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内村 利恵大学院保健学研究科 保健学専攻助教
研究活動情報
■ 論文- (一社)日本公衆衛生看護学会, 2020年12月, 日本公衆衛生看護学会学術集会講演集, 9回, 169 - 169, 日本語大学院保健師教育課程における海外渡航プログラムの評価と課題
- (一社)日本公衆衛生看護学会, 2020年12月, 日本公衆衛生看護学会学術集会講演集, 9回, 197 - 197, 日本語子育て世代包括支援センターに勤務する職員の連携の実態
- 日本公衆衛生学会, 2020年10月, 日本公衆衛生学会総会抄録集, 79回, 370 - 370, 日本語ハイリスク児支援のための看護職間地域連携の実態に関する研究
- Interprofessional Collaborative Practice for Child Maltreatment Prevention in Japan: A Literature Review.This literature review explored the factors promoting interprofessional collaborative practice for the child maltreatment prevention in Japan. We searched the Japanese database of ICHUSHI-web, focusing on studies published between 1990 and 2015. The studies were examined for methodological quality using the critical appraisal checklists. We initially identified 161 articles and finally selected eight studies that met the selection criteria and were analyzed. The Collaborative Practice Circle based on the Interprofessional Education for Collaborative Patient-Centered Practice framework, was used as a conceptual framework to analyze the data and to discuss the review findings. Data analysis continued until categories were saturated using content analysis. Five categories as interactional factors, two categories as organizational factors and three categories as systemic factors were identified. The findings revealed that interactional factors were composed of practical competencies and experiences of professionals. Our findings also indicate that educational programs for improving practical competencies of professionals at the individual level and establishing a system of training and human resource development at the organizational level are required. Further research is warranted to examine the impact the challenges outlined in the interactional factors, the organizational interventions and support for clients.2020年09月, The Kobe journal of medical sciences, 66(2) (2), E61-E70, 英語, 国内誌研究論文(学術雑誌)
- 2018年01月, 21st East Asia Forum of Nursing Scholars & 11th International Nursing Conference, 英語Interprofessional Collaboration between Childcare Professionals and Public Health Nurses for Child Abuse Prevention[査読有り]研究論文(国際会議プロシーディングス)
- 保健師の子ども虐待の初期リスクアセスメントの実態に関する研究―保健師が支援した子ども虐待事例を通して―Purpose: This study attempts to clarify the actual situation of public health nurses'(PHNs') initial risk assessment of child abuse.Methods: We conducted an anonymous self-administered questionnaire survey by mail. 578 participants who had worked as PHNs for more than three years were randomly recruited from across Japan for this study. All participants were divided into three groups,"prefecture group (n = 334)", "government-decreed city group (n = 184)", and "municipality group (n = 47)". The data were analyzed statistically using the chi-square test, one-way ANOVA, and multiple comparison of Tuckey b.Results: A statistically significant difference was found between the demographic characteristics of three groups and the use of the scale at the time of the initial risk assessment of child abuse. There was also a statistically significant association with the number of support cases of child abuse per PHN and the use of the scale at the time of the initial risk assessment.Discussion: These findings indicate the initial risk assessment scale is required for PHNs to support abused children appropriately.関西国際大学, 2016年03月, 関西国際大学研究紀要, (17) (17), 133 - 142, 日本語[査読有り]研究論文(大学,研究機関等紀要)
- 2016年03月, 19th East Asia Forum Of Nursing Scholars Abstract Book of Poster Presentation, 923 - 924, 英語Interprofessional collaboration for preventing the child abuse in Japan: a literature review[査読有り]研究論文(国際会議プロシーディングス)
- 2013年03月, International Collaboration for Community Health Nursing Research Book of Abstract, 9, 英語Outcome and issue relatiing to the cooperation between medical and community health institutions for preventing abuse of high-risk children[査読有り]研究論文(国際会議プロシーディングス)
- 共編者(共編著者), 有限会社 EDITEX, 2015年, 日本語看護師国試ラピッドスタディ2016教科書・概説・概論
- 共編者(共編著者), 医学評論社, 2014年09月, 日本語ラ・スパ 保健師2015:保健師国試対策教科書・概説・概論
- 第32回日本医学看護学教育学会学術学会, 2022年03月児童虐待未然防止のための保健師と多職種の連携に関する文献検討
- 第10回日本公衆衛生看護学会学術集会, 2022年01月特定妊婦の子ども虐待を予防するための保健師による支援の検討
- 第9回日本公衆衛生看護学会学術集会, 2021年01月特定妊婦の子ども虐待を予防するための保健機関保健師との連携に基づく周産期医療機関専門職による支援
- 第9回日本公衆衛生看護学会学術集会, 2021年01月児童虐待に対する看護学生の認識の実態
- 第9回日本公衆衛生看護学会学術集会, 2021年01月災害時における看護師の役割に対する看護学生の認識と防災行動の実態
- 第79回日本公衆衛生学会総会, 2020年10月ハイリスク児支援のための看護職間地域連携の実態に関する研究
- 第29回日本医学看護学教育学会学術学会, 2019年03月, 日本語, 鳥取市, 国内会議日本語版Child Abuse Competency Questionnaireの信頼性・妥当性の検討口頭発表(一般)
- 第29回日本医学看護学教育学会学術学会, 2019年03月, 日本語, 国内会議特定妊婦の子ども虐待を予防するための保健師の支援に関する検討ポスター発表
- 第77回日本公衆衛生学会総会, 2018年10月, 日本語, 郡山(福島), 国内会議子育て支援ネットの活用の現状および成果ポスター発表
- 第28回日本医学看護学教育学会学術学会, 2018年03月, 日本語, 国内会議日本語版Child Abuse Competence Questionnaireの内容妥当性の検討口頭発表(一般)
- 第6回日本公衆衛生看護学会学術集会, 2018年01月, 日本語, 大阪, 国内会議修士課程における実践能力の強化を目指した保健師教育―公衆衛生看護学実習(行政)の展開と工夫―口頭発表(一般)
- 第6回日本公衆衛生看護学会学術集会, 2018年01月, 日本語, 国内会議3歳児健康診査における発達障害の見極めと支援に関する研究ポスター発表
- 第76回日本公衆衛生学会総会, 2017年11月, 日本語, 国内会議特定妊婦と子どもへの支援に関する文献レビューポスター発表
- 第76回日本公衆衛生学会総会, 2017年10月, 日本語, 鹿児島市, 国内会議保健師が行う子ども虐待防止介入モデルの開発ポスター発表
- 第5回日本公衆衛生看護学会学術集会, 2017年01月, 日本語, 国内会議発達障害児の母親の気持ちに寄り添う保健師の効果的な支援ポスター発表
- 第75回日本公衆衛生学会総会, 2016年10月, 日本語, 国内会議統合失調症患者及び家族と保健師が信頼関係を築くプロセスにおける効果的な工夫ポスター発表
- 第15回日本アディクション看護学会学術集会, 2016年09月, 日本語, 国内会議子ども虐待の未然防止に向けた要養育支援家庭への支援-医療機関と保健機関の連携に焦点を当てて-ポスター発表
- 第73回日本公衆衛生学会総会, 2014年10月, 日本語, 国内会議子ども虐待の支援システムおよび介入スキルに関する文献検討ポスター発表
- 第72回日本公衆衛生学会, 2013年10月, 日本語, 国内会議ハイリスク児の虐待予防への保健師が行う関係機関との連携・協働の有効な要因ポスター発表
- 第71回日本公衆衛生学会総会, 2012年10月, 日本語, 国内会議極低出生体重児の虐待発生予防 医療機関と保健師の連携ポスター発表
- 第70回日本公衆衛生学会総会, 2011年, 日本語, 国内会議極低出生体重児の虐待発生予防としての医療機関と保健師の連携に関する研究ポスター発表
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 神戸大学, 2024年04月01日 - 2027年03月31日リスクケースの早期発見・支援に資するICT活用児童虐待防止機能的連携モデルの開発
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 関西国際大学, 2019年04月 - 2022年03月子ども虐待発生予防・再発予防支援のための機能的な看護ネットワークの開発searchを用いて2015年~2020年の国内外の文献検索を実施し,子ども虐待防止のための医療,保健及び福祉との連携ネット,特に看護職間ネットによる子ども虐待防止支援に関する研究を検索して検討を行った。しかし,地域における支援ネットは,多くの専門機関や多職種間のネットであり,看護職間ネットに特化した研究は見当たらない。 課題解決対応看護ネット原案作成のため,2018年度の科研で試案した「ハイリスク児支援のための看護職間支援ネット」(以下支援ネット)に対する有効性を検証するため調査を行った。目的は、ハイリスク児の虐待防止支援のための医療機関看護職と地域保健師との連携・協働の実態と支援ネットの有効性を明らかにすることである。対象は,全国都道府県保健所(519か所)・管内市町村の母子保健担当保健師で,調査方法は,無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は,ハイリスク児の支援の地域連携システムの有無,機関および職種,支援対象,看護職間での連携の有効性及び課題である。結果として全国都道府県保健所(519,市町村2ヵ所)に配布し,有効回答は282であった。回答者は,都道府県保健師132,市町村保健師146であった。ハイリスク児の連携システムがあるのは215(76.2%)であり,そのうち189(67.0%)が実質的な連携を看護職間で行っていた。また,204(72.4%)が直接の連携が看護職間であることは有効と回答した。医療機関看護職と地域保健師との地域連携の効果として、多い順に情報の共有や支援がスムーズである(68%),退院前からの継続支援ができる(64%)であった。課題として、連携システムに温度差がある、情報提供の標準化が出来ていない、個人情報との関連で早急な情報が伝えられない困難さ,連携・協働にタイムラグがある,などの回答があった。課題解決対応看護ネット原案の作成の検討中である。
- 学術研究助成基金助成金/若手研究(B), 2016年04月 - 2020年03月, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 関西国際大学, 2016年04月 - 2019年03月研究目的は、子ども虐待発生予防や再発予防支援のための看護ネットワーク(看護ネットワークとする)の構築及び有効性の検証である。文献検索や実践報告による検討の結果、兵庫県で実施している「養育支援ネット」が看護職ネットワークとして有効活用されている実態が分かったので、兵庫県下「養育支援ネット」に携わった病院看護職(助産師)3名と保健師11名に「養育支援ネット」の活用の現状、看護ネットワークの成果及び課題について面接調査を実施し、結果、「養育支援ネット」の活用により看護ネットワークの成果及び課題が明らかになった。その研究成果を基に、看護ネットワークの試案を構築した。その試案への有効性の調査を準備した。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 2013年04月 - 2017年03月子どもの虐待は、年々増加の一途をたどっている。子どもの虐待防止に関われる専門職者は保健師である。本研究の目的は、子ども虐待防止のための介入モデルの開発である。過去10年にわたる研究成果と本研究で新たな文献検討や調査から、子ども虐待防止モデル試案を構築した。試案は7カテゴリ―38下位項目から構成されている。その試案した子ども虐待防止介入モデルの有効性を明らかにするため、全国で母子保健活動をしている都道府県保健所保健師、市町村保健師を対象にデルファイ法で調査を行い、70%以上の支持を得た。
- 科学研究費補助金/基盤研究(C), 2010年04月 - 2013年03月競争的資金