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服部 泰宏大学院経営学研究科 経営学専攻教授
研究者基本情報
■ 学位■ 研究ニュース
■ 研究キーワード
■ 研究分野
■ 委員歴
- 2021年10月 - 現在, 組織学会, 評議員 （大会担当）
- 2021年07月 - 現在, 日本労務学会, 理事（国際交流担当）
- 2021年06月 - 現在, 神鋼鋼線工業株式会社, 社外取締役
- 2020年04月 - 現在, 経営行動科学学会, 経営組織部会長
- 2020年02月 - 現在, 西宮市, 西宮市生涯学習審議会
- 2020年 - 現在, 厚生労働省, 厚生労働省女性の活躍推進及び両立支援に関する検討委員会 座長
- 2019年10月 - 現在, 組織学会, シニアエディター
- 2019年10月 - 現在, 組織学会, 大会委員
- 2019年06月 - 現在, 日本労務学会, 理事
- 2020年04月 - 2021年03月, 兵庫県, 兵庫県将来構想委員会
- 2018年10月 - 2019年10月, 組織学会, 評議委員
- 2016年04月 - 2018年03月, 経営行動科学学会, 広報担当理事
- 2013年10月 - 2017年10月, 組織学会, 総務委員
- 2012年04月 - 2014年03月, 経営行動科学学会, 財務担当理事
研究活動情報
■ 受賞- 2024年09月 組織学会, 組織科学2024年度ベストSE賞
- 2022年06月 組織学会, 第38回組織学会高宮賞受賞 （著書部門）
- 2021年08月 日本の人事部, 日本の人事部 HRアワード（書籍部門） 入賞, 組織行動論の考え方・使い方: 良質のエビデンスを手にするために
- 2020年07月 日本労務学会, 日本労務学会賞（奨励賞）, 日本企業におけるスター社員の先行要因: 人的資本，社会関係資本，心理的資本の観点から
- 2020年07月 日本労務学会, 日本労務学会賞（学術賞）, 日本企業の採用革新
- 2019年11月 日本の人事部, 日本の人事部 HRアワード（書籍部門） 入賞, 組織行動
- 2016年11月16日 日本の人事部, 日本の人事部HRアワード（書籍部門最優秀賞）, 採用学日本国出版社・新聞社・財団等の賞
- 2014年12月 人材育成学会, 人材育成学会賞, 職場への経営理念浸透が心理的契約不履行の成果に及ぼす影響 ：階層線形モデルによる検討国内学会・会議・シンポジウム等の賞
- 2010年06月 組織学会, 第26回組織学会高宮賞受賞 （論文部門）日本国国内学会・会議・シンポジウム等の賞
- 2024年12月, 組織科学, 58(2) (2)人事プロフェッショナルは人事管理に関わる概念をどこまで知っており，どこまで使っているのか？
- 2024年12月, 組織科学, 58(2) (2), 18 - 34人事プロフェッショナルのしろうと理論と科学的エビデンスはどこまで一致するのか？[招待有り]
- 2024年12月, 組織科学, 58(2) (2), 5 - 17, 日本語経営学はどのようにエビデンスを扱ってきたのか？[招待有り]
- 2024年12月, Journal of Economics & Business Administration, 228(4) (4), 87 - 106, 英語Personal Reputation in Organization: A Comparative Analysis of Early and Mid-career Employees in a Japanese Company[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 2024年12月, International Journal of Cross Cultural Management, 英語Are individualistic employees tolerant of the benefit of others? A multilevel analysis of the relationship between witnessing coworkers i-deals and malicious envy[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2023年12月, 一橋ビジネスレビュー日本航空: 進化する意識改革研究論文（学術雑誌）
- Inderscience Publishers, 2023年09月, International Journal of Automotive Technology and Management., 23(2/3) (2/3), 144 - 170, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2023年06月, 一橋ビジネスレビュー, 8 - 24米国企業との比較に見る日本企業の採用課題[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 2023年05月, 経営研究, 74, 1 - 10インタラクティブコントロールを機能させる: 心理的安全性の観点からの経験的研究研究論文（学術雑誌）
- 2023年05月, 経営学史学会年報: 多面体としての経営学, 30, 66 - 81組織行動研究におけるリサーチ・プラクティス問題: 学説史的な検討[招待有り]論文集(書籍)内論文
- 2022年11月, 商工金融, 1 - 14中小企業の中で創発する2種類の優秀さ：人事考課と社内評判の弁別性[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 2022年11月, 日本労務学会誌, 日本語スター研究の展開と課題：統合的文献レビュー[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2022年08月, 国民経済雑誌, 226(2) (2), 日本語社員の能動性を育む人的資源管理施策：JAL再建過程におけるフィロソフィ教育とJALOODA導入の事例分析研究論文（学術雑誌）
- 2022年03月, 法政大学イノベーションマネジメント研究センター, 245, 1 - 41組織調査2020の概要と基本的な発見事実研究論文（学術雑誌）
- 2022年03月, 経営行動科学, 33(3) (3), 77 - 96産学連携型の共同研究における学術的成果と実践的成果の両立: 質的比較分析（QCA）による先行要因の探究[査読有り][招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 2022年, 経営行動科学社内評判と人事考課:概念間の関係性と影響要因の探究[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2021年08月, International Journal of Cross Cultural Management, 英語Investigating the effect of idiosyncratic deals in Asian countries: A cross cultural analysis in Singapore, Thailand and Japan[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2021年04月, 日本労働研究雑誌, 729就労環境の変化が職務ストレスに与える影響[招待有り]
- 2020年11月, 国民経済雑誌, 222(5) (5), 65 - 89文献レビューの書き方に関するレビュー: 過去の要約，統合，批判から未来を紡ぎ出す考え方と技術の整理
- 2020年06月, 組織科学, 53(4) (4)分断に架橋する: 組織調査プロジェクトが目指すもの[招待有り]
- 2020年06月, 日本情報経営学会誌, 40(1) (1), 日本語価値評価実践としての採用革新: 三幸製菓における人材の価値づけの連続的変化[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2020年05月, 一橋大学イノベーション研究センターワーキングペーパー新型コロナウイルス感染症への組織対応に関する研究調査: 第三報
- 2020年05月, 一橋大学イノベーション研究センター新型コロナウィルス感染症への組織対応に関する緊急調査 : 第二報
- 2020年05月, 一橋大学イノベーション研究センターワーキングペーパー新型コロナウィルス感染症への組織対応に関する緊急調査 : 第一報
- 筆者たちは，リクルートワークス研究所と共同して，新型コロナウイルス感染症の流行下における就労者の就労上の心理・行動とそれを取り巻く要因に関する調査を複数回行ってきた。本報告書は，2020年7 月末から8月初旬にかけて行なった調査結果を，前回調査（4 月実施）との比較を適宜行いながら，紹介するものである。分析対象は，2 度にわたる質問票調査の双方に回答を寄せた者のうち，3073人である。 主な発見事実として第一に，就労時間がコロナ禍前の水準へ回復しつつあり，所得変化についての急激な減少を予想する傾向が減るとともに，リモートワークの今後の希望については現状適応的な傾向が見られるなど，外形的な就業環境については落ち着きを取り戻しつつある。第二に，就業環境の変化に関しては，上司や同僚との関係性の希薄化や彼らから支援が得られるという認知の低下が見られると同時に，役割期待や成果内容の明確化が進んでいる。第三に，就労者の心理的側面に関し，4月から 3ヶ月が経ち，首尾一貫感覚が低下し，ある程度の不安感の水準が保たれている。第四に，過去にリモートワーク経験がある，オンライン業務に慣れている，完全リモートワークに従事している就業者ほど，リモートワーク時の生産性が高くなる傾向がある。最後に，COVID-19 感染リスクへの対処に関わる一部の行動について，2月，4月，7月の３時点間で揺り戻しが見られた。「マスク着用に努める」「手洗いに努める」などは人々の習慣として定着したものの，「ウイルス対策上必要なことを家族や周囲に啓発する」「旅行や遊びや趣味の集まりへの参加を取りやめる」など，他者との交流に関わるものに関しては，感染拡大フェーズにあった 4月をピークに，行動が減退している。株式会社 リクルート リクルートワークス研究所, 2020年, Works Discussion Paper, 33, 1 - 121, 日本語
- 本報告書は，新型コロナウイルス感染症の流行に対して，組織や個人がどのような対応をしており，そしてそのことが個人の就労上の心理・行動にどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすることを目指す。4 月中旬に 4363 名を対象に行われた質問票調査から，以下に代表される多くの発見事実が見出された。 通勤を含めた就労時間が減少するなど，生活時間配分が大きく変更している。変更そのものに大きな不満はないものの，仕事中のストレスや感染リスク知覚が顕著に観察される。就労者による新型コロナ感染リスク知覚に大きく影響するリモートワークの導入度合いも，彼らが所属する組織の業種・規模やその立地によって大きな違いがある。職務環境の変化に伴い，少ない就労者が孤立感の強まりを申告している。生活や仕事の形式が大きく変化しているにもかかわらず，旧来の価値観や物事の進め方を保持する人が多い。 様々な要因が就労者の心理・行動に影響しているが，その多くが，新型コロナ流行に伴う変化というよりは，元来から存在し，安定的な生活状況や職務環境に関するものである。心理的にネガティブな状況にある就労者ほど，創造的な職務行動を引き起こすという逆説も部分的に観察された。株式会社 リクルート リクルートワークス研究所, 2020年, Works Discussion Paper, 31, 1 - 126, 日本語
- 2018年04月, Global Leadership Perspectives: Insights and Analysis (SAGE Publications), 英語You are the Leader? : The Long-term Relational Approach to Japanese Leadership研究論文（その他学術会議資料等）
- 2018年01月, Journal of Organizational Culture, Communications and Conflict, 22(1) (1), 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2017年08月, 横浜経営研究, 38(1) (1), 日本語日本企業の採用活動と「遊び」の接近：株式会社IMJのケース研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2017年06月, 日本知的資産経営学会誌, 3, 22 - 38, 日本語日本企業の採用における「多様な入り口の設定」の発生 : 質的比較分析(QCA)に基づく先行要因の探求[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2017年06月, 人材開発研究大全 (中原 淳 編, 東京大学出版会), 日本語採用研究論文（学術雑誌）
- 横浜経営学会, 2017年03月, 横浜経営研究, 37(3) (3), 631 - 643, 日本語
- 横浜経営学会, 2016年06月, 横浜経営研究, 37(1) (1), 85 - 109, 日本語人材管理の基底としての個人-組織関係: 欧米における研究の系譜と日本型マネジメントへの示唆研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 東洋経済新報社, 2016年06月, 一橋ビジネスレビュー, 64(1) (1), 8 - 22, 日本語採用機能の革新と連続性に関する実証研究研究論文（学術雑誌）
- 関西学院大学経済学部研究会, 2015年06月, 経済学論究, 69(1) (1), 61 - 86, 日本語経営学の普及と実践的帰結に関する実証研究研究論文（学術雑誌）
- リクルートワークス研究所, 2015年04月, 3, 1-16, 日本語人事施策の同質化と差異化に関する ディスカッションノート研究論文（その他学術会議資料等）
- 山梨学院大学現代ビジネス研究会, 2015年02月, 山梨学院大学現代ビジネス研究, 8(8) (8), 97 - 112, 日本語心理的契約不履行の効果のバリエーションに関する研究研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 山梨学院大学現代ビジネス研究会, 2015年, 現代ビジネス研究, (8) (8), 97-112 - 112, 日本語心理的契約不履行の効果のバリエーションに関する研究研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2015年01月, Journal of International Business Research, 14, 180 - 193, 英語Impact of Career Change on Employee-Organization Relationship: A Case of Japanese Company[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 経営学普及に関する「エビデンス」We management theorist believe that theories can help us organize our thoughts and improve our predictions. In American and Western context, however, many management theorists point out that the gap between man-agement science and practice is so persistent and pervasive that our theory has been lost its relevance. Over the past decades, several attempts to deal with such problem have evolved in the form of movements toward "evidence-based management: EBMgt." In response to EBMgt movement, in this paper we try to explore more and more basic problems – (1) how diffusion of management theory occurs and (2) what is the consequence of diffusion. Based on the result of survey research we discuss about diffusion of management theory. Results showed that mass media channel such as new papers, TV shows, and books is indeed significantly related to diffusion of management theory.滋賀大学経済学会, 2014年03月, 彦根論叢, 399(399) (399), 38 - 53, 日本語研究論文（学術雑誌）
- The purpose of this paper is to clarify the diffusion of declarative knowledge about management studies. We consider that this purpose is useful to the premise of the discussion of "Rigor vs. Relevance". Therefore, using web survey, we reveal the status of diffusion of the knowledge of management studies. In addition, we analyze the difference in the amount of knowledge by the profile factors.日本情報経営学会, 2014年02月, 日本情報経営学会誌, 34(2) (2), 40 - 50, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 横浜経営学会, 2014年, 横浜経営研究, 34, 15-34, 英語Psychological contract development during different career stages: A comparative study of new recruits and veterans in a Japanese company研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2013年12月, International Studies in Time Perspective(Coimbra University Press), 英語Testing the Zimbardo Time Perspective Inventory: Japanese Validation Study[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 横浜経営学会, 2013年12月, 横浜経営研究, 34(3) (3), 15 - 34, 英語Psychological Contract Development during Different Career Stages: A Comparative Study of New Recruits and Veterans in a Japanese Company研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2013年08月, 日本企業のキャリア研究: 組織人のキャリア・ダイナミクス (金井 壽宏・鈴木 竜太(著), 白桃書房), 日本語心理的契約と組織コミットメントの変化研究論文（学術雑誌）
- 2013年06月, 組織論レビューＩ 組織とスタッフのダイナミズム, 日本語心理的契約研究の過去・現在・未来研究論文（学術雑誌）
- 人材育成学会, 2013年03月, 人材育成研究, 8(1) (1), 21 - 38, 日本語職場への経営理念浸透が心理的契約不履行の成果に及ぼす影響 ：階層線形モデルによる検討[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 労働政策研究・研修機構, 2012年11月, 日本労働研究雑誌, 54(628) (628), 60 - 72, 日本語日本企業の組織・制度変化と心理的契約:組織内キャリアにおける転機に注目して研究論文（学術雑誌）
- 2012年09月, 組織科学, 46(1) (1), 4 - 17, 日本語組織における契約の諸相研究論文（学術雑誌）
- 2011年06月, Journal of International Business Research, 10, 19 - 34, 英語Self-regulative Changes in Psychological contracts over Time：A case of Japanese Pharmaceutical Company[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2010年10月, Challenges of Human Resource Management in Japan, 英語研究論文（学術雑誌）
- 2010年08月, Jリーグの行動科学:リーダーシップとキャリアのための教訓 (高橋 潔編,白桃書房), 日本語Jリーガーと監督の相性―負の連鎖の克服にむけて研究論文（学術雑誌）
- 人材育成学会, 2010年03月, 人材育成研究, 5(1) (1), 29 - 44, 日本語心理的契約の収斂に関する研究: MBAデータとA社データの比較に基づく探索的検討[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2010年01月, Hirao School of Management Review, 1, 32 - 55, 英語Incremental and Discontinuous Change of Psychological Contracts over Time研究論文（学術雑誌）
- 2009年03月, 神戸大学大学院経営学研究科博士学位論文, 日本語日本企業における心理的契約：契約内容と履行成果研究論文（その他学術会議資料等）
- 白桃書房, 2008年12月, 組織科学, 42(2) (2), 75 - 88, 日本語日本企業における心理的契約の探索的研究：契約内容、履行・不履行、企業への信頼に対する影響[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- The present study examined whether turnover experience would affect the nature of the psychological contract between employees and employers. Two reasons exist for this study to look at turnover experience as a determinant of the psychological contract. First, the turnover rate is increasing in Japan, and the need has emerged for the management to work out how to treat newcomers from other organizations. Second, people who can change their employers tend to have some expertise and exhibit considerable bargaining power in their job hunting activities, which may cause differences in the nature of psychological contract between them and those who have continued to stay in the same organizations. The result indicated that some dimensions of psychological contract are differently perceived between the leavers and the stayers. The implications of the study and future directions are discussed.経営行動科学学会, 2008年12月, 経営行動科学, 21(3) (3), 229 - 237, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2008年06月, 六甲台論集, 55(2) (2), 83 - 99, 日本語日本的経営の再考：組織と個人の関係性の視点から研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2008年06月, 六甲台論集, 55(1) (1), 1 - 13, 日本語組織と個人の相互義務パターンの類型化とその規定要因に関する探索的研究研究論文（学術雑誌）
- 2008年, Proceedings of the European Conference on Knowledge Management, ECKM, 525 - 534, 英語The relation of rotation and knowledge transfer: A study of the R & D activities of a Japanese manufacturer研究論文（学術雑誌）
- 2007年03月, 人材育成研究, 3(1) (1), 51 - 63, 日本語心理的契約研究の展開と課題[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 神戸 : 神戸大学経済経営学会, 2023年09月, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 227(5) (5), 155 - 177, 日本語講演記録 経営学はウェルビーイングについて何を語ってきたか?
- 2022年08月, 経営行動科学 = Japanese journal of administrative science / 「経営行動科学」編集委員会 編, 34(1・2) (1・2), 1 - 19, 日本語社内の評判と人事考課 : 概念間の関係性と影響要因の探求—The relationship between personal reputation and performance appraisal : An exploration of the influencing factors
- 2018年03月, 経営アカデミーレポート, 日本語アメリカ企業の採用動向と日本企業への示唆記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 労働政策研究・研修機構, 2016年04月, 日本労働研究雑誌, 58(58) (58), 56 - 59, 日本語人事管理・労使関係・経営 ルソー「組織における心理的契約」その他
- 日本労働政策研究研修機構, 2016年03月25日, 日本労働研究雑誌, 669, 日本語ルソー「組織における心理的契約」[招待有り]記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 経営行動科学学会年次大会準備委員会, 2013年, 経営行動科学学会年次大会 : 発表論文集, (16) (16), 279 - 284, 日本語リーダーとの関係が2つの学習行動に与える効果に関する実証研究 : キャリアの明確化は学習を促進するか?(Mセッション【研究発表】)
- 2011年10月, 経営行動科学ハンドブック (経営行動科学学会編, 中央経済社), 日本語心理的契約その他
- 労働政策研究・研修機構, 2010年04月, 日本労働研究雑誌, 52(52) (52), 70 - 73, 日本語日本企業のリストラと心理的契約その他
- 経営行動科学学会, 2009年08月31日, 経営行動科学, 22(2) (2), 146 - 149, 日本語アスリートと監督・コーチの相性 : 人間関係の負の連鎖克服への視覚(トップ・アスリートの引退時におけるキャリア・トランジション-生の語り(ナラティブ),理論的展望と実践的含意-,経営行動科学学会第11回年次大会)
- 経営行動科学学会年次大会準備委員会, 2007年, 経営行動科学学会年次大会 : 発表論文集, (10) (10), 30 - 33, 日本語C-1 日本企業における「心理的契約」 : 契約内容を規定するプロフィール要因の探求(Cセッション【大学院生セッション】)
- 単著, 有斐閣, 2023年12月組織行動論の考え方，使い方: 良質のエビデンスを手にするために [第2版]
- 分担執筆, 白桃書房, 2022年10月組織論レビューⅢ 組織の中の個人と集団
- 共著, ミネルヴァ書房, 2021年11月コロナショックと就労:流行初期の心理と行動についての実証分析
- 共著, 有斐閣, 2021年06月考える経営学
- 共著, 有斐閣, 2019年04月組織行動
- 共著, 中央経済社, 2018年08月, 日本語日本企業の採用革新学術書
- その他, 白桃書房, 2018年03月, 日本語日系企業の知識と組織のマネジメント 境界線のマネジメントからとらえた知識移転メカニズム学術書
- 分担執筆, 東京大学出版会, 2017年04月, 日本語, ISBN: 9784130402804人材開発研究大全学術書
- 単著, 新潮選書, 2016年05月, 日本語, ISBN: 9784106037887採用学学術書
- 分担執筆, HR総研, 2014年06月, 日本語, ISBN: 4908020019経営を変える、攻めの人事へ一般書・啓蒙書
- 単著, 白桃書房, 2013年10月, 日本語日本企業の心理的契約: 組織と従業員の見えざる約束（増補改訂版）学術書
- 編者(編著者), 白桃書房, 2013年08月, 日本語, ISBN: 9784561265658日本のキャリア研究：組織人のキャリア・ダイナミクス学術書
- 編者(編著者), 白桃書房, 2013年06月, 日本語, ISBN: 9784561266167組織論レビュー：組織とスタッフのダイナミズム学術書
- 分担執筆, Coimbra University Press, 2013年, 英語International studies in time perspective学術書
- その他, 心理的契約, 中央経済社, 2011年10月, 日本語経営行動科学ハンドブック学術書
- 単著, 白桃書房, 2011年05月, 日本語, ISBN: 4561265597日本企業の心理的契約:組織と従業員の見えざる約束学術書
- 共編者(共編著者), Chapter 9: Psychological Contract in Japanese Companies: An Explorative Study on Contents, Fulfillment, and Breach of Contracts, Routledge, 2010年09月, 英語Challenges of Human Resource Management in Japan学術書
- 共編者(共編著者), 3章:Jリーガーと監督の相性:負の連鎖の克服にむけて, 白桃書房, 2010年08月, 日本語Jリーグの行動科学:リーダーシップとキャリアのための教訓学術書
- 18th International Research Conference in the Academy of Human Resource Development at Hanoi, 2019年11月, 英語, 国際会議Investigating the effect of Asian countries: A cross cultural analysis in Singapore, Thailand and Japan口頭発表（一般）
- 日本労務学会全国大会, 2019年06月, 日本語, 国内会議日本企業における”スター社員”の先行要因: 人的資本、社会関係資本、心理的資本の観点から口頭発表（一般）
- 組織学会研究発表大会, 2019年06月, 日本語, 国内会議特別扱い（idiosyncratic deals）の効果性の検証: 多項式回帰モデルによる「特別であること」と「扱い」の効果の弁別口頭発表（一般）
- 組織学会研究発表大会, 2017年06月, 日本語, 国内会議組織における特別扱い（I-deals）に関する研究: 日本・シンガポール・タイ3ヵ国の比較分析口頭発表（一般）
- 日本国際マネジメント教育研究部会, 2016年12月, 日本語, 東洋大学, 国内会議日本的採用研究の挑戦〜理論、実証データ、リサーチ・プラクティス・ギャップ問題[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 日本知的資産経営学会, 2016年10月, 日本語, アリストンホテル神戸, 国内会議日本における採用研究の展開： 「優秀さ」の測定と創出の観点から[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 組織学会2015年度研究発表大会, 2015年06月, 日本語, 一橋大学, 国内会議採用研究の俯瞰・展望・エビデンス口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会2014年度年次大会, 2014年11月, 日本語, 一橋大学, 国内会議採用研究の俯瞰と展望: 我々は何を論じ、何を明らかにし、何を見てこなかったのか口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会2013年度年次大会, 2013年10月, 日本語, 名古屋大学, 国内会議リーダーとの関係が2つの学習行動に与える効果に関する実証研究: キャリアの明確化は学習を促進するか口頭発表（一般）
- 組織学会2013年度研究発表大会, 2013年06月, 日本語, 専修大学, 国内会議経営学者と実践家との関係性の再考口頭発表（一般）
- 組織学会2012年度年次大会, 2012年10月, 日本語, 国士舘大学, 国内会議心理的契約研究の過去・現在・未来: 50年にわたる研究の到達点[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- International Conference on Time perspective at Coimbra, 2012年09月, 英語, University of Coimbra, 国際会議Testing the Zimbardo Time Perspective Inventory: Japanese Validation Study口頭発表（一般）
- Annual Meeting of Academy of Management at Boston, 2012年08月, 英語, Boston Hilton Hotel, 国際会議Coach-coachee Relationship Quality and Individual Level Learning: A Multi-level Examination口頭発表（一般）
- European Congress of Psychology 2011 at Istanbul, 2011年07月, 英語, Istanbul Congress Center, 国際会議Practices of Effective Employee Development in an Automobile Industry: A Case of Toyota Group口頭発表（一般）
- International Conference on Business, Economics, and Information Technology 2011 at Guam, 2011年02月, 英語, Guam Outrigger Hotel, 国際会議Self-regulation of Psychological Contracts: A Two-point Survey of the Japanese Firm口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会2010年度年次大会, 2010年11月, 日本語, 兵庫県立大学, 国内会議心理的契約の（不）履行に対する自己調整作用：2時点大規模サーベイのデータ分析に基づく検討口頭発表（一般）
- 日本経営学会第84回大会, 2010年09月, 日本語, 石巻専修大学, 国内会議日本企業における互恵性: 心理的契約の観点から口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会西日本部会, 2010年02月, 日本語, 神戸大学, 国内会議心理的契約の内容と履行成果：製薬企業における２時点大規模サーベイのデータ分析[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 日本経営学会関西部会, 2009年10月, 日本語, 滋賀大学, 国内会議キャリア発達に伴う組織と個人のかかわり合いの変化[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- International Colloquium on Business and Management 2008 at Bangkok, 2008年11月, 英語, Bangkok Palace Hotel, 国際会議Is the Psychological Contracts worth Taking Seriously in Japan? An Explorative Study on Contents of Contract, Fulfillment and Breach of Contracts口頭発表（一般）
- the 29th International Congress of Psychology, 2008年07月, 英語, ICP, Berlin, 国際会議Symposium organaized and presented on Top athletes' transition to new career horizons口頭発表（一般）
- International Congress of Psychology 2008 at Berlin, 2008年07月, 英語, ICC, 国際会議Overcoming Incompatibilities with Managers and Professional Players口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会第11回年次大会シンポジウム, 2008年, 日本語, 経営行動科学学会, 中部大学, 国内会議シンポジウム トップ・アスリートの引退時におけるキャリア・トランジション-生の語り(ナラティブ)、理論的展望と実践的含意シンポジウム・ワークショップパネル（公募）
- 経営行動科学学会2007年度年次大会, 2007年11月, 日本語, 立教大学, 国内会議日本企業における「心理的契約」：契約内容を規定するプロフィール要因の探求口頭発表（一般）
- 経営行動科学学会2007年度年次大会, 2007年11月, 日本語, 立教大学, 国内会議震災復興におけるリーダーシップの研究：神戸の洋菓子企業の事例口頭発表（一般）
- International Colloquium on Business and Management 2007 at Bangkok, 2007年11月, 英語, Ramada D'MA Hotel, 国際会議Psychological Contracts in Japanese Companies：An Explorative Study on Contents of Contract, Fulfillment and Breach of Contracts, and Trust in Company口頭発表（一般）
- 日本管理会計学会2007年度年次全国大会, 2007年08月, 日本語, 東京理科大学, 国内会議日本企業のマネジメントコントロールにおける心理的契約の役割: 経験的研究口頭発表（一般）
- 組織学会2006年度研究発表大会, 2006年06月, 日本語, 青山学院大学, 国内会議日本企業における組織コミットメント概念の再検討：質的アプローチに基づく次元の探索口頭発表（一般）
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 神戸大学, 2022年04月01日 - 2026年03月31日経営組織における人的資源の評価メカニズムの経験的検討
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 大阪大学, 2019年04月 - 2022年03月, 研究分担者日本企業のイノベーションに関する組織のミクロ基礎に注目した実態調査理論的に進化を遂げてきた経営学であるが、企業の経営実態に関心を割かなくなっており、実態と理論との乖離が生じていたのが近年の当該領域の重要問題事項であった。社会科学である当領域では、「対象の真理をさぐる」ために、不易たる理論と、生々流転する流行たる現実の両方をバランスしなければならない。本研究では、こうした課題を解決するため、日本企業の経営実態をきちんと把握し、それに沿った研究を為すべく、大規模な実態調査を行い、学術と実務に橋を架けることを目的として実施された。 調査は2020年11月から2月にかけて行われ、40社、716名の協力を得た。その中からは、組織全体の施策として、採用や報酬などで意欲的な人事施策を採用することが重要であること、多彩な選考や面接を利用した募集・選考や、組織やグループの成果に連動した報酬制度の導入が有効、といったことが明らかになった。 また、組織内に多様な価値観を育み、統合することも重要。革新性の高い企業では、部門横断的なチームの採用や、価値観の多様性を確保する採用・育成方針があること、革新的なアイディアが生まれる職場は、問題・課題を安心して隠さず話せる場づくりや、会社・上司に対する従業員の信頼が重要であること。革新的な製品・サービスを開発する従業員は、様々な専門知識や情報をもつ社内外の人々との幅広い人的なネットワークを持っていること。また、自分自身を積極的に肯定できることが、革新的な製品・サービスづくりと関係していることなどが明らかになった。 こうした事実は、過去の理論から導かれるものもあれば、新規な発見となるものもあり、これらに基づいて経営学を再構築していくことの必要性が確認されることとなった。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 2018年04月 - 2022年03月, 研究代表者日本企業における人材評価情報のフィードバックの効果性と育成への含意に関する研究当該年度中の実績は，少なくとも2つある。 第一に，本研究に関わる主要な先行研究のレビューを大方終えることができたことである。資源配分研究（resource allocation perspective）、フィードバック探索行動研究（feedback-seeking behavior research）、職場での学習（workplace learning）などの近年の進展の渉猟を行い，人材の評価が、先行研究のようなコントロールと査定機能を超えて、能力開発や育成機能といった当初想定していた機能，さらには組織内に「優秀な人材」を創出するというもう1つの機能を持っていることを確認することができたい。この点に関して，近日中に，レビューペーパーを執筆する予定である。 第二に，上記のレビューの過程を通じて，また当該年度中に実施したパイロット的な調査を通じて，我々が注目する評価（evaluation）という現象は，それと並行して組織内で行われている評判（reputation）という現象と合わせて分析されなければならないという洞察を得たことである。組織の中の個人の「優秀さ」を「検出」したり，あるいは逆にそれを「創出」するのが人事評価の機能であるが，組織内には同じような機能を果たすもう1つのメカニズムが存在しており，それが「評判」である。評判は評価に依拠している場合もあれば，そうでない場合もあり，時にそれは評価に影響を与えたり，評価以上に組織の中でパワーを持つ事すらある。こうした点についての気づきを得たことが，当該年度の最も大きな成果といえるかもしれない。なおこの点については，すでに英文ペーパーにまとめ，海外ジャーナルに投稿している。
- 日本学術振興会, 科学研究費補助金／基盤研究(A), 基盤研究(A), 神戸大学, 2014年04月 - 2019年03月第1に、組織開発研究を哲学的ルーツに遡って体系的に整理することで、理論的基盤を確立した。第2に、人材育成やリーダーシップといったミクロレベルと、組織内の制度といったマクロレベルの相互作用を踏まえて、組織開発のレパートリーを充実させた。第3に、研究者も組織の運営に介入するアクション・サイエンスを必要とする方法論の整備を行なった。最後に、研究者が実務家との対話による介入を伴いながら、企業ごとに手法を開発し、多様化する現場ニーズに応答することを今後の課題に挙げた。競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究, 挑戦的萌芽研究, 横浜国立大学, 2015年04月 - 2018年03月, 研究代表者本研究を通じて、日本企業の採用活動に関わるいくつかの重要な知見を得ることができた。 とりわけ重要なのは、第１に、2015年以降に発生した日本企業の採用革新が具体的にどのようなコンテンツであったのかということをデータを伴う形で提示できたことである。また第２に、そうした革新がいくつかの企業で実際に起こったとして、それはどのような先行要因を持った企業であったかということを明らかにした点である。同じ環境変化に直面したとしても、採用革新を実施する企業とそうでない企業とが存在しており、その点はこれまで明らかにされてこなかった。こうした点について、データを用いて明らかにしたことが本研究の貢献である。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(B), 若手研究(B), 2012年04月 - 2015年03月, 研究代表者心理的契約は組織と個人の間をつなぎ、双方にとってお互いの行為を予測可能にするものとして注目されてきた。本研究ではこの点をさらに深め、心理的契約が組織と個人の関わり合いのダイナミズムの中でどう調整されるかという点に注目した。具体的な成果は幾つかある。第一に、日本企業の従業員と組織の間には深刻な認識のズレが存在すること、第二に、そうした認識のズレの影響は、採用段階におけるお互いの期待の明確化によって軽減されること、第三に、心理的契約の相互調整は組織側個人側双方の事情によって引き起こされること、といった点である。そして最後に、健全な心理的契約の形成には、採用段階が決定的に重要であることもわかった。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2012年04月 - 2015年03月, 研究分担者組織における活動を実践する際に必須となるリーダーシップに関して、これまで従業員の行動評定による測定法が採られてきた。それに対し本研究では、リーダーが直面する個別の状況の下でとるべき対応のあり方について、状況課題（クイズ形式）として出題し、対象者に回答してもらう新しいリーダーシップ測定法を開発した。658名の大学生から得たデータを用い、リーダーシップに関する知識の構造を分析した。その結果、当初想定した４因子による設問構造―対人志向リーダーシップ、ビジョン型リーダーシップ、業務志向リーダーシップ、育成型リーダーシップ―が，リーダーシップの中核的認知枠組みをなしていることが明らかになった。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 基盤研究(A), 神戸大学, 2010年04月 - 2014年03月, 研究分担者第一に、現場の人材育成を捉える統合的理論構築がなされた。リーダーシップ、制度、組織開発、経験学習、組織社会化、組織コミットメント、心理的契約、キャリアなどの観点の統合が行われた。第二に、現場の人材育成を捉える方法論の考察がなされた。創造性、組織文化、リーダーシップ、学習の尺度開発や、エスノグラフィー、ナラティブアプローチ、言説分析、アクション・リサーチといった質的方法の適用がなされた。第三に、研究成果に基づく実務の改善がなされた。職場での自発的支援行動の促進を図るワークショップなどが実施された。第四に、マーケティング、地域振興、震災支援活動といった他領域へ、本研究成果の応用がなされた。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究(B), 若手研究(B), 滋賀大学, 2010年 - 2011年, 研究代表者本研究の目的は,日本企業と個人との関わり合いが,時間の経過とともにどう変化するのかということを複眼的研究により明らかにすることであった。一連の研究を通じて,「時間の経過とともに,組織に対する愛着と心理的契約はともに逓減する」という事実を確認することができた。そして,そうした組織と個人の関係性の「劣化」は,配置転換や昇進,転職といった,キャリア上の転機を経験することによって抑制することも分かった。