SEARCH
検索詳細
上林 憲雄大学院経営学研究科 経営学専攻教授
プロフィール
プロフィール
大阪市生まれ。1989年3月 神戸大学経営学部卒業,1991年3月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了,1992年7月 同後期課程を中途退学し,神戸大学経営学部助手に就任。以後,専任講師,助教授を経て,2005年4月 神戸大学大学院経営学研究科教授に就任,現在に至る。1996年10月~1999年9月 英国 University of Warwick に留学し Doctral Programme に在籍。2014年10月~2020年9月 日本学術振興会産学協力研究委員会第108委員会委員長,2014年10月~2020年9月 日本学術会議23-24期会員,2018年4月~2020年3月 神戸大学大学院経営学研究科長・経営学部長等の役職を歴任。2021年4月~ 2024年3月 経営関連学会協議会理事長,2023年4月~ 神戸大学大学院経営学研究科人的資本経営(HCM)研究教育センター長に就任。
学会では,日本経営学会,日本労務学会,組織学会,経営学史学会,日本情報経営学会,企業家研究フォーラム等を中心に活動。うち日本労務学会にて2014年6月~2018年7月 代表理事・会長,日本経営学会にて2019年9月~2022年9月 理事長,経営学史学会にて2024年5月~ 理事長を歴任。
専攻は経営学,とりわけ経営組織論・人的資源管理論・経営管理論。これまでの研究関心は,ICT(情報通信技術)の組織・労働への影響,グローバル化に伴う日本的経営および日本企業社会の変遷など。とりわけグローバル市場主義の浸透に伴う共同体意識の希薄化,人材育成システムの変化等に焦点を当てながら分析。近年は,人的資本経営の総合的研究,ポスト働き方改革の組織・人事の動向,日本企業社会における指標至上主義の弊害とその打開,組織協働力の強化策,SDGsとサステナブル経営,働きがい・モチベーション向上施策,"考える人間"・"創造的人材"の育成方法等のテーマに関心をもつ。多様なテーマに一貫する底流の関心は,人間とは何か,幸せとは何か,個人的幸福と社会的善の合一の在りようについて深層で考えること。
研究者基本情報
■ 学位■ 研究キーワード
- 経営学
- 人的資本経営
- 人的資源管理
- 経営組織
- 経営管理
- 経営学史
- 人事管理
- 労使関係
- 労務管理
- マネジメント
- 人間
- 人材育成
- 多様性
- ダイバーシティ
- 共同体
- 日本的経営
- グローバリゼーション
- 技術
- ICT
- AI
- 技能伝承
- 市場主義
- 新自由主義
- グローバル市場主義
- ワーク・ライフ・バランス
- 働き方改革
- 社会システム
- 創造的人材
- 学術
- 学問
- 科学
■ 委員歴
- 2025年04月 - 現在, インソース総合研究所, 特別顧問
- 2024年05月 - 現在, 経営学史学会, 理事長
- 2023年05月 - 現在, 日本経済学会連合, 理事
- 2022年09月 - 現在, 日本経営学会, 常任理事, 総務担当常任理事。西日本代表・関西部会代表理事を兼任
- 2022年06月 - 現在, NPO法人 現代経営学研究所, 監事
- 2022年04月 - 現在, 日本情報経営学会, 組織委員会委員
- 2022年04月 - 現在, 日本情報経営学会, 理事
- 2021年07月 - 現在, 日本労務学会, 常任理事
- 2021年05月 - 現在, 経営学史学会, 理事
- 2020年10月 - 現在, 日本学術会議, 連携会員(25-26期)
- 2020年04月 - 現在, 日本情報経営学会, 学会賞委員
- 2018年06月 - 現在, 企業家研究フォーラム, 理事
- 2018年04月 - 現在, 国立大学協会, 教育・研究委員会 男女共同参画小委員会専門委員
- 2016年06月 - 現在, 企業家研究フォーラム, 学会賞審査委員
- 2015年 - 現在, 兵庫労働局, 兵庫労働局最低賃金審議会公益委員
- 2015年 - 現在, 宝塚市, 労働問題審議会 会長
- 2009年06月 - 現在, ひょうご仕事と生活センター, 運営委員会 会長
- 2023年07月 - 2024年06月, 日本学術振興会, 特別研究員等審査会専門委員、卓越研究員候補者選考委員会書面審査員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員
- 2023年04月 - 2024年03月, 大学基準協会, 大学評価委員会大学評価分科会委員
- 2021年04月 - 2024年03月, 経営関連学会協議会, 理事長
- 2014年12月 - 2023年12月, 株式会社インソース, 社外取締役
- 2022年07月 - 2023年06月, 日本学術振興会, 特別研究員等審査会専門委員、卓越研究員候補者選考委員会書面審査員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員
- 2009年 - 2023年03月, 兵庫県, 男女共同参画審議会委員
- 2019年09月 - 2022年09月, 日本経営学会, 理事長
- 2020年06月 - 2022年06月, NPO法人 現代経営学研究所, 理事長
- 2020年04月 - 2022年03月, 日本情報経営学会, 常任理事
- 2017年05月 - 2021年05月, 経営学史学会, 会計監事
- 2020年04月 - 2021年03月, 大学基準協会, 大学評価分科会委員
- 2008年 - 2021年03月, 神戸市, 男女共同参画推進会議委員
- 2019年10月 - 2020年10月, 神戸大学経済経営学会, 会長
- 2014年10月 - 2020年09月, 日本学術会議, 会員(第1部,23・24期)
- 2013年04月 - 2020年03月, 日本学術振興会, 産学協力研究委員会経営問題第108委員会 委員長
- 2016年 - 2020年, 大阪府, 大阪府指定出資法人評価等審議会 会長
- 2016年09月 - 2019年09月, 日本経営学会, 会計監事
- 2013年10月 - 2018年10月, 神戸大学生活協同組合, 理事
- 2013年09月 - 2016年09月, 日本経営学会, 日本経営学会賞 審査委員長
- 2013年09月 - 2016年08月, 日本経営学会, 西日本代表理事・常任理事・関西部会代表理事
- 2013年05月 - 2016年05月, 日本情報経営学会, 理事
- 2010年 - 2016年, 大学基準協会, 経営系専門職大学院認証評価委員
- 2012年 - 2015年, ひょうご震災記念21世紀研究機構, 高齢者就業・社会参画の拡大 研究委員
- 2009年 - 2015年, 金融庁, 公認会計士試験試験委員
- 2011年10月 - 2014年09月, 日本学術会議, 連携会員(22期)
- 2011年03月 - 2014年03月, 日本経営学会, 日本経営学会賞審査委員
- 2010年09月 - 2013年09月, 日本経営学会, 常任理事
- 2009年07月 - 2013年07月, 日本労務学会, 代表理事・会長
- 2010年05月 - 2013年05月, 経営学史学会, 理事
- 2008年 - 2013年, 兵庫県, ワーク・ライフ・バランス研究会 座長
- 2009年 - 2012年, 日本学術振興会, 科学研究費委員会専門委員
- 2010年05月 - 2010年05月, 日本情報経営学会, 大会実行委員長
- 2006年09月 - 2009年09月, 日本労務学会, 日本労務学会賞学術賞
- 2006年09月 - 2009年09月, 日本経営学会, 幹事
- 2004年09月 - 2007年09月, 日本経営学会, 関西部会部会幹事
- 2006年08月 - 2007年08月, 日本労務学会, 大会プログラム委員長
- 2005年07月 - 2007年07月, 日本労務学会, 常任理事
- 2003年07月 - 2007年07月, 日本労務学会, 理事
- 2005年 - 2007年, 兵庫県, 多様な働き方検討会 座長
- 2005年07月 - 2006年07月, 日本労務学会, 日本労務学会賞研究奨励賞 審査委員長
- 2005年07月 - 2006年07月, 日本労務学会, 大会プログラム委員
- 2004年05月 - 2006年05月, 現代経営学研究所, 理事
- 2002年09月 - 2005年09月, 日本経営学会, 国際交流委員
- 2003年07月 - 2005年07月, 日本労務学会, 大会プログラム委員
- 1998年09月 - 2004年09月, 日本経営学会, 幹事
- 1993年07月 - 1996年07月, 日本労務学会, 幹事
- 1992年10月 - 1995年09月, 日本経営学会, 幹事
- 日本学術振興会, 産学協同研究委員会 経営問題第108委員会 委員長
- 内閣府, 日本学術会議 高齢者の社会参画のあり方に関する検討分科会 会長
- 内閣府, 日本学術会議会員 第23-24期
- 日本経営学会, 機関誌編集委員『日本経営学会誌』
- 日本労務学会, プログラム委員
研究活動情報
■ 受賞- 2011年09月 日本学術振興会, 平成23年度科学研究費補助金助成制度 審査委員表彰, 科研費申請の書面審査コメント
- 2002年06月 日本労務学会, 日本労務学会賞・学術賞, 『異文化の情報技術システム』
- 1996年06月 日本労務学会, 日本労務学会賞・研究奨励賞, 「情報技術の進展とミドルマネジャーの新しい役割」
- In the construction industry, a number of employees leave their jobs even though they have higher work-engagement. The purpose of this study is to identify the factors that lead to employee turnover and then to identify an approach of retention management on talent that can reduce turnover in general contractors. The authors partially found that employees choose to leave their jobs because the positive characteristics of manufacturing are not fulfilled due to the lack of manufacturing emergence. To reduce turnover, it is effective for the organization to design relationships with others based on the emergence of construction.2025年03月, 日本建築学会計画系論文集, 90(829) (829), 524 - 535, 日本語[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 甲南大学経営学会, 2025年02月, 甲南経営研究, 65(3/4) (3/4), 29 - 49, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 「DXと働き方改革」特集号日本情報経営学会, 2025年02月, 日本情報経営学会誌, 44(1) (1), 41 - 52, 日本語[招待有り]研究論文(学術雑誌)
- 2023年12月, 国民経済雑誌, 227(6) (6), 89 - 107, 日本語日本におけるHRM理論の受容プロセスー学界および産業界の動向に着目して―研究論文(学術雑誌)
- 2023年
- 2022年08月
- Abstract In recent years, knowledge transfer studies have produced a great deal of knowledge on technology transfer in MNCs. However, these studies have focused exclusively on the effects on the recipients of knowledge and not on the effects on the suppliers of knowledge. To fill this research gap in previous studies, this study takes the concept of “learning by teaching” proposed in pedagogy as a clue and demonstrates for the first time the effects on the suppliers of technological knowledge. This study (1) sets the international horizontal transfer of production technology systems among overseas subsidiaries as the research object, (2) obtains original data from 391 Japanese multinational manufacturing subsidiaries through a mail questionnaire survey, and (3) analyses the data through multiple regression analysis and Structural Equation Modeling (SEM). The results revealed that overseas subsidiaries of MNCs can make their production technology systems explicit (making them easier to teach) through technical guidance and thereby develop the conceptual skills of their engineers and operators. The results of this study open up the possibility of developing theories on (1) updating the knowledge base at the supplier of knowledge and (2) building the relationship between the supplier and the teaching materials in knowledge transfer.Springer Science and Business Media LLC, 2022年08月, SN Business & Economics, (2022) 2(9) (9), 1 - 32, 英語, 国際誌[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- Springer nature singapore, 2022年
- 2020年12月, 国民経済雑誌, 222(6) (6), 13 - 21, 日本語研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学経済経営学会, 2019年07月, 国民経済雑誌, 220(1) (1), 1 - 12, 日本語研究論文(学術雑誌)
- 経営学史学会 年報, 2019年05月, 経営学の未来, 26, 7 - 18, 日本語経営学に未来はあるか? ―経営学史研究の果たす役割―研究論文(学術雑誌)
- 2019年04月, 日本情報経営学会誌, 39(1) (1), 7 - 15, 日本語研究論文(学術雑誌)
- 2019年03月, 商學論究:瀬見博博士記念号(関西学院大学), 66(3) (3), 57 - 70, 日本語「人のマネジメント」パラダイムの展開 ―限界の超克を目指して―[招待有り]研究論文(学術雑誌)
- 2018年04月, 経営問題(日本学術振興会産学協力研究委員会第108委員会), (10) (10), 1 - 16, 日本語学術としての経営学の発展と最近の動向研究論文(研究会,シンポジウム資料等)
- (公財)兵庫県人権啓発協会, 2018年03月, 研究紀要(兵庫県人権啓発協会), 19, 81 - 103, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 2018年02月, 日本労務学会誌, 18(2) (2), 30 - 47, 日本語研究論文(学術雑誌)
- (一社)大阪府経営合理化協会, 2017年07月, 合理化, (532) (532), 10 - 12, 日本語働き方改革と生産性向上―罠に陥らないために―
- 学問としての 「経営学」 は、 いわゆる社会科学の一下位領域として発展を遂げてきた。 本稿では、 この社会科学の一領域としての経営学が、 いかに現実の経営現象を捕捉し、 学問としての社会科学の発展に貢献してきたかについて、 その概略をいくつかの具体的展開を紹介しながら明らかにする。 本稿の帰結として、 経営学の専門分化がますます進行し、 経営学研究においてその体系性や全体構造を明らかにしようと意識する姿勢が学界全体で希薄化しつつあること、 経営学のこうした危機的状況を乗り越えるために、 社会科学としての経営学の在り方を経営学界として真摯に問い直す姿勢が必要であることが主張される。関西学院大学商学研究会, 2017年03月, 商学論究:深山明博士記念号(関西学院大学), 64(4) (4), 14 - 26, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 神戸大学経済経営学会, 2017年03月, 国民経済雑誌, 215(3) (3), 31 - 42, 日本語リターン人材の特徴―雇用流動化時代における新戦力―研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 日本経営協会, 2016年07月, Omni-management, 25(7) (7), 6 - 11, 日本語個を活かしつつ企業全体のマネジメントを志向する : リターン戦力の活用化とマネジメントの課題 (特集 「ジョブ・リターン戦力」の活用と企業の課題)
- The Journal of Comparative Economic Studies (JCES)(比較経済体制研究), 2016年05月, The Journal of Comparative Economic Studies (JCES), 11, 107 - 116, 英語Paradigm Shift from Personnel to Human Resource Management: Significances and Limitations[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- Development of the paradigm for Human Resource Management: Significance, Limitations, and Overcoming the LimitationsSummarizing the trends of business administration after the 1980s seems to indicate the challenges to subjects such as “how the organization considers the market” and “how effective science is to management judgment.” Accordingly, in the emerging trend of Human Resource Management(HRM) that replaced Personnel Management (PM), it is required to discuss the relations between “orgThe Institute for Creative Management and Innovation, Kindai University, 2016年04月, Kindai Management Review, 4, 9 - 21, 英語[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 2016年12月, NTU MANAGEMENT REVIEW, 27(1) (1), 1 - 24, 英語[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 2015年05月, 『現代経営学の潮流と限界―これからの経営学―』(文眞堂、経営学史学会年報), 22, 62 - 77人的資源管理パラダイムの展開―意義・限界・超克可能性―研究論文(学術雑誌)
- 日本の高齢化は, 他国に例をみないほどの速さで進展しており, 既に2010年には65歳以上人口が21%を超え, 「超高齢社会」 に突入している。 日本の高齢者は, 働き続けたいという意思が他国と比較しても強いとされるが, 現実には, 定年後における社会参画が困難な状態を余儀なくされている。 社会との関わり合いを避ける高齢者は孤立し, 人知れず孤独死したり, 自ら死を選択したりするケースも散見され,ゆゆしき社会問題となっている。 本稿では, 日本学術会議の経営学委員会内に2012年度に設置された分科会 (「高齢者の社会参画の在り方に関する検討分科会」) での審議をもとに, 超高齢社会を迎えた我が国における高齢者施策の今後の方向性について考察し, 高齢者自身の自律性の涵養とその活用の在り方が高齢者施策の基盤となるべきことが示唆される。神戸大学経済経営学会, 2015年02月, 国民経済雑誌, 211(2) (2), 17 - 25, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- Although many studies have investigated relationships between Information Communication Technologies (ICT) and organizations, few studies have conducted international comparisons on the theme, and even fewer have focused on national culture in their analytical framework. This research clarifies the role national culture plays in shaping the emergent relationship between ICT and日本情報経営学会, 2014年11月, 日本情報経営学会誌, 34(4) (4), 18 - 30, 日本語研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学, 2013年07月, 國民經濟雜誌, 208(1) (1), 91 - 103, 日本語
- 2012年09月, 経営学論集(『リーマン・ショック後の企業経営と経営学』千倉書房), 82, 97 - 108論文集(書籍)内論文
- 比較経済体制研究会, 2012年06月, 比較経済体制研究, (19) (19), 42 - 50, 日本語労働者マネジメントのパラダイムに関する一考察 ―労働者モチベーションの国際比較へ向けて―[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 2012年05月, 経営学史学会年報(『経営学の思想と方法』 文眞堂), 19, 21 - 35, 日本語経営学が構築してきた経営の世界研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学, 2011年02月, 国民経済雑誌, 203(2) (2), 21 - 30, 日本語人的資源管理パラダイムと日本型人事システム研究論文(学術雑誌)
- 日本ILO協会, 2010年02月, 世界の労働, 60(12) (12), 44 - 53, 日本語グローバル企業における人材マネジメントの課題と展望[招待有り]研究論文(学術雑誌)
- 急性肝不全に対する治療手段として,脳死肝移植は一つの選択肢と考え得るが,日本の臓器提供は諸外国に比較して著しく少ないため,その増加に向けての取り組みが必要である。取り組みのうち,臓器提供施設内プロセスの改善は重要な課題であり,その鍵となる院内ドナーコーディネーターに焦点を当て,Hackman & Ohldamの職務特性理論に基づき,彼らの働くモチベーションを検討した。その結果,日本の院内コーディネーターは職務満足度およびモチベーションの低い状態で職務にあたっていることが確認され,諸外国の職務内容を参考に職務再設計の必要性が示された。しかし,臓器提供不足の要因は一つではなく,一元的な取り組みでは不十分である。今後,複数ある要因を一つずつ紐解き,総合的な戦略策定を行う必要があると考える。2009年05月, 日本腹部救急医学会雑誌, 29(4) (4), 639 - 644, 日本語[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 2009年05月, 関西経協, 特別号, 22 - 23, 日本語人事労務管理の日本型モデル再考研究論文(学術雑誌)
- 2009年05月, 経営理論と実践(経営学史学会年報・第16咠), 91 - 106, 日本語経営学の研究者になるということ研究論文(学術雑誌)
- 2009年04月, JSHRM Insights, (50) (50), 9 - 14人事労務管理から人的資源管理へ? ―日本型人事の回顧と展望―研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学, 2009年02月, 国民経済雑誌, 199(2) (2), 89 - 102, 日本語ワーク・ライフ・バランスの日本的展開に関する一考察―量から質へ、そしてダイバーシティへ―研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 2008年09月, 関西経協, 62(9) (9), 4 - 10, 日本語日本的経営とワークライフバランス―仕事生活をいかに充実させるか―研究論文(学術雑誌)
- 2008年, 関西経営者協会, 日本語日本型ワーク・ライフ・バランス社会の実現へ向けて ―量から質へ,そしてダイバーシティへ―研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学, 2007年12月, 国民経済雑誌, 196(6) (6), 33 - 44, 日本語役割概念の類型化に関する一考察 ―成果主義との関連から―研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 関西経営者協会, 2007年04月, 関西経協, 61(4) (4), 10 - 16, 日本語2007年問題と日本企業の協働力・組織力 ―“技術・技能・ノウハウ継承に関する調査”から読みとれるもの―研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学, 2007年03月, 国民経済雑誌, 195(3) (3), 65 - 81, 日本語組織フラット化に伴う新たな階層化現象の発生研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学経済経営学会, 2005年05月, 国民経済雑誌, 191(5) (5), 21 - 36, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 2004年06月, 産研アカデミック・フォーラム(早稲田大学産業経営研究所編), (12) (12), 17 - 30, 日本語グローバリゼーションと日本の人事マネジメント研究論文(学術雑誌)
- Abstract This paper explores the role that national culture plays in shaping the ‘emergent’ relationship between information technology (IT) and work organizations. It also shows the mechanisms through which national culture influences workers’ IT use. Although a number of previous studies have investigated relationships between IT and organizations, relatively few studies have conducted international comparisons on the theme, and even fewer have focused on national culture in their analytical framework. The present study is based on extensive survey research undertaken with Japanese and British factories, providing empirical evidence about the possibility of cultural influences and their possible implications, and evidence about how such influences operate in reality. The overall analysis of the survey data suggests that the effect of national culture is significant and operates across industry boundaries. The analysis implies that, rather than diversity being eliminated by global IT systems, adaptation to local contexts is likely to remain an important dimension of IT implementation in work organization.Palgrave, 2004年02月, Asian Business & Management, 3(2) (2), 241 - 262, 英語, 国際誌[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 2003年07月, 神戸大学博士論文(論文博士,博ろ第93号)情報技術システムの組織的利用パターンに関する日英異文化間比較研究
- 神戸大学経済経営学会, 2002年02月, 国民経済雑誌, 185(2) (2), 47 - 57, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 2001年12月, JOURNAL OF INFORMATION TECHNOLOGY, 16(4) (4), 221 - 236, 英語[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 2001年07月, 国民経済雑誌, 184(1) (1), 89 - 104国際比較における情報技術と文化―ホフステッドによる文化の次元構成パラダイムとその適用例―研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 千倉書房, 2000年09月, 経営学論集, (70) (70), 212 - 217論文集(書籍)内論文
- 日本労務学会, 2000年07月, 日本労務学会誌, 2(2) (2), 1 - 12, 日本語情報技術と社会的コンテキスト―ビジネス・プロセス・リエンジニアリング論再考―[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学経済経営学会, 2000年06月, 国民経済雑誌, 181(6) (6), 75 - 88, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- The School of Business Administration, Kobe University, 1999年10月, The Annals, 43, 21 - 33, 英語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 1999年09月, Ph. D. Thesis submitted to the University of Warwick, 英語Cultural Influences on the Use of Information Technology: An Anglo-Japanese Comparison学位論文(博士)
- Although a number of studies have investigated relationships between information technology (IT) and organizations, few studies have conducted international comparisons on the theme, and even fewer have focused on national culture in their analytical framework. This research clarifies the role national culture plays in shaping the 'emergent' relationship between IT and the organizations. I develop a view that technological/organizational determinism approaches have drawbacks in the IT era, and that the emergent perspective is relevant in understanding the use of IT in organizations. I use the perspective to indicate some of the mechanisms through which national culture may influence IT use. I look for some empirical evidence about the possibility of cultural influences and their possible implications, and evidence about how such influences operate in reality. Considering the research topic, the survey approach was adopted. The data were sampled from British factories (BF) and Japanese factories (JF). Considering that national culture is a diffuse and contextual phenomenon, the aim was to collect a broad and large sample and to take a comparative approach. Two patterns of organizational IT use are conceptualised: control-oriented IT use (CIU) and individual-oriented IT use (IIU), both of which are shown to display national cultural influences. The most important finding from the study is that national culture is actually playing an important role in the emergent process shaping organizational IT use. Also, it is identified that the influence of national culture is more likely to be displayed in the dimension of CIU than in that of IIU. CIU in JF is found to be higher than that in BF due to the difference of national culture between the two countries. National culture has been less fully examined in studies on technology and organization, but my data suggests the necessity of a detailed examination of the concept in a cross-national comparison.日本経営学会, 1999年05月, 日本経営学会誌, 4(4) (4), 61 - 73, 日本語[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- The School of Business Administration, Kobe University, 1998年10月, The Annals, 42, 1 - 22, 英語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 神戸大学, 1998年09月, ビジネスインサイト, 6(3) (3), 74 - 86, 日本語情報技術システムと異文化のライン・マネジャー ―イギリス・日本の工場比較―[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- 神戸大学, 1998年06月, ビジネスインサイト, 6(2) (2), 82 - 92, 日本語技術は国境を越えるか ―文化・国民性が情報技術の利用に対して与える影響―[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- The School of Business Administration, Kobe University, 1997年04月, The Annals, 41, 19 - 42, 英語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 1996年11月, 研究年報(經營學・會計學・商學), 42(下) (下), 137 - 174新技術の発達と新しい作業組織―組織民主主義分析の一視角―研究論文(大学,研究機関等紀要)
- The School of Business Administration, Kobe University, 1996年10月, The Annals, 40, 19 - 41, 英語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 1996年09月, Management (Jugoslavija), 1(3) (3), 17 - 27, 英語New forms of management organization under new technology: empirical evidence from Japanese manufacturing companies[招待有り]研究論文(学術雑誌)
- 1996年06月, 日本労務学会編, 日本労務学会年報:人事労務管理のニュー・パラダイム, 25, 223 - 232, 日本語情報技術の進展とミドル・マネージャーの新しい役割研究論文(その他学術会議資料等)
- 神戸大学経済経営学会, 1996年05月, 国民経済雑誌, 173(5) (5), 59 - 72, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 1996年04月, 『次世代のリストラ、リエンジニアリング』(講談社ビジネスフォーラム Best of Practice), 4, 289 - 297江戸崎共栄工業―もう始まった生産拠点の未来像―論文集(書籍)内論文
- 白桃書房, 1996年01月, 組織科学, 29(3) (3), 35 - 43, 日本語組織構造の変化と人事管理の新展開研究論文(学術雑誌)
- 1995年10月, 研究年報(經營學・會計學・商學), 41, 65 - 128, 日本語新技術と組織構造・職務内容 : 製造企業と非製造企業の比較実証分析研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 1995年09月, JAPANESE ECONOMIC STUDIES, 23(5) (5), 74 - 96, 英語Changes in organizational structure and new developments in personnel management研究論文(学術雑誌)
- 法政大学大原社会問題研究所, 1995年07月, 大原社会問題研究所雑誌, (440) (440), 1 - 15, 日本語ME化職場における現場作業者の職務内容と管理システム[査読有り]研究論文(学術雑誌)
- The School of Business Administration, Kobe University, 1995年04月, The Annals, 39, 1 - 31, 英語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 神戸大学, 1995年03月, ビジネス・インサイト, 3(1) (1), 78 - 86, 日本語リゾート・ファクトリー:理想の未来型工場を目指して研究論文(学術雑誌)
- 日本経営学会, 1995年, 經營學論集, 65, 86 - 92, 日本語
- 神戸大学経済経営学会, 1994年07月, 国民経済雑誌, 40(1) (1), 73 - 91, 日本語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- The School of Business Administration, Kobe University, 1994年05月, The Annals, 38, 31 - 57, 英語研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 神戸大学, 1992年04月, 六甲台論集, 39(1) (1), 10 - 33, 日本語「新技術革新」下の作業組織と管理組織研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 神戸大学, 1991年10月, 六甲台論集, 38(3) (3), 225 - 245, 日本語「新技術革新」下の組織設計―「労働の人間化」を目指した組織選択へ向けて―研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 神戸大学, 1991年07月, 六甲台論集, 38(2) (2), 64 - 77, 日本語新技術と組織構造―パワー関係による構造分析を中心に―研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 1991年03月, 神戸大学修士論文企業組織におけるコントロール機能の果たす役割―職務再設計論の一つの理論的展望—学位論文(修士)
- 巻頭の言経営学史学会年報第32輯文眞堂(経営学史学会編), 2025年05月, 『経営学のリアル ―多様なアプローチからその本質に迫る―』, (32) (32), i - ii記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
- インソース総合研究所の設立に寄せて開設記念に寄せてメッセージ https://www.insource-ri.co.jp/2025年04月, インソース総合研究所ホームページ, 日本語その他
- 2025年03月, 『経営学の歩き方(2025年度版)』人的資源管理の学習・研究のために(1)―人的資源管理の基礎―
- 2025年03月, 『経営学の歩き方(2025年度版)』経営学の学習・研究のために
- ひょうご仕事と生活センター 令和6年度ワーク・ライフ・バランス・フェスタ パネルディスカッションの記録(公財)兵庫県勤労福祉協会 ひょうご仕事と生活センター, 2024年12月, 仕事と生活のバランス, (67) (67), 4 - 4
- ひょうご仕事と生活センター 令和6年度ワーク・ライフ・バランス・フェスタ 基調講演の記録(公財)兵庫県勤労福祉協会 ひょうご仕事と生活センター, 2024年12月, 仕事と生活のバランス, (67) (67), 3 - 3
- 経営学史学会, 2024年10月, 経営学史学会通信, (31) (31), 1 - 1, 日本語理事長就任にあたってその他
- (公財)兵庫県勤労福祉協会 ひょうご仕事と生活センター, 2024年10月, 仕事と生活のバランス, (66) (66), 2 - 2記事・総説・解説・論説等(その他)
- ソーシャルマーケティングで基軸となる「ソーシャルグッド」の概念は,社会文化的な規範や価値意識に応じ,社会集団ごとに異なっている。また,何が社会にとって「良いこと」であるかの捉え方には,法律学や政治学,経済学,社会心理学,経営学等の社会科学の諸学問分野によっても差異がある。本稿では,経営学においても,資本主義が深化発展する中で「良いこと」の捉え方が目下大きな転換点にあることを概説する。2024年06月, 同志社大学ソーシャルマーケティング研究センターワーキングペーパー, 2024(4) (4), 日本語速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
- 企業家研究フォーラム, 2024年02月, 企業家研究, (23) (23), 147 - 150, 日本語速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)
- 2024年01月, 日本経営学会誌, 54, 80 - 84, 日本語書評論文,書評,文献紹介等
- 神戸大学馬術部OB・OG会, 2023年12月, 松籟, (46) (46), 1馬術部創部95周年によせて
- 2023年10月, JOB Scope webマガジン, 日本語記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)
- 2023年09月, 日本学術会議第25期経営学委員会「SDGsと経営実践・経営学・経営学教育を検討する分科会」記録
- 2023年09月, 日本学術会議第25期経営学委員会「新型コロナ感染症による経営実践・経営学・経営学教育への影響を検討する分科会」記録
- 2023年06月, 経営関連学会協議会ニューズレター, (13) (13), 1 - 2, 日本語社会の新動向を理解するために(経営関連学会協議会理事長稿)その他
- 株式会社インソース, 2023年06月, インソースグループ統合報告書 2022, 2022, 9 - 9, 日本語その他
- 特集:「ポジティブ管理職を育てる」,Opinion2:日本的経営に学び直す日本能率協会マネジメントセンター, 2023年05月, Learning Design, (2023-5/6) (2023-5/6), 26 - 29, 日本語, 国内誌, 国際共著していない[招待有り]記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)
- 特集:成長の条件・人的資本経営学校法人 先端教育機構 出版部, 2023年03月, 月刊 先端教育, (2023-3) (2023-3), 26 - 27, 日本語[招待有り]記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)
- 2023年03月, 『経営学の歩き方(2023年度版)』, 40 - 46, 日本語人的資源管理の学習・研究のために(1)―人的資源管理の基礎―記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
- 神戸大学経済経営学会, 2023年03月, 『経営学の歩き方(2023年度版)』, 3 - 11, 日本語経営学の学習・研究のために記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
- 2022年06月, 経営関連学会協議会ニューズレター, (12) (12), 1 - 2, 日本語その他
- 2022年05月, 日本経営学会誌, (49) (49), 120 - 121第95回大会を振り返って(日本経営学会第95回大会理事長稿)会議報告等
- 日本学術会議, 2022年03月, 日本学術会議第25期経営学委員会「経営学分野における研究業績の評価方法を検討する分科会」報告書, 1 - 29[査読有り]その他
- 2021年10月, 凌霜, (431) (431), 38 - 41, 日本語神戸大学の発展とこれからの経営学[招待有り]記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2021年06月, 経営関連学会協議会ニューズレター, (11) (11), 1 - 2, 日本語その他
- 2021年05月, 日本労務学会会報, (105) (105), 1, 日本語その他
- 2021年05月, 日本経営学会誌, (46) (46), 86 - 87会議報告等
- 2021年03月, 神戸大学専門職大学院[MBA]編『プレMBAの知的武装』(中央経済社), 223 - 224『プレMBAの知的武装』あとがき記事・総説・解説・論説等(その他)
- 神戸大学大学院経営学研究科, 2021年03月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー, (2021・03) (2021・03), 1 - 11Expanding the Scope of Business Ethics in Human Resource Management
- 2020年10月, ビジネス・インサイト, (111) (111), 28 - 29ウイズコロナ時代の働き方改革[招待有り]記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
- 2020年09月, 日本経営学会第94回大会予稿集, 日本語日本の経営学が進む道
- 日本経営学会, 2020年06月, 日本経営学会誌, 44, 116 - 117, 日本語
- 2020年05月, 日本労務学会会報, (103) (103), 1, 日本語日本労務学会第50回大会の開催について(大会実行委員長稿)その他
- 2020年04月, ENERGY [エナジー], 1(Spring) (Spring), 9, 日本語[招待有り]記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)
- 文眞堂, 2019年05月, 経営学の未来(経営学史学会年報), 26(26) (26), 147 - 149, 日本語経営学史学会第26回全国大会実行委員長挨拶その他
- 馬術と経営学創部九十周年記念号2018年12月, 松籟, (45) (45), 1 - 1, 日本語[招待有り]その他
- 日本経営学会, 2018年11月, 日本経営学会誌, (41) (41), 64 - 68, 日本語[招待有り]書評論文,書評,文献紹介等
- 2018年09月, 日本経営学会第92回大会予稿集, 日本語消えゆく日本的経営―グローバル市場主義に侵食される日本企業―
- 2018年06月, JMAマネジメント, 6(6) (6), 12 - 15, 日本語変わる人事・人材マネジメント(3)シンポジウム 日本企業における「人材マネジメントの新展開」会議報告等
- 2018年05月, 経営学史学会第26回大会予稿集, 日本語経営学に未来はあるか?―経営学史研究の果たす役割―
- 日本学術振興会産学協力研究委員会経営問題第108委員会機関誌, 2018年04月, 経営問題, (10) (10), i第10号の刊行によせてその他
- 2018年04月, 凌霜, (417) (417), 22 - 23, 日本語「学術の精神」の復興を目指して[招待有り]その他
- 神戸大学大学院経営学研究科, 2018年03月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー, (2018・05) (2018・05), 1 - 113「人材マネジメントの新展開」調査報告書
- 2018年02月, 日本能率協会KAIKAセンターJMAマネジメント研究所調査報告書, 1 - 66「人材マネジメントの新展開」調査報告書機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等
- 2018年02月, 日本労務学会誌, 18(2) (2), 1 - 2, 日本語その他
- 日本学術振興会産学協力研究委員会経営問題第108委員会機関誌, 2017年04月, 経営問題, (9) (9), i第9号の刊行によせてその他
- 2016年09月, 世界経済評論, 60(5) (5), 97, 日本語書評:C.アージリス著,河野昭三監訳『組織の罠―人間行動の現実』文眞堂その他
- 企業経営研究所, 2016年07月, 企業経営(一般財団法人企業経営研究所), (135) (135), 4 - 7, 日本語個力を活かして組織力アップを記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
- 2016年07月, 『Vistas Adecco』(アデコ), 51(51) (51), 2 - 4, 日本語人事評価制度の新たな潮流:個人と組織のパフォーマンスを最大化するマネジメント記事・総説・解説・論説等(その他)
- 日本学術振興会産学協力研究委員会経営問題第108委員会機関誌, 2016年04月, 経営問題, (8) (8), i第8号の刊行によせて
- ミネルヴァ書房, 2016年03月, 『ハンドブック経営学(改訂版)』, 36 - 52人的資源管理記事・総説・解説・論説等(その他)
- 日本経済学会連合, 2015年10月, 日本経済学会連合 英文年報, 35(35) (35), 25 - 31, 英語記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
- 日本学術振興会産学協力研究委員会経営問題第108委員会機関誌, 2015年04月, 経営問題, (7) (7), i第7号の刊行によせてその他
- 『基本経営学用語辞典(改訂版)』「目標設定理論」(p. 258)ほか同文舘出版, 2015年03月, 吉田和夫・大橋昭一監修、深山明・海道ノブチカ・廣瀬幹好編記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2014年10月, 経済学・経営学 学習のために 2014年後期号, 2014(2014年後期) (2014年後期), 1 - 7, 日本語人的資源管理って何だろう?記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
- 2014年09月, 経営学論集, 84, 4 - 5会議報告等
- 2014年07月, ビジネス・インサイト (巻頭・経営フロントライン), 86, 1, 日本語人的資源管理のイノベーションその他
- 2014年06月, 日本学術会議報告書, 1 - 34, 日本語会議報告等
- 2014年05月, 経営学史学会第22回大会予稿集, 日本語人的資源管理パラダイムの展開―意義・限界・超克可能性―
- 2013年11月, ひょうご仕事と生活センター編『WLB Work Guide 2013』, 34「いい会社」に就職しよう記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2013年03月, 合理化, (506) (506), 2, 日本語社員にやる気を出させる経営力記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)
- Academy of Management, 2012年07月, Academy of Management Proceedings, 2012(1) (1), 12867 - 12867, 英語[査読有り]
- 『経営学史事典(第2版)』「利潤分配制」(p. 302)ほか文眞堂, 2012年05月, 経営学史学会編記事・総説・解説・論説等(その他)
- 労働政策研究・研修機構, 2012年04月, 日本労働研究雑誌, 54(4) (4), 38 - 41, 日本語人的資源管理論:この学問の生成と発展記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
- 2011年09月, 日本経営学会第85回大会予稿集, 日本語経営学とはどのような学問か―経済性と社会性の連関を巡って―
- 2011年06月, 日本労務学会誌, 12(2) (2), 3, 日本語記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
- 2011年05月, 経営学史学会第19回大会予稿集, 日本語経営学が構築してきた経営の世界―社会科学としての経営学とその危機―
- 2011年04月, ハンドブック経営学, 第3章, 36 - 52, 日本語人的資源管理記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
- 関西経済連合会, 2010年12月, 経済人, (758) (758), 8 - 9, 日本語人間力を鍛えよう-いま人事労務管理者に求められるものその他
- 2010年10月, 『経営・商学系大学院生のための論文作成ガイドブック(改訂版)』(文眞堂)、片岡信之・齋藤毅憲・佐々木恒男・高橋由明・渡辺峻編著, 193 - 195全国の大学院担当の教授に聞く [良い論文とは?]記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2010年06月, ビジネス・インサイト, 18(2) (2), 26, 日本語学会の風景(9)日本労務学会記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
- 2010年03月, 神戸市「多様な働き方調査研究会」提言, 9 - 11「多様な働き方」から「ワーク・ライフ・バランス」へ―多様な働き方調査研究会の総括に寄せて―
- 2010年03月, 組織科学, 43(3) (3), 103 - 104, 日本語書評: 藤田 誠 著『企業評価の組織論的研究』その他
- 2010年02月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー, 2010-15, 英語The challenges and prospects of studies on "Japanese work-life balance"
- 神戸大学大学院経営学研究科, 2010年02月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー, 2010-6, 日本語Intrinsic Motivation of Organ Transplant Coordinators in Europe and Japanその他
- 2009年12月, 日本労務学会会報, (82.) (82.), 1 - 2, 日本語代表理事就任にあたってその他
- 神戸大学, 2009年10月, ビジネス・インサイト, 2009(3) (3), 24 - 32, 日本語ワーク・ライフ・バランスを考える会議報告等
- 2009年09月, 移植, 44, 373, 日本語フランスの制度改革:臓器提供増加の成功要因
- 2009年05月, 兵庫県仕事と生活のバランスの推進 平成20年度報告書, 12, 日本語ワークシェアリングからワークライフバランスへその他
- 日本学術振興会産学協力研究委員会経営問題第108委員会編, 2009年04月, 日本学術振興会 産学協力研究委員会 経営問題第108委員会機関誌 経営問題, (1) (1), 47, 日本語日本企業の経営理念への提言-2008年-記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2009年04月, 神戸市多様な働き方研究会報告書, 25 - 27, 日本語仕事も生活も楽しく輝いた神戸のまちに記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2009年04月, 社団法人全国保健センター連合会平成20年度事業報告書子どもと仕事。どっちもだいじ。, 31 - 33, 日本語仕事と生活のバランス:はたして何から取り組めばいいのか!!その他
- 2009年02月10日, 移植, 44(1) (1), 114, 日本語院内コーディネーターの要件と教育システム~欧州における院内コーディネーターの研究結果と考察~
- 2009年02月, ひょうご人権ジャーナル きずな, 平成21年2月号, 5, 日本語ワーク・ライフ・バランスを考える ―職場と人権:一人ひとりが力を発揮するために―その他
- 2009年, 2009(3) (3), 2 - 3, 日本語ワーク・ライフ・バランス : 多様なアプローチ (<第66回ワークショップ>ワーク・ライフ・バランスを考える)
- 2008年10月, 経済学・経営学学習のために, 2008, 25 - 32, 日本語人的資源管理のエッセンスその他
- 2008年09月, ビジネス・インサイト, 16(3) (3), 14 - 15, 日本語知のショールームへご招待(1):人材マネジメント応用研究 「日常」を忘れ「常識」を疑え記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)
- 2008年09月, 移植, 43, 305, 日本語ドナーコーディネーターのプロフェッショナリズムを醸成するための欧州の取組み
- 2008年06月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー, 2008-32, 日本語翻訳:John Bratton(2003) “Strategic Human Resource Management” in John Bratton and Jeffrey Gold, Human Resource Management: Theory and Practice 3rd ed., Palgraveその他
- Routledge taylor & francis group, 2008年03月30日, Industrial innovation in japan, 1 - 250, 英語その他
- 2008年02月14日, 日本腹部救急医学会雑誌, 28(2) (2), 246, 日本語臓器提供病院における院内コーディネーターの重要性~院内コーディネーターの日欧比較と考察~
- 2008年, 連合兵庫・兵庫県経営者協会・兵庫県 編『働き方を見直して強い会社を作る』, 20 - 21"多様な働き方"実践のすすめ
- 2007年10月, 移植, 42, 335, 日本語スペインにおける臓器提供増加の成功事例から学ぶ~院内コーディネーターの職務特性に関する日欧比較と考察~
- 2007年09月, TRANSPLANT INTERNATIONAL, 20, 353 - 353, 英語Comparison survey on the job characteristics between Japanese and European in-hospital coordinators[査読有り]研究発表ペーパー・要旨(国際会議)
- 2007年06月, 日本労働組合総連合会兵庫県連合会・兵庫県経営者協会 多様な働き方に関するアンケート調査結果報告書:2』, 2, 20 - 21, 日本語成功する経営の条件 ―「多様な働き方」実践へのすすめ―
- 『人事労務管理用語辞典』「QWL」(p. 55)ほかミネルヴァ書房, 2007年04月, 中條毅編集代表記事・総説・解説・論説等(その他)
- 神戸大学大学院経営学研究科, 2007年02月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー, 2007・9(2007・09) (2007・09), 1 - 20, 日本語技術・技能・ノウハウの継承に関する調査報告書その他
- 神戸大学大学院経営学研究科, 2007年01月, 神戸大学経営学研究科 Discussion paper, 2007, 日本語2007年問題と日本企業の協働力・組織力 -「技術・技能・ノウハウの継承に関する調査」から読みとれるもの-
- 2006年12月, 日本労務学会会報, (76) (76), 4 - 5, 日本語日本労務学会第37回大会プログラム(プログラム委員長挨拶)その他
- 2006年06月, 多様な働き方に関するアンケート調査結果報告書, (1) (1), 18, 日本語“多様な働き方”が目指すもの
- 『新版 ビジネス・経営学辞典』「年齢差別禁止法」(p. 531)ほか2006年05月, 二神恭一編著記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2006年04月, 第16回 労働トップフォーラム:労働組合の責任と変革 ―活動の原点と新たな役割―, 29, 日本語雇用形態の多様化と技能の伝承 ―世代間ワークシェアリングと生涯学習―会議報告等
- 神戸大学経済経営学会, 2006年02月, 国民経済雑誌, 193(2) (2), 99 - 104, 日本語その他
- 2006年, 経営学研究のために(増補改訂第9版), 44 - 49, 日本語人的資源管理論
- 日本労務学会, 2005年10月, 日本労務学会誌, 7(2) (2), 44 - 56, 日本語書評:Takeshi Inagami and D. Hugh Whittaker, The New Community Firm: Employment, Governance and Management Reform in Japan, Cambridge University Press, 2005その他
- 国際経済労働研究所, 2004年09月, Int’lecowk, 59(9) (9), 30 - 31, 日本語書評:石田光男著 仕事の社会科学 ―労働研究のフロンティア―その他
- 『ベーシック経営学辞典』「社会-技術システム論」(pp. 161~162)ほか中央経済社, 2004年08月, 片岡信之;齋藤毅憲;佐々木恒男;高橋由明;渡辺峻編著記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2004年08月, 『経営・商学系大学院生のための論文作成ガイドブック』(文眞堂)、片岡信之・齋藤毅憲・佐々木恒男・高橋由明・渡辺峻編著, 167 - 169全国の大学院担当の教授に聞く [良い論文とは?]記事・総説・解説・論説等(その他)
- 2004年05月, Proceedings: 7th Word Congress 2004年5月 Sweden Academy of Management (SAM) & International Federation of Scholarly Associations of Management (IFSAM), 英語Culture-specific IT use in Japanese factories記事・総説・解説・論説等(国際会議プロシーディングズ)
- 2004年04月, 平成15年度調査研究報告書, 10 - 15, 日本語中小企業における人材の能力再開発と適切な人材採用の調査研究報告書(2年度)機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等
- 日本経営学会, 2003年09月, 日本経営学会編「IT革命と企業経営」, 経営学論集73集, 93 - 94, 日本語会議報告等
- 2003年04月, 日本労務研究会 平成14年度調査研究報告書, 1 - 8, 日本語中小企業における人材の能力再開発と適切な人材採用の調査研究報告書(初年度)機関テクニカルレポート,技術報告書,プレプリント等
- 神戸大学経済経営学会, 2003年, 経済学・経営学学習のために(神戸大学経済経営学会編), 平成16年度後期号(2004年後期号) (2004年後期号), 43 - 50, 日本語経営学と人的資源管理記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
- 2002年07月, Proceedings: Australia & New Zealand Academy of Management (ANZAM) & International Federation of Scholarly Associations of Management (IFSAM), 5th Word Congress, 英語Cultural constraints on IT use: a UK-Japanese comparison記事・総説・解説・論説等(国際会議プロシーディングズ)
- 2002年, 経営学研究のために(増補改訂第8版), -, 32 - 37, 日本語組織設計論記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
- 1999年09月, 日本経営学会第70回大会予稿集, 日本語異文化環境下における情報技術の利用パターン―日本・イギリスの工場比較―
- 『経営学大辞典(第2版)』編集委員 「職務設計」(pp. 493~494)ほか中央経済社, 1999年09月, 奥林康司・宗像正幸・坂下昭宣(編集代表)、神戸大学大学院経営学研究室編, 日本語記事・総説・解説・論説等(その他)
- 1998年04月, 経済学・経営学研究のために, 第7版, 32 - 37組織設計論
- 1996年07月, Proceedings: International Federation of Scholarly Associations of Management (IFSAM) 3rd Conference, 日本語New forms of management organization under new technology: empirical evidence from Japanese manufacturing companies記事・総説・解説・論説等(国際会議プロシーディングズ)
- 神戸大学経済経営学会, 1995年04月, 経営学研究のために(第6版), 第6版, 33 - 38組織設計論記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
- 神戸大学経済経営学会, 1995年03月, 国民経済雑誌, 171(3) (3), 131 - 135, 日本語書評論文,書評,文献紹介等
- 1995年, 経済学・経営学学習のために, 1995, 41 - 47, 日本語外国書講読とは何か : 受講にあたっての心構えと学び方記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
- 1994年09月, 日本経営学会第68回大会予稿集, 日本語組織調整方式と人間の自律性―技術・組織構造・労働内容―
- 分担執筆, 研究の海外発信―知的交流のプラットフォームとしての外国諸出版―(pp.77-90), 文眞堂, 2025年05月, 77-90, 第6章第Ⅲ節(pp. 82-85)を執筆。, ISBN: 483095289X経営学のリアル ― 多様なアプローチからその本質に迫る―学術書
- 共編者(共編著者), はしがき(pp.1-4, 庭本佳子と共著),第1章「人的資源管理入門」(pp.12-26), 中央経済社, 2025年03月, 15, ISBN: 450253241X人的資源管理〈第2版〉 (ベーシック+(プラス))教科書・概説・概論
- 共著, 第1章「人の管理とはどんなことか(人的資源管理入門)」(pp. 1-24),第2章「組織は人をどのようにとらえるのか(人間モデル・組織行動)」(pp. 25-49),第3章「人の働く組織をどのようにつくるのか(組織設計)」(pp. 50-70),第12章「多様化する働く人たちを組織は同管理するのか(ダイバーシティ・マネジメント)」(pp. 275-303),第15章「多様化する働く意味づけを組織はどう管理するのか(ワークライフバランス・働き方改革)」(pp. 354-380), 有斐閣, 2025年03月, 126, 日本語, ISBN: 4641184739経験から学ぶ人的資源管理〔第3版〕教科書・概説・概論
- 編者(編著者), はしがき(pp. i-ii,西尾チヅルと共著),第3章「企業の社会的責任からサステナブル経営へ」(pp. 69-89,森田雅也と共著),エピローグ「サステナブル経営の可能性と課題―これからの企業経営と経営学へ向けて」(pp. 183-192), 同文舘出版, 2025年01月, 33, 日本語, SDGsの理念およびその先にある持続可能な未来を志向する企業経営とはどのようなものか、どうあるべきかについて、正面から検討したものである。本書で展開される議論は、日本学術会議第25期経営学委員会「SDGsと経営実践・経営学・経営学教育を検討する分科会」でのさまざまな審議がベースとなっている。(本書「はしがき」より) プロローグ サステナブル経営とは何か 第Ⅰ部 マーケティング・市場対応 第1章 企業のマーケティング活動と価値 第2章 サステナブル経営における価値創造 第Ⅱ部 組織・人的資源管理 第3章 企業の社会的責任からサステナブル経営へ 第4章 サステナブル人的資源管理の課題と展望 第Ⅲ部 企業価値の測定と評価 第5章 サステナブル経営を実現する会計 第6章 サステナブル経営を実現する企業価値評価 エピローグ サステナブル経営の可能性と課題, ISBN: 4495390945サステナブル経営 —原理・潮流・実践—学術書
- 共著, 第3版へのはしがき(pp. i-iii,共著),第1章「会社の経営とはどんなことか(企業経営入門)」(pp. 1-24),第8章「社員は仕事をどのように分担しているのか(組織構造と職務設計)」(pp. 183-209),補章「経営学とはどんな学問か(学問論)」(pp. 375-396), 有斐閣, 2024年12月, 76, ISBN: 4641184720経験から学ぶ経営学入門〔第3版〕
- 分担執筆, 編集,55項目の執筆, 東洋経済新報社, 2024年09月, 日本語, 編集委員:奥林康司,上林憲雄,坂田一郎,丹羽浩正,日置弘一郎,二神恭一,松原敏浩,村木厚子,八代充史,藁谷友紀, ISBN: 4492962107(項目執筆・編集委員)新版 人材開発辞典事典・辞書
- 分担執筆, 第9章 人事労務研究の何がどのように論じられてきたのか―大会統一論題テーマの変遷―(pp. 233-245), 中央経済社, 2023年06月, 233-245, 日本語, 第Ⅲ部 人事労務研究と日本労務学会, ISBN: 4502457612日本の人事労務研究 —日本の人事労務研究者は何を考えてきたか―学術書
- 分担執筆, 「6.学史研究と実証研究の対話 ―経営学史学会は経営学の発展へ向けて何をすべきかー(pp. 85-100)」, 文眞堂, 2023年06月, 85-100, 日本語, ISBN: 4830952253多面体としての経営学学術書
- 共編者(共編著者), Preface (pp. v-vi), Chapter 1: The Development of KUBS and the History of Business Administration in Japan (pp. 1-11), Chapter 5: Establishing the Kobe-style of Management Studies: Three Big Captains (pp. 77-102), Chapter 9: Division of Management (pp. 167-196), Chapter 12: KUBS Mission for the Future (pp. 239-244), Springer, 2023年05月, 1-10; 77-101; 167-195; 239-244, 英語, The purpose of this book is to clarify the mission and history of School of Business Administration, Kobe University (hereafter KUBS), not only for the development of management education but also for the familiarization of industry in Japan with the ideas of modern management. Kobe University was the first in Japan to establish a faculty of business administration and has continued to conduct research and education in the field to this day. Under the influence of Germany and the USA, the academic area of management in Japan has achieved unique development not witnessed in other countries. Since 1902, when its predecessor, Kobe Higher Commercial School, was established, KUBS has been a pioneer of research and education in management studies in Japan by overcoming many obstacles and difficulties. Even now in the age of globalization, the spirit of innovation and liberal academic style, from the time of its establishment, are inherent in KUBS, and the faculty members have made great efforts to be innovative in management studies. This book aims to explore the mission and history of KUBS and to elucidate the development process of Japanese-style management research and education by introducing the diverse areas of management studies and the profiles of researchers., ISBN: 9819908671[査読有り]学術書
- 分担執筆, Chapter 7: The Development of Human Resource Management Theory in Japan (pp.133-153; with Niwamoto, Y.), Springer, 2022年10月, 133-153, 英語, In this chapter, we clarified how the concept and practice of Human Resource Management has been accepted in Japan and how HRM in Japanese companies differs from that in the USA. A careful review of the literature in Japanese academic circles since the 1980s reveals that the term “HRM” was introduced in Japanese academic circles in the early 1980s, the same time that HRM became a mainstream paradigm in the United States. However, for a while there was little research on HRM and the number of papers on HRM was stagnant, but it was found that the number of papers based on the HRM paradigm increased rapidly from the late 1990s. We also found that many of these papers focused on the strategic aspects of HRM or dealt with issues of the HRM paradigm. In the business world, especially since the 2000s, management strategies have been developed that take into account the linkage between the strategies of the HRM paradigm and business performance. However, the term HRM is not used explicitly in daily life, and it is evident that unique HRM practices are being developed based on the Japanese social and organizational context, incorporating HRM findings into practice. Keywords: Human Resource Management (HRM) Personnel Management (PM) Japanese style management Strategy Contexts Market principles, ISBN: 9811945411Translating and Incorporating American Management Thought into Japan: Impacts on Academics and Practices of Business Administration (Translational Systems Sciences, 30)[査読有り]学術書
- 共編者(共編著者), はしがき(pp. i~iii: 小松章と共著),第1章「経営学の学的発展とSDGs」(pp. 3~22),補章「経営問題第108委員会の歴史と総括」(pp. 289~308: 小松章と共著), 千倉書房, 2022年08月, i-iii, 3-22, 289-308, 日本語, 優しさ、思いやりの経営実践へ! 企業の利益追求と人間社会の幸福はいかに統合できるか? 気鋭の経営学者たちが,哲学の古典的難題に挑んだ渾身の一冊。, ISBN: 4805112603SDGsの経営学 —経営問題の解決へ向けて—学術書
- 分担執筆, 第1章「経営学に未来はあるか」(pp. 1~18), 文眞堂, 2022年05月, ISBN: 4830951524経営学の基礎 —学史から総合的統一理論を探る―(経営学史叢書第Ⅱ期1:原理性)
- 編者(編著者), 「まえがき」(pp. vii~x)、「第1章 人間はいかに捉えられてきたか」(pp. 1~20)、「結章 現代経営学と人間」(pp. 169~189), 文眞堂, 2021年12月, 1-20; 169-189, 日本語, ISBN: 4830951540人間と経営 ―私たちはどこへ向かうのか― (経営学史叢書第Ⅱ期 3:人間性)学術書
- 共編者(共編著者), 「プロローグ 神戸大学と経営学の歩み」(pp. 1~13)、「第11章 人間と経営―経営労務・人的資源管理―」(pp. 191~202)、「エピローグ 神戸大学経営学部の使命」(pp. 229~238), 中央経済社, 2021年04月, 日本語, ISBN: 4502377511経営学の開拓者たち ―神戸大学経営学部の軌跡と挑戦―
- 分担執筆, 第1章1-1-(5) ビジネス・企業と人権(pp. 31~33), 日経印刷, 2020年09月, 31-33, 日本語, ISBN: 4865792341未来からの問い ―日本学術会議100年を構想する—教科書・概説・概論
- 共編者(共編著者), 「第1章 経営組織とは」(pp. 1~17)、「補章 経営組織論を学ぶ視点」(pp. 215~233), 文眞堂, 2020年04月, 1-17; 215-233, 日本語, 書評:https://iss.ndl.go.jp/books/R000000025-I008609104-00, ISBN: 4830950692経営組織入門
- 共編者(共編著者), 「プロローグ 日本の人事システム」(pp. 3~16)、「エピローグ 日本の人事システムの変貌と今後の行方」(pp. 151~165), 同文舘出版, 2019年07月, 3-16; 151-165, 日本語, 書評1:https://doi.org/10.24472/keieijournal.45.0_100 書評2:https://doi.org/10.24592/jshrm.21.1_66, ISBN: 4495390287日本の人事システム —その伝統と革新—学術書
- 分担執筆, 「1.経営学に未来はあるか―経営学史研究の果たす役割―」(pp. 7~18), 文眞堂, 2019年05月, 7-18, 日本語, ISBN: 4830950404経営学の未来(経営学史学会年報 第26輯)学術書
- 共著, 「第1章 会社の経営とはどんなことか(企業経営入門)」(pp. 1~24)、「第8章 社員は仕事をどのように分担しているか(組織構造と職務設計)」(pp. 171~197)」、「補章 経営学とはどんな学問か(学問論)」(pp. 363~384), 有斐閣, 2018年09月, 1-24; 171-197; 363-384, 日本語, ISBN: 4641184437経験から学ぶ経営学入門 第2版 (有斐閣ブックス)教科書・概説・概論
- 共著, 「第1章 人の管理とはどんなことか(人的資源管理入門)」(pp. 3~25)、「第2章 組織は人をどのように捉えるのか(人間モデル・組織行動)」(pp. 26~51)、「第3章 人の働く組織をどのように作るのか(組織設計)」(pp. 52~73)、「第12章 多様化する働く人たちを組織はどう管理するのか(女性労働・高年齢者雇用)」(pp. 279~307)、「第15章 多様化する働く意味づけを組織はどう管理するのか(ワーク・ライフ・バランス)」(pp. 360~390), 有斐閣, 2018年01月, 3-25; 26-51; 52-73; 279-307; 360-390, 日本語, ISBN: 4641184399経験から学ぶ人的資源管理 新版 (有斐閣ブックス)教科書・概説・概論
- 分担執筆, 「第3章 マネジメントの誕生」(pp. 43~59)、「第13章 日本企業における人のマネジメント」(pp. 206~220), 中央経済社, 2016年06月, 43-59;206-220, 日本語, ISBN: 4502190616経営管理論 (【ベーシック+】)教科書・概説・概論
- 分担執筆, 「第3章 人的資源管理」(pp. 36~52), ミネルヴァ書房, 2016年04月, 36-52, 日本語, ISBN: 4623076733ハンドブック経営学 [改訂版]教科書・概説・概論
- 編者(編著者), 第1章 人的資源管理入門 (pp.12-29), 中央経済社, 2015年12月, 12-29, 日本語, ISBN: 4502169617人的資源管理 (【ベーシック+】)
- 共編者(共編著者), 「序章 優良・成長企業の人事戦略」(pp. 1~19)、「結章 人的資源管理のこれからを考える」(pp. 291~300), 税務経理協会, 2015年08月, 1-19; 291-300, 日本語, ISBN: 4419062657ケーススタディ 優良・成長企業の人事戦略
- 分担執筆, 「5.人的資源管理パラダイムの展開―意義・限界・超克可能性―」(pp. 62~77), 文眞堂, 2015年05月, 62-77, 日本語, ISBN: 4830948639現代経営学の潮流と限界 (経営学史学会年報 第22輯)学術書
- その他, 同文舘出版, 2015年03月, 日本語, ISBN: 4495357166(項目執筆)最新 基本経営学用語辞典
- 編者(編著者), "Chapter 1 Japanese management in change" (pp. 1-15); "Chapter 13 A discussion of the development of work-life balance in Japan" (pp. 191-209), Springer, 2014年09月, 2-25; 191-209, 英語, ISBN: 443155095XJapanese Management in Change: The Impact of Globalization and Market Principles[査読有り]
- 共編者(共編著者), 「序章 人的資源管理のフロンティア」(pp. 1~18), 中央経済社, 2014年03月, 1-18, 日本語, ISBN: 4502089109現代 人的資源管理―グローバル市場主義と日本型システム―教科書・概説・概論
- 編者(編著者), 「序章 新日本型経営への視座」(pp. 1~19)、「第12章 日本型ワークライフバランスの実現へ向けて」(pp. 239~257), 中央経済社, 2013年02月, 1-19;239-257, 日本語, 書評:https://doi.org/10.24472/keieijournal.32.0_136, ISBN: 4502469807変貌する日本型経営 ―グローバル市場主義の展開と日本企業―学術書
- 分担執筆, 「経営学とはどのような学問か―経済性と社会性の連関を巡って― 」(pp. 97~108), 千倉書房, 2012年09月, 97-108, 日本語, ISBN: 480510998Xリーマン・ショック後の企業経営と経営学学術書
- その他, 文眞堂, 2012年05月, 日本語, ISBN: 4830947233(項目執筆)経営学史事典【第2版】
- 分担執筆, 「2.経営学が構築してきた経営の世界 ―社会科学としての経営学とその危機―」(pp. 21~35), 文眞堂, 2012年05月, 21-35, 日本語, ISBN: 4830947624経営学の思想と方法 (経営学史学会年報 第19輯)学術書
- 分担執筆, 「第3章 自由企業体制」(pp. 35~53), ミネルヴァ書房, 2012年05月, 35-53, 日本語, ISBN: 4623058697現代アメリカ経済論 (シリーズ・現代の世界経済)教科書・概説・概論
- 分担執筆, 「3.人的資源管理」(pp. 36~52), ミネルヴァ書房, 2011年04月, 36-52, 日本語, ISBN: 4623059987ハンドブック経営学教科書・概説・概論
- 共著, 良い論文とは?(pp.193~195), 文眞堂, 2010年10月, 193-195, 日本語, ISBN: 483094692X経営・商学系大学院生のための 論文作成ガイドブック【改訂版】
- 共著, 「第1章 人の管理とはどんなことか(人的資源管理入門)」(pp. 3~25)、「第2章 組織は人をどのように捉えるのか(人間モデル・組織行動)」(pp. 26~51)、「第3章 人の働く組織をどのように作るのか(組織設計)」(pp. 52~73)、「第12章 多様化する働く人たちを組織はどう管理するのか(女性労働・高齢者雇用)」(pp. 255~283)、「第15章 多様化する働く意味づけを組織はどう管理するのか(ワーク・ライフ・バランス)」(pp. 328~358), 有斐閣, 2010年10月, 3-25; 26-51;52-73;255-283;328-358, 日本語, ISBN: 4641183899経験から学ぶ人的資源管理 (有斐閣ブックス)教科書・概説・概論
- 共編者(共編著者), 「第3章 組織構造と職務内容」(pp. 36~54), 中央経済社, 2010年03月, 36-54, 日本語, ISBN: 4502673609入門 人的資源管理(第2版)教科書・概説・概論
- 共訳, 「序」(pp. i~lxii)、「第1章 人的資源管理の特性」(pp. 3~60)、「第2章 戦略的人的資源管理」(pp.61~119)、「第4章 労働と作業組織」(pp. 181~234)、「第14章 結論」(pp. 677~702)、「付録」(pp. 703~723)、および全体の監訳, 文眞堂, 2009年06月, i-lxii; 3-60: 61-119; 181-234; 677-702; 703-723, 日本語, ISBN: 4830946458人的資源管理 ―理論と実践―【第3版】教科書・概説・概論
- 分担執筆, 「6.経営学の研究者になるということ」(pp. 91-106), 文眞堂, 2009年05月, 91-106, 日本語, ISBN: 4830946504経営理論と実践 (経営学史学会年報 第16輯)学術書
- 共編者(共編著者), "Chapter 1 Introduction" (pp. 1-15); "Chapter 12 Industrial innovation under the influence of Japanese culture" (pp. 209-231), Routledge, 2008年03月, 1-15;209-231, 英語, ISBN: 0415423384Industrial Innovation in Japan (Routledge Studies in Innovation, Organizations and Technology)[査読有り]学術書
- 共著, "Chapter 1 Business education and human resources development in Japan: issues and challenges" (pp. 1-29); "Chapter 4 Conclusion: Japanese style of management education" (pp. 85-89), Chandos Publishing, 2008年02月, 英語, ISBN: 1843342189Management Education in Japan (Chandos Asian Studies Series)[査読有り]学術書
- 共著, 「第1章 会社の経営とはどんなことか(企業経営入門)」(pp. 1~24)、「第8章 社員は仕事をどのように分担しているか(組織構造と職務設計)」(pp. 175~200)」、「補章 経営学とはどんな学問か(学問論)」(pp. 367~388), 有斐閣, 2007年05月, 1-24; 175-200 ; 367-388, 日本語, ISBN: 4641183481経験から学ぶ経営学入門 (有斐閣ブックス)
- その他, ミネルヴァ書房, 2007年04月, 日本語, ISBN: 4623036359(項目執筆)人事労務管理用語辞典
- 分担執筆, 第4部第9章「日本型ビジネス教育による人材育成と価値創造経営―論点と課題―」(pp.130-143), 文眞堂, 2006年10月, 130-143, 日本語, 日本学術振興課産学協力連携委員会第108委員会による成果刊行, ISBN: 483094563X価値創造のマネジメント学術書
- 中央経済社, 2006年05月, 日本語, ISBN: 4502382906(項目執筆)新版ビジネス・経営学辞典
- その他, 中央経済社, 2004年09月, 日本語, ISBN: 450237590X(項目執筆)ベーシック経営学辞典
- 分担執筆, 良い論文とは?, 文眞堂, 2004年09月, 日本語, ISBN: 4830944919経営・商学系大学院生のための論文作成ガイドブック
- 分担執筆, 「第5章 企業経営システム」(pp. 105~124), ミネルヴァ書房, 2004年04月, 105-124, 日本語, ISBN: 4623040712アメリカ経済論 (現代世界経済叢書)
- 共著, 千倉書房, 2003年09月, 93-94, 日本語, 討論者稿, ISBN: 4805108266IT革命と企業経営 (経営学論集 第 73集)
- 分担執筆, 「第6章 組織設計」(pp. 68~84), 中央経済社, 2003年05月, 68-84, 日本語, ISBN: 4502367702入門 人的資源管理教科書・概説・概論
- 単著, Palgrave Macmillan, 2002年09月, 英語, ISBN: 1403901406Cultural Influences on IT Use: A UK - Japanese Comparison[査読有り]学術書
- 単著, 千倉書房, 2001年11月, 日本語, ISBN: 4805108010異文化の情報技術システム ―技術の組織的利用パターンに関する日英比較―学術書
- その他, 中央経済社, 1999年09月, 日本語, 編集委員・分担執筆, ISBN: 4502352101(項目執筆・編集委員)経営学大辞典事典・辞書
- 共著, 「第1章 技術と組織構造」(pp. 26~47)、「第4章 管理組織と職務内容」(pp. 89~109), 文眞堂, 1994年11月, 26-47;89-109, 日本語, ISBN: 4830941723柔構造組織パラダイム序説―新世代の日本的経営学術書
- 企業家研究フォーラム 春季研究会, 2025年03月, 企業家研究フォーラム, 大阪産業創造館, テーマ:「人」のマネジメントとヒストリー人材マネジメントパラダイムの展開と人的資本経営口頭発表(一般)
- 日本学術会議 学術フォーラム「AI活用時代における経営教育の変革」, 2025年03月, 【最終版】日学AIシンポジウム250301(上林).pdf, 発表資料, パスワードが無い, 日本学術会議, 日本学術会議講堂社会のあるべき姿からみた経営教育の展望シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 大阪労働大学 公開シンポジウム, 2025年01月, 大阪労働協会, エル大阪, 近年,賃上げの機運が高まっている。賃上げの展望と春闘の役割について議論する(令和6年度大阪労働大学講座パンフレットより)。企業経営や経営学の視点からみた「賃金」の位置づけ,春闘の役割について報告を行なった。賃金は重要だが,賃上げだけに拘っていると,いい結果はうまれない。賃金を得て私たちの生活や暮らし,社会をどうするか,量的拡大より質的重要に配意した議論が肝要である。経営学の視点からみた賃上げの意義[招待有り]シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 連合滋賀と滋賀経済産業協会との意見交換会, 2025年01月, 日本語, 連合滋賀・(一社)滋賀経済産業協会, 琵琶湖ホテル労使で考えるこれからの人的資本経営[招待有り]その他
- 経営関連学会協議会公開シンポジウム, 2024年12月, 日本語, 経営関連学会協議会, 明治大学, ファシリテーター:西尾チヅル氏(筑波大学教授) パネリスト:上林憲雄,佐藤信彦氏(熊本学園大学教授),西川英彦氏(法政大学教授),田名部元成氏(横浜国立大学教授)経営学分野における若手研究者の育成シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 令和6年度ワーク・ライフ・バランスフェスタ, 2024年11月, 兵庫県,兵庫県勤労福祉協会,ひょうご仕事と生活センター, 兵庫県公館, ひょうご仕事と生活センター設立15周年記念センター15年とこれからの人的資本経営について[招待有り]口頭発表(基調)
- 大阪労働大学令和6年度講座, 2024年10月, (一社)大阪労働協会, エル大阪人的資源管理論:人事労務管理から人的資源管理へ公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 令和6年度 兵庫県立大学幹部教職員研修, 2024年09月, 日本語, 兵庫県立大学ダイバーシティ推進室, 兵庫県立大学・オンライン男性の育児休業とワーク・ライフ・シナジー[招待有り]公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 日本経営学会関西部会 第685回例会, 2024年07月, 日本語, 日本経営学会関西部会, キャンパスプラザ京都, 報告概要 学術研究としての経営学はここ30年ほどで大きく変容しつつある。日本経営学会の刊行物である『経営学論集』および『日本経営学会誌』に1990~2023年に公表された計1,867編の論稿を対象として計量テキスト分析を行なった結果,研究方法論の科学化・研究内容の個別化・研究スパンの短期化が進行していることがわかった。 しかし,経営現象の真の理解や学術としての経営学の発展のためには,こうした変化の方向性を全面的に是とするわけにはいかない。むしろ,科学と非科学の融合,個別細分化に対する全体性への配慮,長期に腰を据えて学界の先端を切り開こうとする気概や姿勢こそが重要となる。経営学研究におけるこうした問題の存在をわれわれ研究者自身がまずは認識し,解決策を模索していかなければならない。経営学における研究動向の変遷と展望 ―これからの経営学研究のあり方を考える―口頭発表(一般)
- 関西生産性本部評議員会講演会, 2024年06月, 日本語, 関西生産性本部, 大阪中之島NCB会館これからの日本における人的資本経営のあり方[招待有り]公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 経営学史学会第32回大会, 2024年05月, 日本語, 経営学史学会, 石巻専修大学, 三井泉(ファシリテーター),磯村和人,井坂康志経営学研究における外国語書籍出版の意義シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 神戸市危険物安全協会令和5年度講演会, 2024年02月, 日本語, 神戸市危険物安全協会, 神戸市中央区文化センターVUCA時代の人財育成 ―”考える力”を育むために―[招待有り]公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- ソーシャルマーケティング研究会 第18回, 2023年12月人的資本経営の現状と課題
- 龍谷大学経営学会講演会, 2023年11月, 龍谷大学経営学会, 龍谷大学深草キャンパスハッピーな人生を送るために経営学を学ぼう![招待有り]
- 令和5年度 大阪労働大学講座, 2023年10月, 日本語, 一般財団法人 大阪労働協会, エル・おおさか, 労働経済・社会保障分野 第3回人的資源管理論:人事労務管理から人的資源管理へ公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 人事労務研究を深掘りする全6夜, 2023年08月, 日本語, 日本労務学会, オンライン, 日本国, 上林憲雄・白木三秀,コメンテータ:藤本昌代・八代充史・山本寛 『日本の人事労務研究』の刊行を記念して(第9章の概説)これからの人事労務研究と日本労務学会 ―歴史を踏まえ未来を展望する―[招待有り]シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 経営学史学会第31回大会, 2023年05月, 日本語, 経営学史学会, 龍谷大学(オンライン)「現代資本主義と経営目的」高橋公夫報告への討論(討論者)その他
- ソーシャルマーケティング研究会 第13回, 2023年03月, 日本語, 同志社大学ソーシャル・マーケティング・リサーチセンター, 同志社大学, 日本国ソーシャルマーケティングに参画するとどのようないいことがあるのか?(パネリスト)シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 奈良工業高等専門学校ダイバーシティ推進講演会, 2023年02月, 日本語, 奈良工業高等専門学校, 奈良県大和郡山市, 日本国, https://www.nara-k.ac.jp/information/2023/03/post-2039.htmlSDGs時代のワークライフバランス ―正しい理解と活用のために―[招待有り]口頭発表(招待・特別)
- 日本学術会議(主催)・経営関連学会協議会(共催)公開シンポジウム, 2022年11月, 日本語, 日本学術会議, 日本学術会議, 日本国, パネル討議への導入次代を担う若手研究者をいかに育成していくかシンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 日本鉄鋼協会秋季製銑部会大会, 2022年11月, 日本語, 日本鉄鋼協会, クロス・ウェーブ梅田, 日本国創造的人材と技能伝承の進め方[招待有り]口頭発表(招待・特別)
- 大阪労働協会、大阪労働大学講座令和4年度第70回講演, 2022年10月, 日本語, 大阪労働協会, エルおおさか人的資源管理論公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 日本経営学会 第96回大会ワークショップ, 2022年09月, 日本語, 日本経営学会, 明治大学(オンライン), 日本国, 瓜生原葉子(座長),上林憲雄,阪智香,高浦康成SDGs経営の意義と限界 —地球,人間,経営—シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 日本財務管理学会 第54回春季大会, 2022年06月, 日本語, 日本財務管理学会, 中央大学多摩キャンパス, 日本国, 国連の掲げた持続可能な開発目標を示すSDGsの実現へ向けた気運が高まっている。わが国でも,政府をはじめ企業経営や各種NPO,一般国民にもかなり広くその意識は浸透しつつある。大いに結構なことである。 しかし,こうした状況を手放しで歓迎ばかりしていていいのだろうか。SDGsの枠組みそれ自体に,何らかの問題や限界,今後へ向けた課題等はないのだろうか。盛り上がりに水を差すようで甚だ恐縮ではあるが,私自身の思いを正直に白状すれば,昨今のSDGsへ向けた社会的な隆盛の気運を見るにつけ,社会科学の学術研究の観点からは,そのあまりに急激な盛り上がりと無批判な態度に—あるいは批判しにくい空気感に—一抹の懸念を覚えざるを得ない。本報告では,こうしたSDGs経営に対する報告者自身の違和感と,その背後にある経営社会の現況について述べることとしたい。 周知のとおり,SDGsの掲げた国際社会共通の目標は,17の世界的目標(①~⑰),169の達成基準,232の指標に分割され,極めて多岐にわたるものであるが,これらの各目標は2030アジェンダが掲げる5つのPであるPeople(人間:①,③,④,⑤,⑧,⑩,⑫),Planet(地球:②,③,⑦,⑫,⑬,⑭,⑮),Prosperity(繁栄:②,⑥,⑨,⑫),Peace(平和:⑯),Partnership(パートナーシップ:⑰)に対応する目標となっており(日本ユニセフ協会のホームページ参照),とりわけ「人間」と「地球」に関わる目標の比重が高いことが窺える。 このうち,「地球」に関わる諸目標は,相対的に話は単純である。目標の実現には骨が折れるが,その構造は明快で,単に目標の達成へ向けて,企業や我々一人ひとりが努力していければそれで済む話である。換言すれば,これらは,有無を言わさず,否が応にも実現へ向けた努力を我々がしていかなくてはならない目標群であるといってよい。 厄介なのは,「人間」にまつわる諸目標である。それらが厄介であるゆえんは,単に目標を定め,その数値指標を達成しさえすればそれでよしとは一概に言いきれないという点にある。もちろん,「目標」数値は達成するに越したことはないが,数値のみが独り歩きをしてそれへ向かうステップが蔑ろにされたり,満足の行く結果を出すためにはどうすればよいかという思考様式に陥り,そこから極めて本末転倒な数字合わせの経営に終始してしまったりといった諸々の問題が,こと「人間」に関わる諸目標では露見されている。行政機関でも企業でも,あるいは学術を扱う大学においてすらも,そういった事例は枚挙に暇がなく,およそSDGsの理念とはかけ離れた状態になってしまっているケースが多い。 本報告では,現代企業の経営において時流の用語となっている「多様性」(ダイバーシティ)や「AI(人工知能)」,「グローバリゼーション」といった概念にとりわけ着眼しながら,具体的にどういった困難が生じているか,それを解決するために我々人間はどういった策を講じていかねばならないかといった点について,報告者の考えを述べることとしたい。SDGs経営の意義と限界 —地球,人間,経営—[招待有り]口頭発表(招待・特別)
- 日本鉄鋼協会次世代鉄鋼制御システム技術検討会STEPⅡ講演会, 2022年06月, 日本語経営における創造的人材の育て方[招待有り]口頭発表(招待・特別)
- 経営学史学会第30回大会ワークショップ, 2022年05月, 日本語, 経営学史学会, 専修大学(オンライン), 日本国, 時代の趨勢か,経営学史への関心が急速に低下している。われわれ経営学史学会の規模縮小に歯止めがかからず,会員数は減少の一途を辿っている。 背景には,これまでの経営学の系譜から現状を冷静に見つめ,未来を展望するという経営学史研究ならではの利点が,一般社会や一部の経営学研究者に正確に理解されていないという状況がある。とりわけ,昨今のわが国の学術政策のもと,研究業績を短期のうちに量産する必要に迫られている若手研究者にとっては,経営学史研究は相当に敷居が高く捉えられ,自身が取り組む研究課題とは無関係な研究アプローチとして受け取られてしまっているという実態がある)。 当ワークショップの企画者である上林がかつて非公式に若手研究者や大学院生へのヒヤリングを実施したところ,その多くは,経営学史学会では過去の特定学説のみが取り上げられ,その主張の細部を吟味することがメインの,ごく一部に閉じた議論しか行われていない学会であるという極めて偏った印象を持たれていることがわかった。中には「経営学史」という研究領域が存在することすら認識せず,誤解して「経営史」と同一視する若手研究者も居た。要は,当学会の存在感が極めて希薄で,われわれの学会活動がそもそも正しく伝えられていないのである。 確かに,経営学史を研究対象に据えて論文を執筆するには,学説や理論に対するそれなりの知識が必要である。学史研究のおもしろさが実感できるようになるには,それ相応の時間とエネルギーが必要で,大きな俯瞰的視座や洞察力の涵養など息の長い鍛錬が要請されることもまた事実である。特定学説の細部の検討ももちろん重要で,それなくして経営学史研究は成り立たないことも否めない。 しかし,学史研究はもとより過去に閉じたものではない。当学会の設立趣意書にも記載されているとおり,学史研究の目的は,「単に懐古趣味にとどまるものではなく,むしろ積極的に将来への発展の道を発見するところに意味がある」 )はずである。若手研究者の学史研究への誤解や関心低下をこのまま放置していては,歴史的な長期スパンで経営現象を捕捉し未来を展望しようとする姿勢がますます減退し,学術研究としての経営学の発展が停滞してしまいかねない危惧がある(上林,2022)。 経営学史学会第30回大会では,学会設立30年を機にこうした問題を考えるためのワークショップを,大会最終日の午後に2時間半もの特別枠として設けていただいた。当学会としてこの問題をどのように捉え,どういった具体的アクションを今後とっていく必要があるかについて,会員相互でまずは問題意識を共有し,参加各位と議論する場とすることを目的として企画をお認めいただいたものである。企画趣旨:学史研究と実証研究の対話シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 岩手大学ダイバーシティセミナー, 2022年05月, 日本語, オンラインダイバーシティ推進のための基本的考え方ー経営学の視点から考えるー[招待有り]口頭発表(基調)
- 2021年度 神戸大学ダイバーシティフォーラム, 2022年03月, 日本語, オンラインこれからのワーク・ライフ・バランス ―正しい理解と活用へ向けて—[招待有り]口頭発表(基調)
- 日本鉄鋼協会 第4回 技術部会共通特別講演会, 2022年02月, 日本語, オンライン創造的人材の育成と技能伝承の進め方[招待有り]口頭発表(招待・特別)
- 令和3年度大阪労働大学講座シンポジウム「日本の労働の足跡と将来について語り合おう」, 2022年01月, 日本語これからの人的資源管理 ―知性人の時代へ―[招待有り]シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- アーリーライザーズクラブ, 2021年11月, 日本語, 帝国ホテル大阪これからの雇用管理を考える ―ジョブ型雇用の幻想―口頭発表(招待・特別)
- 『経営学の開拓者たち』出版記念シンポジウム, 2021年11月, 日本語これからの経営学研究・教育の在り方を考える(司会進行)シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 龍谷大学経営学会講演会, 2021年11月, 龍谷大学自己プロデュースの経営学―”なりたい自分”になろう!―公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 大阪労働協会、大阪労働大学講座令和3年度第69回講演, 2021年10月, エル・おおさか人的資源管理論公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- ソーシャル・マーケティングWebiner研究会, 2021年09月, 日本語経営学の発展と人間 —Social goodnessとは何か—[招待有り]口頭発表(招待・特別)
- 日本経営学会 第95回大会ワークショップ, 2021年09月, 日本語日本経営学会と経営学教育[招待有り]シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 大阪府工業会講演, 2021年09月, 日航ホテル大阪個力を活かす日本的経営口頭発表(招待・特別)
- 凌霜人事担当役員・管理職懇談会, 2021年08月, 日本語これからの人事管理 ―個力を活かす経営へ向けて―その他
- 日本学術会議「SDGsと経営実践・経営学・経営学教育を検討する分科会」第4回報告, 2021年08月, オンライン移りゆく日本的経営と これからの経営学―持続可能な社会の実現へ向けて―口頭発表(一般)
- 日本労務学会, 2021年07月, 日本語日本労務学会設立50年 ―これまで何が論じられてきたのか―[招待有り]口頭発表(基調)
- 商学・経営学研究会, 2021年05月, 神戸大学大学院経営学研究科(オンライン)移りゆく日本的経営と これからの経営学口頭発表(一般)
- IFSAM 2020 ONLINE (15th) CONGRESS December 4-7, 2020 (in cooperation & connection with EURAM 2020 conference), 2020年12月, 英語On the challenges of management education in times of pandemic: The radical shift to online instruction (‘the business of now’) and its future[招待有り]シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- EURAM (European Academy of Management), 2020年12月, 英語, European Academy of Management, 20th Conference, Trinity College, Ireland, onlineHuman resource systems and organizational culture in Japanese companies: changes and prospects口頭発表(一般)
- インソース講師勉強会特別講演, 2020年12月, online働き方改革と人材育成―「考える人間」を育てるために―公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 経営関連学会協議会公開講演会, 2020年10月, オンライン学術としての経営学の発展と最近の動向 ―若手研究者の育成と業績評価のあり方―公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- Newair 次世代リーダー育成プロジェクトR3講演, 2020年09月, ニューエア大阪、オンラインワーク・ライフ・バランス公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 日本経営学会第94回大会, 2020年09月, 慶應義塾大学(オンライン)日本の経営学が進む道口頭発表(一般)
- 兵庫県国際交流協会講演, 2020年01月, 神戸大学日本企業と新しい働き方―多様な働く人たちをどう管理するのか―公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 大阪府看護協会講演, 2019年11月, ナーシングアート大阪働き方改革の現状と未来―多様な働く人たちをどう管理するのか―
- 兵庫県立男女共同参画センター中堅女性リーダー育成講座第5回講演, 2019年03月, 兵庫県立男女共同参画センター企業に求められる人財の育て方公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 大阪府立四條畷高等学校「大人の畷高」講演, 2019年03月, 大阪府立四條畷高等学校これからの生き方を考えるその他
- 日本学術会議学術フォーラム, 2018年12月, 日本語, 日本学術会議, 日本学術会議講堂, 国内会議学術研究としての経営学―研究動向と課題―口頭発表(基調)
- 喜樂会 故古林喜樂先生を偲ぶ会特別講演, 2018年11月, 神戸大学個力を活かす経営―新しい働き方・働かせ方―口頭発表(招待・特別)
- ソシオテック研究所講演, 2018年10月, ソシオテック研究所, 全国町村会館個力を活かす経営―新しい働き方・働かせ方―口頭発表(招待・特別)
- 日本経営学会第92回大会, 2018年09月, 新潟国際情報大学消えゆく日本的経営―グローバル市場主義に侵食される日本企業―口頭発表(一般)
- 大阪府立四條畷高等学校現役学生による神戸大学キャンパス訪問講演会, 2018年08月, 神戸大学神戸大学経営学部で学ぶ公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 経営学史学会第26回大会基調報告, 2018年05月, 神戸大学経営学に未来はあるか?―経営学史研究の果たす役割―口頭発表(基調)
- 神戸大学社会人博士課程同窓会Ph. D. Café講演, 2018年04月, 神戸大学大学院経営学研究科学術としての経営学の発展と最近の動向
- 大阪商工会議所会員講演会, 2018年02月, 大阪商工会議所個力を活かす経営―新しい働き方・働かせ方―口頭発表(招待・特別)
- KIER International Conference, 2017年12月, 英語, Kyoto Institute of Economic Research, Kyoto University (KIER), Kyoto University, 国際会議Recent Developments of Management as a Social Science[招待有り]口頭発表(招待・特別)
- 経営関連学会協議会, 2017年07月, 日本語, 日本学術振興会, 商工中金(東京), 国内会議学術としての経営学の発展と最近の動向[招待有り]公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 日本学術振興会産学協力研究委員会産業構造・中小企業第118委員会第287回本会議招待講演, 2017年06月, 東京京橋小松ビル学術としての経営学の発展と最近の動向口頭発表(招待・特別)
- 日本学術振興会産学協力研究委員会経営問題第108委員会第399回本会議報告, 2017年06月, 関西学院大学 大阪梅田キャンパス学術としての経営学の発展の最近の動向
- 日本学術会議科学者委員会男女共同参画分科会報告, 2017年01月, 日本学術会議経営学関連学会における男女共同参画の現状と課題
- 大阪市新任部長研修講演, 2016年09月, あべのフォルサ人を大切にする経営―人のマネジメント―公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 神戸商工会議所会員講演会, 2016年09月, 神戸商工会議所個力を活かす経営―新しい働き方・働かせ方―
- 平成29年度科学研究費助成事業説明会講演, 2016年09月, 神戸大学研究計画調書の書き方のポイント公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 2016 Management Thenory and Practice Conference, 2016年04月, 英語, Kyoto University, 国際会議Changing Japanese Management?: The Impact of Globalization and Market Principles口頭発表(基調)
- 神戸経済同友会ワークライフバランス委員会第2回ワークショップ講演, 2015年11月, 神戸経済同友会女性の働き方を中心にしたダイバーシティへの取り組みシンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 神戸経済同友会ワークライフバランス委員会第1回ワークショップ講演, 2015年11月, 神戸経済同友会社員(男女)における働き方の質的向上の追求―時間当たりの生産性を高めるためには―シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- PTラーニング, 2015年08月, 日本語, (株)プロアシスト, 大阪組織マネジメント概論[招待有り]公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 経営関連学会協議会公開講演会, 2015年06月, 明治大学日本学術会議の動向と課題―経営関連分野を中心にして―口頭発表(招待・特別)
- 日本学術会議経営学委員会・総合工学委員会合同 サービス学分科会報告, 2015年03月, 日本学術会議経営学からみたサービス概念公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 兵庫産業活性化センター講演, 2015年02月, 神戸市産業振興センター人を大切にする経営―これからの‟日本流”人材マネジメント―
- 日本学術振興会産学協力研究委員会経営問題第108委員会第388回本会議報告, 2014年08月, 武蔵野大学人的資源管理パラダイムの展開―意義・限界・超克可能性―公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- サイエンス&テクノロジーセミナー講演, 2014年08月, きゅりあん品川区立総合区民会館人を大切にする経営―研究開発・製造のための人的資源管理―
- インソースグループフォーラム基調講演, 2014年08月, ステーションカンファレンス万世橋人を大切にする経営―人材育成の基礎と最新のトピックス―口頭発表(基調)
- 神戸経済同友会座談会基調講演, 2014年07月, 神戸経済同友会ダイバーシティの考え方口頭発表(基調)
- 経営学史学会第22回大会報告, 2014年05月, 関東学院大学人的資源管理パラダイムの展開―意義・限界・超克可能性―口頭発表(一般)
- NECソリューションイノベータ執行役員研修講演, 2014年05月, NECST大阪本社戦略シニアリーダーの役割公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 神戸市男女共同参画推進会議平成25年度第2回講演, 2014年03月, 神戸市役所ワーク・ライフ・バランスの実現に向けて口頭発表(招待・特別)
- ばんしん後継者養成塾講演, 2013年11月, 播磨信用金庫神戸本部人材育成―人を大切にする経営―公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 組織学会2014年度年次大会報告, 2013年11月, 日本語, 組織学会, 県立広島大学, 国内会議グローバル市場主義と日本型人的資源管理-組織と個人の新しい関係[招待有り]シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
- 比較経済体制研究会報告, 2013年10月, 京都大学経済研究所労務研究の変遷と労働モチベーションに関する一考察―自律性概念に着目して―口頭発表(一般)
- 都ホテル研修特別講演, 2013年06月, 都ホテル天王寺人を大切にする経営―「人のマネジメント」の新しいパラダイム―口頭発表(招待・特別)
- 放送大学熊本学習センター講演, 2013年02月, くまもと森都心プラザ人を大切にする経営―「人のマネジメント」の新しいパラダイム―口頭発表(基調)
- 比較経済体制研究会, 2012年11月, 京都大学経済研究所経営学とモチベーション論の展開―国際比較へ向けての基本視座―口頭発表(招待・特別)
- The 72nd Academy of Management Annual Meeting, 2012年08月, 英語, Academy of Management, Boston, Massachusetts, 国際会議Organizational Actions to Foster Coordinators' Professionalism to Improve Organ Donation Process口頭発表(一般)
- グッドプラクティスセミナー, 2012年03月, 神戸大学経営学研究科, 神戸大学梅田教室人を大切にする経営―新しい人的資源管理の考え方―公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 日本経営学会第85回大会報告, 2011年09月, 日本語, 甲南大学, 国内会議経営学とはどのような学問か―経済性と社会性の連関を巡って―口頭発表(一般)
- 経営学史学会第19回大会報告, 2011年05月, 日本語, 青森公立大学, 国内会議経営学が構築してきた経営の世界―社会科学としての経営学とその危機―口頭発表(一般)
- 人事労務担当者養成講座, 2010年09月, 関西経済連合会, シェラトン都ホテル大阪人事労務管理総論口頭発表(基調)
- 日本情報経営学会第60回基調報告, 2010年05月, 神戸大学経営学の発展と情報経営口頭発表(基調)
- 日本労務学会・経営行動科学学会合同部会, 2010年03月, 日本語, 神戸大学, 国内会議日本型ワークライフバランスに関する一考察口頭発表(一般)
- 東部大阪経営者協会講演, 2009年07月, 東部大阪経営者協会, 東大阪商工会議所人事労務管理の日本型モデル再考口頭発表(招待・特別)
- The 68th Academy of Management Annual Meeting, 2008年08月, 英語, Academy of Management, Anaheim, California, 国際会議Intrinsic Motivation of Organ Transplant Coordinators in Europe and Japan口頭発表(一般)
- 経営学史学会第16回大会報告, 2008年05月, 経営学史学会, 中央大学経営学の研究者になるということ―経営学研究者養成の現状と課題―口頭発表(招待・特別)
- 新春特別セミナー講演, 2008年02月, 株式会社インソース, 北浜フォーラム人的資源管理の現状と新しい流れ口頭発表(基調)
- 新春特別セミナー講演, 2008年01月, 株式会社インソース, 東京国際フォーラム人的資源管理の現状と新しい流れ口頭発表(基調)
- ETCO(欧州移植コーディネータ協会会議)年次大会, 2007年09月, 英語, ETCO(欧州移植コーディネータ協会会議), プラハ, 国際会議Job characteristics of in-house cordinators: a comparative survey between Europe and Japanポスター発表
- 連合兵庫・兵庫県経営者協会・兵庫県シンポジウム講演, 2007年06月, 連合兵庫・兵庫県経営者協会・兵庫県シンポジウム講演, 尼崎市総合文化センター新しい働き方をデザインする口頭発表(招待・特別)
- 神戸市男女共同参画推進会議平成18年度第2回講演, 2007年03月, 神戸市, 神戸市役所ワーク・ライフ・バランスの実現へ向けて口頭発表(招待・特別)
- 連合兵庫・兵庫県経営者協会・兵庫県「多様な働き方」研究部会第1回講演, 2006年10月, 兵庫県, 兵庫県民会館多様な働き方の実現のために口頭発表(招待・特別)
- 証券奨学同友会関西地区総会, 2006年06月, 証券奨学同友会, 大阪証券会館学問への誘い口頭発表(招待・特別)
- 7th Word Congress, 2004年05月, 英語, Sweden Academy of Management (SAM) & International Federation of Scholarly Associations of Management (IFSAM), Goeteborg, Sweden, スウェーデン王国, 国際会議Culture-specific IT use in Japanese factories口頭発表(一般)
- Research seminar, 2003年11月, 英語, Canfield Business School, UK, Canfield Business School, UKNational cultural influences on IT use: a UK-Japanese comparison公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
- 日本労務学会学術賞受賞者講演, 2003年06月, 日本労務学会, 日本大学異文化の情報技術システム―技術の組織的利用パターンに関する日英比較―口頭発表(招待・特別)
- Australia & New Zealand Academy of Management (ANZAM) & International Federation of Scholarly Associations of Management (IFSAM), 5th Word Congress, 2002年07月, 英語, Austrarian Academy of Management, Goldcost, 国際会議Cultural constraints on IT use: a UK-Japanese comparison口頭発表(一般)
- 韓国人事管理学会2001年度大会国際シンポジウム, 2001年11月, 英語, 韓国人事管理学会, Seoul, 国際会議National cultural effects on IT use in Japanese firms[招待有り]口頭発表(招待・特別)
- JSHRM, 2000年07月, 英語, Japan society of HRM, Kobe, 国際会議Cultural influences on IT use amongst factory managers: a UK-Japanese comparison口頭発表(一般)
- 組織学会2000年度研究発表大会, 2000年06月, 組織学会, 滋賀大学情報技術の利用パターンに関する国際比較口頭発表(一般)
- 高度情報化社会の到来と企業組織の革新プロジェクト研究集会, 2000年05月, 一橋大学経済研究所, シーパル須磨情報技術の利用形態とナショナルカルチャー口頭発表(招待・特別)
- 商学・経営学研究会, 1999年11月, 神戸大学経営学部技術は国境を超えるか?
- 日本経営学会第70回大会, 1999年09月, 日本経営学会, 同志社大学異文化環境下における情報技術の利用パターン―日本・イギリスの工場比較―口頭発表(一般)
- オフィスオートメーション学会関西支部, 1999年06月, 甲南大学情報技術の利用形態とナショナル・カルチャー口頭発表(招待・特別)
- 日本経営学会関西部会, 1998年07月, 日本経営学会, 大阪・清交社情報技術システムの利用形態とナショナル・カルチャー―日本・イギリスの工場比較―口頭発表(一般)
- International Federation of Scholarly Associations of Management (IFSAM) 3rd Conference, 1996年07月, 英語, IFSAM(経営学会国際連合), Paris, フランス共和国, 国際会議New forms of management organization under new technology: empirical evidence from Japanese manufacturing companies口頭発表(一般)
- 日本労務学会第25回大会, 1995年06月情報技術の進展とミドル・マネジャーの新しい役割口頭発表(一般)
- 日本経営学会第68回大会, 1994年09月, 山梨学院大学組織調整方式と人間の自律性―技術・組織構造・労働内容―
- 商学・経営学研究会, 1994年05月, 神戸大学経営学部新技術と組織調整様式
- 日本経営学会関西部会, 1993年07月, (於大阪・清交社)組織調整方式と人間の自律性―技術・組織構造・労働内容―口頭発表(一般)
■ Works_作品等
- 2022年02月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2022・02Discussion Paper: The Future of the Discipline of Business Administration: The role of research on the history of business administration
- 2021年03月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2021・03Discussion Paper: Expanding the Scope of Business Ethics in Human Resource Management
- 2018年03月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2018・05Discussion Paper: 「人材マネジメントの新展開」調査報告書
- 2018年02月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2018・02Discussion Paper: 経営学に未来はあるか? ―経営学史研究の果たす役割―
- 2014年08月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2014・21Discussion Paper: 人的資源管理パラダイムの展開 ―意義・限界・超克可能性―
- 2011年03月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2011・03Discussion Paper: 経営学が構築してきた経営の世界-社会科学としての経営学とその危機-
- 2010年02月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2010・06Discussion Paper: Intrinsic Motivation of Organ Transplant Coordinators in Europe and Japan
- 2008年11月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2008・55Discussion Paper: 日本型ワーク・ライフ・バランス社会の実現へ向けて ―量から質へ,そしてダイバーシティへ―
- 2008年06月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2008・32Discussion Paper: 翻訳:John Bratton(2003) “Strategic Human Resource Management” in John Bratton and Jeffrey Gold, Human Resource Management: Theory and Practice 3rd ed., Palgrave
- 2008年03月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2008・13Discussion Paper: 経営学の研究者になるということ -経営学研究者養成の現状と課題-
- 2007年09月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2007・09Discussion Paper: 技術・技能・ノウハウの継承に関する調査結果報告
- 2007年06月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2007・06Discussion Paper: 2007年問題と日本企業の協働力・組織力 -「技術・技能・ノウハウの継承に関する調査」から読みとれるもの-
- 2007年02月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2007・10Discussion Paper: 組織フラット化に伴う新たな「階層化」現象の発生
- 2007年01月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2007・07Discussion Paper: Business Education and Human Resources Development in Japan: Issues and Challenges
- 2006年08月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2006・39Discussion Paper: 試論・入門経営学: ―会社の経営とは―
- 2006年08月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2006・41Discussion Paper: 試論・入門経営学: ―経営学とはどんな学問か―
- 2005年08月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2006・40Discussion Paper: 試論・入門経営学: ―会社の中で社員は仕事をどのように分担しているか―
- 2005年08月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2005・25Discussion Paper: 書評:Takeshi Inagami and D. Hugh Whittaker 著, The New Community Firm: Employment, Governance and Management Reform in Japan
- 2005年06月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2005・17Discussion Paper: 日本のビジネス教育と人材育成-論点と課題- ♯2003・16の改訂版
- 2003年07月, 神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー 2003・16Discussion Paper: 日本型ビジネススクール教育の論点と課題
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 大阪大学, 2025年04月 - 2029年03月, 研究分担者日本の経営学の特徴と独創性に関する定量・定性的研究:学術界と実務界の相互連関競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 園田学園女子大学,神戸大学, 2023年04月 - 2028年03月, 研究分担者東アジア企業の事業継承に関する学際的研究:継承と価値創造のプロセスを中心に
- 株式会社インソース, 神戸大学大学院経営学研究科, 2023年04月 - 2028年03月, 研究代表者設置の趣旨及び目的 人的資本経営の普及を促進することで,日本経済の活性化や社会問題の解決に貢献することを目的として,株式会社インソースとの産学連携による研究・教育を推進するために本センターを設置する。 昨今,地球の持続可能な発展を目指したSDGsの考え方の普及やサステナブル経営の重要性が指摘されており,これらを統括する概念としての「人的資本経営」が脚光を浴びている。こうした人的資本経営の在り方を学術的に探求し,人を大切にする経営を社会的に実装することがいま強く要請されている。本センターを設置することにより,人的資本経営に関する分野横断的な研究・教育が加速され,学界および産業界に広く人的資本経営の重要性を提示・実践することを目指す。 (1)人的資本の見える化推進プロジェクト (2)働きがい向上プロジェクト産学連携による資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 2022年04月 - 2026年03月グローバル市場主義進展下のポスト働き方改革
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2020年04月 - 2024年03月インドにおける自動車サプライチェーンの現地化にかんする調査研究本研究では、インドにおける自動車サプライチェーンの現地化プロセスを解明することを目的とする。国際的な自動車産業におけるインドの存在価値は高まっているが、従来の研究ではあまり分析の対象とされてこなかったといえる。インドにおけるサプライチェーンの実態を詳細に調査・分析することは、国際経営の発展においても、たいへん意義のあることであると考える。 具体的には、インドと日本との文化的距離を踏まえた上で、日系自動車サプライチェーンの現地化とマネジメントの類型化を行う。そして、自動車部品調達の現地化プロセス(サプライヤーの育成・活用)、日系企業と現地企業の合弁事業のマネジメント、合弁事業における駐在員の役割という3点に着目して、サプライチェーンの現地化プロセスを解明する。 本調査を実施するにあたって、2020年度は、関連する先行研究のレビューを中心に行うとともに、インドの現地調査を実施する予定であった。しかし、新型コロナウィルス感染症の蔓延によって、海外渡航が困難となった。また、日本国内においても、出張などの移動が制限されたことによって、インタビュー調査を行うことができず、最新のデータを入手することが難しくなった。 従って、今年度の研究実績は、先行研究のレビューや既存資料に基づく分析が中心となった。また、インドの日本の文化的距離に注目した比較分析を行うために、改めて日本企業におけるマネジメントの特徴を明らかにするための調査・研究も実施した。
- 科学研究費補助金/基盤研究(B), 2014年04月 - 2019年03月, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 2012年04月 - 2017年03月「従来の日本的経営の一部を保ちつつ、市場原理の貫徹度を強める経営」という新・日本的経営システムの特徴を「オメガ(Ω)型経営」として概念提起し、それが日本企業や経済においてさらに強化されつつあることを、資本市場と労働市場の変化に着目して析出した。その結果、(1)日本の資本市場においては経済原理が強化されつつある一方、労働市場においては経済原理だけでなく、従来型の従業員関係重視を再評価する企業があること、(2)Ω型経営の出現と企業業績との関係は、産業特性による相違があること、(3)コーポレートガバナンス見直しの流れにおいても、日本企業は労働市場の果たす役割も包括的に分析する必要があることを示した。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 広島大学, 2010年04月 - 2014年03月研究成果の要約は以下の通りである。資本国籍によるHRMシステムの多様性が確認されるという事実がある一方、その多様性は、職務設計やインセンティブ・システムにおいて、当初の本国方式の移植に由来する経路依存性に強く反映される事が明らかにされた。しかし、その他のHRM施策においては資本国籍別の多様性はあまり見られないことも確認された。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2008年 - 2012年21 世紀初頭の新しい日本型人的資源管理(HRM)システムのあり方として,コーポレート・ガバナンス制度や経営戦略の側面においては,1990 年代以降,グローバリゼーションや情報通信技術(ICT)革新の影響の下,かなりの程度変容し,「市場主義」的になりつつある。しかし,多くの日本企業は,組織・人的資源管理の側面においては,部分的には変化が見られるものの,従前の仕組みを残存させつつ新たなモデルを志向している実態が明らかとなった。こうした動向は,新しい日本型モデルを構築していくうえで大きなヒントになると思われる。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 広島大学, 2008年 - 2010年, 研究分担者発展著しい中国には早くから日本企業が進出し、製造業を中心とした産業集積が形成されてきた。本調査研究は、そうした産業集積に焦点をあて、メーカーとサプライヤーがどのような関係を構築しているか、また、その基盤としての組織内マネジメントがどのようになされているかについて現地調査した。その結果、日系企業間での強い結びつき、また、日系企業の人的資源管理はプロセスコントロールを重視していることが明らかとなった。
- 日本学術振興会, 科学研究費補助金/基盤研究(A), 基盤研究(A), 神戸大学, 2005年 - 2007年, 研究分担者長らく停滞した後、再復興期に入った日本の産業社会の活力の向上のため、企業の持続する競争優位性の元となる組織能力を再構築する必要がある。従来この議論は、たとえばリソースベースの経営戦略論として論じられてきたが、本研究では、組織能力構築に真に貢献できる、企業のコア人材、とりわけ経営人材と高度専門職人材に焦点を合わせて、人材の体系的な育成に関する理論的・実証的研究をおこなった。国家レベルの競争力を高めるうえで人材育成が果たす役割について米国を主たる比較研究も実施した。 その結果、第1に、戦略の成功の問題は、人材育成の問題と切り離しては考えられないことが確認された。戦略的人的資源管理という名のもとに、戦略とリンクしてひとの問題を扱う重要性が示唆されてきたが、その育成内容は、次期経営幹部候補の体系的な育成、またその育成プロセスの加速化に焦点をあわせる研究が有望であることが判明した。また、どのように経営人材になるかという問題だけでなく、より早く最高経営責任者になり、より長く采配を振るう機会を与えることの重要性も確認された。第2に、経営人材、高度専門職人材を問わず、コア人材の育成は、フォーマルな座学の育成とのかかわりをけっして軽視することはできないが、産業のなかで、また個別の企業のなかで、いったいどのような仕事をどのような時期にだれのもとで経験するかという点がいっそう重要である。したがって、リーダーシップ開発の問題も、高度専門職の育成の問題も、なんらかの「経験の理論」にも裏付けられる必要があることがわかった。第3に、大きな展望としては、経営学におけるシステムに目を向ける視点と、ひとの問題を照射する視点とが今後は、意味ある形で統合されると、真に国家レベルの復興に経営学も貢献しうることが示唆された。経営学における人材育成を天下国家レベルの国の活力に結びつける研究への橋頭堡となった。競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 2004年 - 2006年ビジネス教育が企業の人材育成に果たす役割に関する国際比較研究我が国において昨今開設ラッシュの続いてきた社会人ビジネススクール教育,とりわけMBA教育について,日本企業の人材育成にとって真に有用でありうるか否かという観点から,我が国における代表的なビジネススクールと欧米のビジネススクールとのカリキュラム体系の比較検討を行った。また,東証一部上場の日本企業でMBAスクールに対しいわゆる「企業派遣」をしているいくつかの企業の人事担当者および派遣学生を対象に行ったインタビュー調査を受け,その派遣動機等の分析を行った。これらの結果,以下にまとめるような知見が明らかになった。 (1)我が国のビジネススクールにおいては,欧米のビジネススクールに於けるカリキュラム体系と比して,職能領域や方法論教育の領域で部分的に低い開講率の科目も含まれているものの,総じて世界のトップスクールに引けをとらない開講率であることが明らかになった。したがって,授業科目名そのものよりも,実際に何が教育されているかがより重要であることが明らかになった。 (2)日本の大企業がMBAスクールに企業派遣を行っている場合,その多くは,ビジネスに関する一般的で体系的な知識を修得させるためというよりも,むしろ他企業の経営状態を受講生相互のコミュニケーションを通じインフオーマルに知ったり,あるいは受講生を介して他企業との相互交流を作るための機会にしたり,といった期待感から企業派遣がなされているケースが多いことが明らかになった。これは,欧米においてはほとんど見られない動機であり,興味深い発見事実であるといえる。 (3)自企業にとって有為な人材を育てるためにMBAスクールへの派遣を行っているいくつかの日本企業においても,MBA学位を修得し数年間経ってから退職し,他企業へ転職しているケースもかなりの程度みられた。このため,これらの企業のいくつかでは,MBA派遣制度を見直す方向で検討している企業も含まれていることが明らかになった。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 岡山商科大学, 2003年 - 2005年, 研究分担者日本型価値創造経営のモデル構築本研究は、米国型資本主義の模倣とは一線を画する日本型経営を実践する必要があるのではないかとの問題意識の下で、21世紀における日本特有の経営スタイルの本質とあり方を探ろうとしたものである。具体的には、市場が全能的に機能することを前提とした資本主義下の企業経営のあり方を根本的に見直し、21世紀における日本特有の新しいスタイルである価値創造型経営がいかなるものであるかについてこれを明らかにしている。 本研究の研究成果として2005年12月に纏め上げた科学研究費補助金成果報告書「日本型価値創造経営のモデル構築-市場全能性崩壊の中での日本型経営スタイルの再構築-」は、独立行政法人日本学術振興会産学協力研究委員会の一つである経営問題第108委員会の研究者15人によって執筆されている。経営学各分野の専攻者によって、昨今注目を集めている「企業価値」に焦点を当て、価値創造経営のあり方を示している。新しい価値の創造を行っていくためには企業がどのような変革を行っていかなければならないかとう点について、「価値創造の理論」「経営スタイル」「資本市場と財務」「組織構造と人材育成」「事業価値の評価」という複数のテーマから調査・研究を行っている。加えて、実地調査として訪問した価値創造企業の「事例研究」を行うことで、理論偏重ではなく、産学連携を通じて産業界に有益な示唆を与え得る内容となっている。 なお、当該研究及び研究成果報告書に対して、社団法人日本工業倶楽部の寄付により、独立行政法人日本学術振興会「学術新興特別基金」の刊行経費援助を受け、(株)文武堂より『価値創造のマネジメント』(仮題)として2006年秋に市販本の出版を予定している。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(B), 若手研究(B), 神戸大学, 2001年 - 2002年日本型JITシステムの国際移転プロセス前年度での研究・調査実績を踏まえ,今年度は,日本の製造企業におけるジャスト・イン・タイム(JIT)技術を国際移転するに当たり,国レベルでの「文化」要因(「日本文化」)が技術移転先国における文化とコンフリクトをおこすか否か,またコンフリクトが発生する場合には,具体的にどのようなコンフリクトが発生し,それに対する処置が組織的になされているかを調査することに実態調査上の焦点を絞って研究を進めた。技術移転プロセスの全体像を理解しようと知れば,これらの問題を先に検討しなければならないことが,文献調査・インタビュー調査等を通じ,判明したためである。 その結果,とりわけ日本古来の「集団主義」的文化を企業文化として強く有している組織においては,欧米諸国に加えアジア諸国(とりわけ中国)への工場等事業所の進出においても,現地人マネジャーとの間にある種のコンフリクトを抱えているケースが多いことがわかった。それに対する日本企業のリアクションとしては,特に積極的な対策は採られていないことも判明した。同じアジア文化圏に属すると処理されることが多い日本と中国であるが,中国の方がより欧米的な個人主義的発想に基づく経営システムがとられており,そのことが技術移転に際しても鍵要因として効いている可能性が高いことが,文献調査およびインタビュー調査等を通じ明らかにされた点の1つである。ただし,文化の他の次元(たとえば「組織階層」次元)においては,中国は必ずしも欧米諸国の文化と類似しているわけではなく,日本文化と類似している側面も存在することも同時に明らかにされた。今後は,技術移転に果たす文化の役割の総合的・統一的な理解と,文化以外の制度的側面(たとえば教育訓練制度)にも焦点を当て,間口を広げた検討が必要となることも今回の調査を通じ明らかとなった。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 1998年 - 1999年作業組織の日中比較研究平成11年度は、平成10年度の調査を基に、北京及び上海において調査企業にインタビューを行った。その結果、アンケート調査において発見された中国における作業組織における集団主義の要素が確認された。在中国日系企業の経営者も、中国人労働者の中に仲間意識集団が存在することを認識していることが解った。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 奨励研究(A), 奨励研究(A), 神戸大学, 1997年 - 1998年情報技術が企業の人的資源管理システムに与える影響の日英比較研究昨今における情報技術の飛躍的発達や経営諸活動のグローバルな展開にもかかわらず,情報技術と組織構造の相互関係に関する本格的な国際比較研究は多くは見られない。ましてやそのテーマを,国レベルでの文化(ナショナル・カルチャー)とかかわらしめて論じようとした研究はさらに少ない。本研究は,この研究上の間隙を埋めるべく,工場の現場作業組織における情報技術の利用のされ方に,ナショナル・カルチャーという要因が影響を与えうるか否か,与えるとすればいかなる組織的メカニズムを通じてであるのかについて,イギリス・日本の両国における実態調査をもとに明らかにしようとするものである。両国における実証分析の結果明らかにされた主たるファインティングは, 「個人型利用」(individual-oriented IT use)よりも「統制型利用」 (control-orientcd IT use)の次元においてナショナル・カルチャーの影響はより顕著であり,日本企業の方がイギリス企業に比して,より高い「統制型利用」を志向しているという点である。より具体的には,日本企業の方が,重要情報への現場作業者によるアクセスが難しく,情報のトップダウン型伝達が多く,業務内容の標準化・単純化の程度が高い,等の発見事実が明らかにされた。本研究のポイントは,これらの日英工場の平均像の差異が,日英両国のナショナル・カルチャーの相違に基づいている可能性があるということである。情報技術と組織構造の間の相互作用関係(「創発的プロセス」:emecrgent process)において,実際にナショナル・カルチャーは重要な役割を果たしうるのであり,今後の国際比較研究においては,従来必ずしも充分には検討されてこなかったこのナショナル・カルチャーという要因も重要な分析対象の1つになりうることが,実証データに基づいて初めて明らかにされた。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 奨励研究(A), 奨励研究(A), 神戸大学, 1994年 - 1994年新技術システム下の組織調整方式に関する実証研究まず第一に、進展著しい最近の新技術(New Technology)の動向を、最新の雑誌や文献(日本語・外国語)を購入して調査した。その結果、一口に「新技術」といっても、現場の作業組織・生産現場レベルで導入されるマイクロエレクトロニクス(ME)技術と、管理・統制組織レベルのオフィスで導入される情報通信技術(IT)とはひとまず区別して検討することが必要であることが判明した。第二に、新技術の導入されている各事業所で、どのような組織調整方式が採用されているのかについて、主としてインタビュー調査を中心に調査を行なった。その結果、現場の作業組織レベルにおいては、理論的研究によって概念化していた組織調整方式の3類型のうち、いわゆる「情報共有型」が主に採用されていること、また管理組織レベルにおいては、既存の組織階層を所与とした「誘導型」が採用されていることが多いこと、などが明らかになった。第三に、これらの結果をふまえ、日本の企業組織においては、作業組織レベルでは職務範囲がかなり曖昧化し、逆に管理組織レベルではむしろタイトに従業員の管理を志向しているという事実が明らかとなり、このような両組織レベルでの齟齬がいわゆる「日本的経営」と称される経営方式の一特徴であることが、結論的に判明した。また第四に、欧米の経営管理システムにおいてはトレード・オフ関係として把握されている「従業員の職務内容の改善・向上」と「管理者による彼らへの管理可能性」の2因子の関係が、必ずしも背反関係にはなく、むしろ比例関係に近い状況にあることも、新たな発見事実として同時に明らかになった。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 一般研究(B), 一般研究(B), 神戸大学, 1993年 - 1994年柔構造組織パラダイムの探求昨年度行った文献調査及び工場見学の結果をふまえ、今年度は研究分担者全員による共著『柔構造組織パラダイム序説-新世代の日本的経営-』(文眞堂刊)を研究成果としてまとめた。著書においては、プロジェクト独自の分析枠組として、「新技術-作業組織-管理組織-人事労務管理」という一貫したフレームワークから新技術の企業労務への影響を把握しうることが確認された。即ち、従来の経営学において明確には意識されてこなかって新技術と組織構造、組織構造と労働の相互関係を、現実の企業組織を対象として初めて実証的に明らかにした点が、第一の研究成果である。 さらに著書をまとめる段階では不十分であった人事労務管理の内実をより正確に把握するため、東芝(株)本社や長谷工コ-ポレーションを初め、数社から追加的にインタビュー調査の機会を与えて頂いた。その結果、(1)新技術システムの下で、各社とも作業組織レベルでは、チーム作業方式の導入やそれに伴う柔軟な賃金体系の導入などの形で、かなりの程度「柔構造化」しつつあること、(2)ただし管理組織レベルになると、技術それ自体による組織構造への規定性は必ずしも大きいものではなく、むしろ企業トップレベルでの経営戦略やより広い社会情勢等によって影響を受けやすいこと、などが明らかになった。それゆえ、より現実的には、企業の人事労務管理体系は作業組織を中心とする技能職と管理組織を中心とする管理職とでかなりの程度異なっている点が実証的に明確化された点が、第二の研究成果である。 またこの調査の中間報告を、奥林が海外出張の機会を利用し、コブレンツ経営管理大学、ドレスデン工科大学、ブタベスト大学、グラスゴ-大学、ロンドン大学インベリアルカレッジ、ノースウェスタン大学等で報告した。欧米の多くの研究者が我々の研究成果に大きな関心を示した。将来、このテーマで国際共同研究をする見通しが得られた。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 奨励研究(A), 奨励研究(A), 神戸大学, 1993年 - 1993年高度技術社会における企業組織・労働内容・社会発展の相互連関ダイナミズム近年における新技術の発達は社会的に大きな影響を及ぼしている。経営学においては、とりわけそれは企業組織や職務内容への影響として様々な視角から論じられており、それらは主として、新技術の否定的側面を強調する「労働過程論アプローチ」と、逆にその肯定的側面を強調する「職務設計論アプローチ」及び「社会技術システム論的アプローチ」の2つに大別される。最新の文献・論文のレビューの結果、なおこの2つのアプローチを根本的に越えうるような分析枠組が未だ提起されていない点が明らかとなった。それゆえ、このような従来の分析枠組の大まかな論理構造上の概要を把握し得たことが、本研究の第一の研究成果である。 この論理把握を基礎として次に検討された点は、自らのアプローチを以下に設定するべきかという点である。結論的にいうと、従来の分析枠組がいずれも企業組織構造への着目をあまり重視していなかったことから、自らのアプローチを「組織設計論的アプローチ」と名付け、企業の組織構造(とりわけ「組織調整方式」)を、技術と職務の間を媒介する連結環と位置付けて重点的に考察してゆくこととした。従って、このような「組織設計論的アプローチ」という自らの分析枠組を設定し得たことが、本研究における第二の研究成果である。 この「組織設計論的アプローチ」が現実的に有効性をもちうる分析枠組であることが、別途実施されたプロジェクト(筆者も一員)によるアンケート調査の結果から明らかとなった。新技術の革新によって新たに設計・形成された組織構造が、従来の大量生産技術システム下における組織構造と根本的に異なっており、しかもこれらの組織構造の相違によって従業員の職務内容も統計的有意に異なりうることが明らかにされたのである。それゆえ、この組織設計論的アプローチの現実的妥当性を明らかにし得た点が、本研究の第三の研究成果である。
- 2023年12月15日 - 現在株式会社インソース顧問
- 神戸新聞, 2025年03月08日, 神戸新聞2025年3月8日付朝刊, きょう国際デー 男女格差 公表が改善後押し 「数値だけでなく経営戦略へ」(神戸新聞 3/8 朝刊)国際女性デーに寄せてコメント
- インタビュアー, ビジネス・インサイト 32巻2号(No.126, Summer 2024) 1-12頁, 2024年07月19日, 社会人・一般トップインタビュー「徹底したシステム化で企業の人的資本経営に貢献する」(舟橋孝之・株式会社インソース代表取締役執行役員社長)
- 2014年12月16日 - 2023年12月15日株式会社インソース社外取締役
- 神戸新聞, 2023年07月08日, メディア, 兵庫県内企業3月末決算 上場68社調査。「県内企業8割が目標設定」に対するコメント。人的資本経営に関する分析・コメント
- 2022年09月, 特別展「山地,平野,川とともに池 ー宇治の暮らしと空間―」資料提供
- 2007年04月 - 2015年03月NECシステムテクノロジー株式会社・NECソリューションイノベータ株式会社 研修オーガナイザー
- 2025年05月27日, オンライン, 統一論題「日本経営学のこれまでとこれから」サブテーマ3「経営学研究の評価」日本経営学会第99回大会統一論題事前研究会サブテーマ3司会学会・研究会等
- 2025年03月16日, オンライン, ◇総合司会:三戸 浩氏(横浜国立大学・長崎県立大学名誉教授) ◇開会の挨拶:13:00~13:10 上林 憲雄氏(神戸大学) ◇第1報告: 13:15-14:05(報告50分) 報告者:河邉 純氏(龍谷大学) (質疑10分) ◇第2報告: 14:15-15:05(報告50分) 報告者:藤沼 司氏(青森公立大学) (質疑10分) ◇コメント:15:15-15:45(30分) 谷口 照三氏(桃山学院大学名誉教授) ◇フロアーからのご感想及び質疑応答:15:50-17:00(70分) ◇閉会:17:002025年度 現代経営学研究会特別企画「村田晴夫著『文明と経営』(2023年刊)合評会」学会・研究会等
- 2025年03月15日, 0315第2回人的シンポジウム.pdf, パスワードが無い, 神戸大学出光佐三記念六甲台講堂, 第2回人的資本経営研究教育センター シンポジウム・成果発表会,懇親会個が輝く経営を目指して―わが社の人的資本経営を鍛え直す大会・シンポジウム等
- 2025年02月25日 - 2025年03月01日, 同志社大学・オンライン, 第15回ソーシャルマーケティング研究会 ソーシャルマーケティング研究Week。坊之本克氏(同志社大学)報告(2月26日)へのコメント。「地蔵を象徴とした行動変容に関する研究」に対するコメント学会・研究会等
- 2025年03月01日, 2025.3.1学術フォーラム ポスター 1 (1).pdf, パスワードが無い, 日本学術会議講堂, パネリスト: 鈴木久敏(ファシリテーター)、木根原良樹、島田啓一郎、竹田陽子、上林憲雄AI活用時代における経営教育の変革大会・シンポジウム等
- 2024年12月26日 - 2024年12月27日, 熱海聚楽ホテル, 佐藤和(慶應義塾大学)著『新・日本的経営論―社会の変化と企業の文化―』合評会の司会(コメンテータ:池内秀己(九州産業大学))2024年度 現代経営学研究会学会・研究会等
- 2024年11月29日, 兵庫県公館, ワークライフバランス先進取組み企業等によるパネル・ディスカッション: ・蛭田普一郎氏(住友ゴム工業株式会社) ・福井啓太氏(株式会社成田) ・團野礼子氏(兵庫県産業労働部次長)人を大切にする経営・企業のあり方について大会・シンポジウム等
- 2024年09月29日, 英語書籍の企画書の査読査読(Springer)査読等
- 2024年03月02日, センター長挨拶.pdf, 発表資料, パスワードが無い, 神戸大学出光佐三記念六甲台講堂, ・報告 ・パネル討論の司会人的資本経営研究教育センター開設記念シンポジウム大会・シンポジウム等
- 2024年01月, 英語書籍の企画書の査読査読(Springer)査読等
- 2023年10月13日 - 2023年10月15日, 富山大学, 向原強(北海道情報大学)「経営情報論の観点からみた健康観察アプリ「こびまる」の事例研究」(統一論題・学会賞受賞者セッション)の司会日本情報経営学会第86回大会統一論題司会大会・シンポジウム等
- 2023年09月24日 - 2023年09月24日, 日学シンポ230924.jpg, 要約, パスワードが無い, 筑波大学東京キャンパス, 2015年にSDGsが国連で採択されて以来、企業・組織は経済的価値だけでなく、倫理や人間の心理的充足を内包した社会的価値を基盤に置いた企業経営が求められています。本シンポジウムでは、市場対応、企業価値の評価、人的資源管理・人材開発において、SDGsの理念に基づいたサステナブル経営を実行する上での課題や必要な対応、推進にあたっての産学連携のあり方等について議論します。大会・シンポジウム等
- 2023年09月18日, 日本学術会議講堂, ・共催者(経営関連学会協議会)代表挨拶 ・開催趣旨:新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、全世界に長期にわたる打撃を与えたが、社会変革を促す未曽有の機会だと考えられる。過去のパンデミックとは、技術的状況も経済構造も異なり、社会にとって新しい経験であった。このようなパンデミックは、人口増加を背景に開発や地球温暖化が進む趨勢において、今後も発生する可能性が高い。また、これに匹敵するような危機(自然災害や有事など)に社会や経営が遭遇することも考えられる。こうした危機への対応に、経営実践や経営学の関係者にとって、今回のパンデミックの経験から学ぶべきことは多いと思われる。このシンポジウムでは、基調講演に、今回のパンデミックで経営に特に大きな打撃を被った航空業界からANAホールディングス代表取締役会長(元代表取締役社長)の片野坂真哉氏、経営学研究・教育の現場から神戸大学副学長(元経営学研究科長)の南知惠子氏をお招きし、分科会メンバーと共に、経営実践、経営学、経営学教育へのパンデミックの影響を振り返るとともに、そこから何を学び、いかに活かすべきかについて議論したい。つまりは、今回のパンデミックによる経営実践や経営学の経験の総括であり、そこからの教訓の社会への発信を狙う。パンデミックと経営 ―何を学び、いかに活かすか―大会・シンポジウム等
- 2023年09月04日 - 2023年09月07日, 神戸学院大学, 統一論題「社会変容と経営学」のうちサブテーマ2「グローバリズム中の日本企業」の司会日本経営学会第97回大会統一論題サブテーマ2司会学会・研究会等
- 2023年08月18日, オンライン, 上林憲雄(司会・報告),白木三秀(報告),藤本昌代(コメント),八代充史(コメント),山本寛(コメント)(『日本の人事労務研究』の刊行記念)これからの人事労務研究と日本労務学会 ―歴史を踏まえ未来を展望する―学会・研究会等
- 2023年07月09日, オンライン, 司会・進行役として,報告者3名・討論者1名の間での報告・討論内容の調整およびコメント日本経営学会第97回大会統一論題事前研究会学会・研究会等
- 2022年09月 - 2023年05月, South Eastern University of Sri Lanka, Managing Contemporary Issues for Sustainable Future Through Multidisciplinary Research, 国際学術貢献している大会・シンポジウム等
- 2023年05月査読(日本情報経営学会誌)学会・研究会等
- 2023年04月査読(日本情報経営学会誌)学会・研究会等
- 2023年02月査読(日本情報経営学会誌)査読等
- 2022年11月27日, 日本学術会議講堂, 西尾 チヅル(総合司会) 徳賀芳弘(主催・開会挨拶) 野口 晃弘(講演) 上林 憲雄(共催・開会挨拶・パネル討議座長) 森谷 周一(パネラー) 瓜生原 葉子(パネラー) 髙田 知実(パネラー) 上野 恭裕(閉会挨拶)経営学分野における若手研究者の育成のために、今、何が求められているのか? 研究業績の評価と関連して大会・シンポジウム等
- 2022年11月, 英語書籍の企画書の査読査読(Springer)査読等
- 2022年11月East Asia Forum大会・シンポジウム等
- 2022年09月01日 - 2022年09月04日, 明治大学 (オンライン), 瓜生原葉子(チェアパーソン),上林憲雄,阪智香,高浦康有SDGs達成にむけて経営学はどのように貢献できるのか大会・シンポジウム等
- 2022年05月, 専修大学(オンライン), 上林憲雄(ファシリテーター)・庭本佳子・磯村和人・貴島耕平学史研究と実証研究の対話学会・研究会等
- 2022年02月, 同志社大学(オンライン), 瓜生原葉子(座長)・生駒京子・小柴巌和・小原克博・上林憲雄・藤平春加ソーシャルマーケティングとは何か、どのように拡げていけばよいのか学会・研究会等
- 2022年01月, エル・おおさか, 石田光男(座長)・中嶋哲夫・上林憲雄・寺井基博日本の労働の足跡と将来について語り合おう大会・シンポジウム等
- 2021年11月, ANAクラウンプラザホテル神戸, 上林憲雄(座長)・加護野忠男・平野恭平・平野光俊・服部泰宏これからの経営学研究・教育の在り方を考えるその他
- 2021年09月, 同志社大学(オンライン), 細川孝(座長)・安達房子・上林憲雄・木村有里・斎藤敦・田中信弘・奈良堂史・百田義治日本経営学会における経営学教育の振興学会・研究会等
- 2021年, 『「時代の問題」と経営学史』(第29輯)経営学史学会年報査読等
- 2021年Gender, Work and Organization査読等
- 2020年12月, online, Xavier Castañer (chairperson), Melanie Bryant, Sandro Castaldo, Salma Damak, Norio Kambayashi, and Antonio Gastaud MaçadaOn the challenges of and opportunities for management education in times of pandemic: The radical shift to online instruction (‘the business of now’) and its future大会・シンポジウム等
- 2019年European Journal of International Management査読等
- 2018年05月, 日本能率協会, 上林憲雄(座長)・江夏幾多郎・庭本佳子・平野光俊・日置政克日本企業における人材マネジメントの新展開
- 2018年05月, 神戸大学, 片岡信之(座長)・上林憲雄・村田晴夫・三戸浩・丹沢安治・高橋公夫・杉田博・藤井一弘経営学の未来―経営学史研究の現代的意義を問う―学会・研究会等
- 2018年労働科学査読等
- 2017年日本情報経営学会誌査読等
- 2013年11月, 兵庫県公館, 開本浩矢(座長)・出口治明・上林憲雄仕事と生活の調和フェスタ
- 2011年Asian Business & Management査読等
- 2010年08月, 神戸大学, 上林憲雄(座長)・蔡芢錫・藤本哲史・松山一紀経営労働における人間問題研究の現代的課題と展望学会・研究会等
- 2010年立命館経営学査読等
- 2010年日本労働研究雑誌査読等
- 2010年日本経営学会誌査読等
- 2009年06月, 神戸大学, 上林憲雄(座長)・渥美由喜・生駒京子・山川四郎ワーク・ライフ・バランスを考える大会・シンポジウム等
- 2008年02月, 神戸元町ラッセホール, 上林憲雄(座長・コーディネーター)・小川隆文・岩原雅子・須田和・開本浩矢多様な働き方モデル提案シンポジウム大会・シンポジウム等
- 2007年日本労務学会誌査読等
- 2006年IFSAM World Congress 2006査読等
- 2005年11月, シーサイドホテル舞子ビラ神戸, 安富隆義(座長)・上林憲雄・村田充範雇用形態の多様化と技能の伝承―世代間ワークシェアリングと生涯学習―大会・シンポジウム等
- 2004年ビジネスインサイト査読等
- 2003年12月ICIS 2003 World Conference (B2B e-marketplace track)査読等
- 2001年組織科学査読等
- 2000年国民経済雑誌査読等