- 第73回地域農林経済学会大会, 2023年10月, 日本語, 集落営農法人の経営展開とその条件 ー山口県におけるアンケート調査結果をもとにー.pdf, パスワードが無い集落営農法人の経営展開とその条件 ー山口県におけるアンケート調査結果をもとにー
- 日本農業経営学会40周年記念シンポジウム, 2023年09月, 日本語環境保全と地域農業の持続性
- 第11回アジア農業経済学会国際大会, 2023年03月, 日本語大規模水田経営のステークホルダー志向の特徴と成果ー組織形態の差異に着目した実証分析ー口頭発表（一般）
- 第11回アジア農業経済学会国際大会, 2023年03月, 日本語有機農業新規参入企業の事業展開と地域への波及効果ー山形県鶴岡市における事例分析
- 令和４年度 日本農業経営学会研究大会, 2022年09月, 日本語集落営農法人のガバナンスと事業展開の特徴ー山口県における実態分析ー口頭発表（一般）
- 第21回A-Launch, 2022年06月, 日本語これからの農村と米づくりを担うのは誰だー山口県の集落営農を参考にー公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
- 山口県集落営農法人連携協議会研修会, 2022年04月, 日本語地域農業の存続に向けた集落営農法人の役割と経営展開公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
- 令和元年度日本農業経営学会研究大会, 2019年09月, 日本語, 集落営農法人による事業選択の特徴と成果ー滋賀県における実態分析.pdf, パスワードが無い集落営農法人による事業選択の特徴と成果:滋賀県における実態分析口頭発表（一般）
- 日本農業経済学会 2019 年度大会, 2019年03月, 日本語集落営農法人によるステークホルダーマネジメントの選択と持続性:滋賀県における実証分析口頭発表（一般）
- 平成30年度日本農業経営学会研究大会, 2018年09月, 日本語集落営農法人による収益分配とステークホルダー関係:滋賀県の多面的支払い実施集落の実態分析口頭発表（一般）
- 平成29年度日本農業経営学会研究大会, 2017年09月, 日本語政策的環境保全型農業の普及条件:滋賀県甲賀地域の水稲作におけ る経営対応の実態分析口頭発表（一般）
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究, 若手研究, 神戸大学, 2023年04月01日 - 2027年03月31日中山間地域におけるステークホルダー型農業経営の成立条件と地域維持効果の実証的解明
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 大分大学, 2024年04月 - 2027年03月内発的農村発展におけるアジャイル型地域活動の設計と支援
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(A), 神戸大学, 2022年04月 - 2026年03月, 研究分担者能力開発と価値創造に基づく新たな農村計画論の構築
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 東京大学, 2019年04月01日 - 2023年03月31日土地利用型経営のステークホルダー・マネジメントと持続性評価農業経営のSH（ステークホルダー）との関係性や経営によるSHマネジメント（SHM）と経営成果との関係のメカニズムについて，既往研究をもとに分析モデルを精緻化した。とくに，SHの類型と影響関係について，既往研究と調査データをもとに整理した。また，集落営農法人の組織文化と経営戦略の関係について，組織文化を「連結ピン」として，集落営農法人のSHMと地域個性との関係や，生活結合の論理をはじめとする二元性を整理した。 国内の複数地域を対象として，水田経営向けのアンケート調査および関連するSHへのアンケート調査の統一調査票を設計し，11月から2月にかけて配布・回収した。また，集落単位のGISデータにより空間計量経済モデルにより分析した結果，集落内のステークホルダーによる人的なつながり（ソーシャル・キャピタル）が耕作放棄の抑制に貢献していることが示された。 具体的なSHMについて，人的資源管理面から，農業法人の従業員に対して職務満足度調査を実施した結果，業績評価に基づく給与体系を採用し，農繁期以外で週休2日としている事例の満足度く，残業ゼロかつ週休1日の事例においては，満足度が低い傾向が示された。 農業経営と地域との関係性について， 法人経営へのヒアリング調査を行い，雇用労働力と地域との関わり，集落営農法人と構成員との関わりなどについて明らかにした。 農業経営の政策対応に関連して，生態系サービス保全において農業環境支払（環境直接支払）が一定の役割を担っており，更なる普及と保全効果の改善のため，農業環境政策に成果連動支払（PFS）を導入することが有効であることを論じた。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 東京大学, 2015年04月01日 - 2019年03月31日マルチユニット農業経営におけるミドルマネジメントに関する総合研究組織形態や農業特有の季節および栽培上の制約，政策条件が，近年増加しつつある複数の農業機械のユニットを備える経営（マルチユニット農業経営）の持続性にどのような影響を及ぼすかを検討した。水田経営へのアンケート調査及びヒアリング調査の分析結果から，多様な品種や事業の導入により，作期を伸ばし，機械に要する費用を削減すること，組織内の情報伝達を効率化し，組織内のコンフリクトを低減することの重要性が示唆された。そのための対策として，リスクに対応できる経営者の育成，より柔軟かつ，環境保全と農業生産とが補完可能となる制度設計の必要性，作期を延長しうる品種開発の重要性が示唆された。