SEARCH
検索詳細
松嶋 登大学院経営学研究科 経営学専攻教授
研究者基本情報
■ 学位■ 研究キーワード
■ 研究分野
■ 委員歴
- 2019年, 組織学会, シニアエディター
- 2016年10月 - 2018年09月, 組織学会, 組織学会高宮賞審査委員
- 2017年04月 - 2018年03月, 日本情報経営学会, 日本情報経営学会賞審査委員
- 2018年 - 2018年, 日本情報経営学会, レフェリー: 日本情報経営学会誌
- 2015年 - 2018年, 組織学会, レフェリー: 組織科学
- 2016年09月 - 2017年08月, 日本経営学会, 学会賞審査委員
- 2017年 - 2017年, 経営学史学会, レフェリー: 経営学史学会年報
- 2016年 - 2017年, 労働政策研究・研修機構, レフェリー: 日本労働研究雑誌
- 2012年09月 - 2016年08月, 日本経営学会, 編集委員
- 2016年04月, 日本情報経営学会, 編集副委員長
- 2015年 - 2016年, 日本情報経営学会, レフェリー: 日本情報経営学会誌
- 2015年10月, 組織学会, 評議員
- 2015年 - 2015年, 日本経営学会, レフェリー: 日本経営学会史
- 2013年 - 2014年, 労働政策研究・研修機構, レフェリー: 日本労働研究雑誌
- 2009年 - 2013年, 組織学会, レフェリー: 組織科学
- 2012年 - 2012年, Journal of innovation management 法政大学イノベーション・マネジメント研究センター, レフェリー: イノベーション・マネジメント
- 2011年 - 2012年, 科学技術社会論学会, レフェリー: 科学技術社会論研究
- 2009年10月 - 2011年09月, 組織学会, 大会委員
- 2011年 - 2011年, 経営学史学会, レフェリー: 経営学史学会年報
- 2010年04月, 日本情報経営学会, 理事
- 2010年04月, 日本情報経営学会, 大会委員
- 2010年 - 2010年, 国立情報学研究所, レフェリー: 経営と制度
- 2008年 - 2009年, 日本情報経営学会, レフェリー: 日本情報経営学会誌
- 2002年10月 - 2006年09月, 組織学会, 大会委員会幹事
- 経営行動科学学会, レフェリー
- 組織学会, レフェリー
研究活動情報
■ 受賞- 2017年06月 日本情報経営学会, 2016年度日本情報経営学会著作賞, 現場の情報化ーーIT利用実践の組織論的研究国内学会・会議・シンポジウム等の賞
- 2016年05月 経営学史学会賞, 2015年度経営学史学会賞・著書部門, 現場の情報化――IT利用実践の組織論的研究国内学会・会議・シンポジウム等の賞
- 2009年11月 日本情報経営学会, 日本情報経営学会論文賞, 『情報経営学における解釈主義の「実践」』
- 1998年09月 公益財団法人 電気通信普及財団, テレコム社会科学学生賞, 企業組織におけるSOHO導入のインパクト: 新しいメディア利用による組織変革の可能性出版社・新聞社・財団等の賞
- 2019年12月, 日本情報経営学会誌, 39(3) (3), 80 - 117, 日本語社会物質性のメタ理論研究論文（学術雑誌）
- 2019年11月, 国民経済雑誌, 220(5) (5), 23 - 48, 日本語イノベーション・エコシステムの進化：科学技術イノベーションの経営学に向けて研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学経済経営学会, 2017年08月, 国民経済雑誌, 216(2) (2), 31 - 55, 日本語組織行動論の本流を見極める：人間関係論、組織開発、アクション・サイエンス研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2017年05月, 経営学史学会年報第二十四輯 経営学史研究の興亡, 48 - 59, 日本語経営学における物質性概念の行方： 社会構成主義の陥穽を超えて研究論文（学術雑誌）
- 2017年04月, 経営学論集第87集 日本の経営学90年の内省と構想（日本経営学会編, 有斐閣）, 60 - 69, 日本語制度ロジックの組織化と制度としての組織: 『制度的企業家』後記研究論文（学術雑誌）
- 2017年02月, 計算と経営実践：経営学と会計学の邂逅（國部克彦・澤邉紀夫・松嶋登編, 有斐閣), 63 - 79, 日本語市場取引の神々: 計算と交換を支える制度ロジックスの超越と内在研究論文（学術雑誌）
- 2017年02月, 計算と経営実践：経営学と会計学の邂逅（國部克彦・澤邉紀夫・松嶋登編, 有斐閣), 1 - 14, 日本語計算を中核として組織化される経営実践: 「見失われていた豊穣な地平」の再発見研究論文（学術雑誌）
- 2017年02月, 計算と経営実践：経営学と会計学の邂逅（國部克彦・澤邉紀夫・松嶋登編, 有斐閣), 203 - 227, 日本語企業間取引の物質的実践: 金属切削加工を可視化する計測機器研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2015年08月, 国民経済雑誌, 212(2) (2), 35 - 50, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 九州産業大学経営学会, 2015年07月, 九州産業大学経営学論集, 26(1) (1), 41 - 58, 日本語物質的実践と企業間取引のダイナミズム：株式会社山本金属製作所の脱系列化への取り組みを通して研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2015年03月, 制度的企業家（桑田耕太郎・松嶋登・高橋勅徳編, ナカニシヤ出版）, 30 - 46, 日本語反省する制度派組織論の行方: 制度的企業家から制度ロジックへ研究論文（学術雑誌）
- 2015年03月, 制度的企業家（桑田耕太郎・松嶋登・高橋勅徳編, ナカニシヤ出版）, 236 - 264, 日本語制度的戦略のダイナミズム: オンライン証券業界における企業間競争と市場の創発研究論文（学術雑誌）
- 2015年03月, 制度的企業家（桑田耕太郎・松嶋登・高橋勅徳編, ナカニシヤ出版）, 5 - 16, 日本語制度的企業家のディスコース: 埋め込まれたエージェンシーのパラドクス」の超克研究論文（学術雑誌）
- 2015年03月, 制度的企業家（桑田耕太郎・松嶋登・高橋勅徳編, ナカニシヤ出版）, 137 - 165, 日本語新制度派組織論と新制度派経済学の葛藤を超えて: 系列取引における効率性の追求を通じた歴史的変遷研究論文（学術雑誌）
- 2015年03月, 制度的企業家（桑田耕太郎・松嶋登・高橋勅徳編, ナカニシヤ出版）, 1 - 22, 日本語序文研究論文（学術雑誌）
- 2015年03月, 制度的企業家（桑田耕太郎・松嶋登・高橋勅徳編, ナカニシヤ出版）, 384 - 406, 日本語企業家語りに潜むビッグ・ストーリー: 企業家を演じる経営者のナラティブ・アプローチ研究論文（学術雑誌）
- 2015年03月, 制度的企業家（桑田耕太郎・松嶋登・高橋勅徳編, ナカニシヤ出版）, 55 - 78, 日本語イノベーションを創出する制度のはたらき: シャープの緊急プロジェクトを作動させる官僚制研究論文（学術雑誌）
- 2015年03月, 制度的企業家（桑田耕太郎・松嶋登・高橋勅徳編, ナカニシヤ出版）, 319 - 335, 日本語イノベーションの闘争モデル: 生き残りをかけて進化する大学発ベンチャー研究論文（学術雑誌）
- 2014年08月, 日本情報経営学会誌, 34(4) (4), 71 - 89, 日本語情報経営研究の学問的アイデンティティ研究論文（学術雑誌）
- In recent information systems research, design science that puts importance on practical relevance attracts many scholars' attention. Some IS researchers expect design science to overcome the positivist approach that lost practical relevance in exchange for scientific rigor. Does dismissing positivism, however, truly make design science more relevant? Even if IS researchers would broaden their methods such as compensatory multi-method or multilevel analysis, they are still under traditional philosophy of science as usual. This paper shows how rigorous scientific methods of positivism can ensure scientific relevance to intervention through an examination of behavioral science and action science. The latter has established by Chris Argyris as the new philosophy of science aimed at intervention into practice. In particular, three fundamental methods of positivism are examined: description, causal explanation, and hypothesis testing.日本情報経営学会, 2014年08月, 日本情報経営学会誌, 34(4) (4), 59 - 70, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 日本情報経営学会, 2014年, 日本情報経営学会誌, 34(4) (4), 1 - 3, 日本語
- 日本情報経営学会, 2014年, 日本情報経営学会誌, 34(2) (2), 1 - 4, 日本語
- 神戸大学, 2013年06月, 国民経済雑誌, 207(6) (6), 93 - 116, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2013年03月, 経営と情報, 25(2) (2), 21 - 44, 日本語効率性の追求が生み出す系列の内生的変化：二つの新制度派の葛藤を超えて[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2013年03月, 首都大学東京社会科学研究科Research Paper Series, (122) (122), 1 - 9, 日本語ビッグサイエンスと産業イノベーションに関する試論的考察研究論文（学術雑誌）
- 日本情報経営学会, 2013年, 日本情報経営学会誌, 33(4) (4), 1 - 3, 日本語
- 2012年06月, 国民経済雑誌, 205(6) (6), 日本語専門化された集団による協働体系の調整：電子カルテに媒介された医療実践を通じた組織変革研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2012年05月, 経営学史事典, 259 - 260, 日本語制度派組織論[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2012年01月, アンソフ（経営学史叢書Ⅸ）（庭本佳和編, 文眞堂）, 85 - 118, 日本語組織的環境適応と戦略経営論の深化研究論文（学術雑誌）
- 2012年01月, 組織科学, 日本語制度的戦略のダイナミズム: オンライン証券業界における企業間競争と市場の創発[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2011年08月, 国民経済雑誌, 204(2) (2), 80 - 109, 日本語電子カルテの利用を通じた組織変革研究論文（学術雑誌）
- In this seminal special issue, we propose that the scientific knowledge has a public nature. Therefore, our knowledge production is inevitably embedded within the socially constructed realities. We discuss how our knowledge production is related to the management practices, according to our field research of the urgent project in Sharp Co..日本情報経営学会, 2011年07月, 日本情報経営学会誌, 31(3) (3), 66 - 80, 日本語研究論文（学術雑誌）
- The purpose of this paper is to present a "contestation model" that grasps innovation as the formation of the new social relationship. Based on the contestation model discussed in the case study, we do not need to separate out the innovator organizations and reproduction organizations beforehand. Further, given the premise of the existence of innovator organizations, nor is there a need to take linear theories that search for the technical and social conditions necessary for their survival. Amidst the unceasing process of contestation, individuals and organizations plan their survival by forging alliances with the necessary affected people sometimes as innovator organizations and sometimes as reproduction organizations. Through this explanatory diagram, we can rethink innovation as the formation of new social relationships by distancing ourselves from the pre-established harmony which was the cause of harsh criticism toward the evolutionary approach.日本経営学会, 2011年06月, 日本経営学会誌, 27(27) (27), 27 - 40, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2011年05月, OCU-GSB Working Paper, (201105) (201105), 英語Contestation and Survival of University Ventures研究論文（学術雑誌）
- 2011年04月, ビジネスインサイト, (73) (73), 81 - 88, 日本語「社会の枠組み」のなかでのイノベーション研究論文（学術雑誌）
- 2010年11月, 日本情報経営学会誌, 31(1) (1), 44 - 55, 日本語IT経営力概念の理論基盤[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2010年11月, 日本情報経営学会誌, 31(1) (1), 56 - 69, 日本語IT経営力の測定[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2010年05月, 経営学史学会年報, 17, 134 - 146, 日本語制度的企業家のディスコース[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2010年03月, 病院組織のマネジメント（猶本良夫・水越康介編, 碩学舎）, 117 - 140, 日本語医療現場における電子カルテの利用と業務改善活動研究論文（学術雑誌）
- 2009年09月, 組織科学, 43(1) (1), 43 - 54, 日本語制度的企業家というリサーチ・プログラム[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2009年09月, 国民経済雑誌, 200(3) (3), 47 - 69, 日本語企業家研究のビッグ・ストーリー:方法としてのナラティブ・アプローチ研究論文（学術雑誌）
- 2009年01月, 日本情報経営学会誌, 29(2) (2), 14 - 25, 日本語経営情報学における解釈主義の「実践」[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 白桃書房, 2008年09月, 組織科学, 42(2) (2), 4 - 18, 日本語制度的戦略のダイナミズム: オンライン証券業界における企業間競争と市場の創発[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2008年05月, Industrial Innovation in Japan（Hara, T., Kambayashi, N. and Matsushima, N., eds.. Routledge), 1 - 16, 日本語Introduction研究論文（学術雑誌）
- 2008年05月, Industrial Innovation in Japan（Hara, T., Kambayashi, N. and Matsushima, N., eds.. Routledge), 38 - 68, 英語Institutional change and the emergence of electronic transactions in the Japanese manufacturing industry; Beyond the dichotomy of technical efficiency and social legitimacy in institutions.研究論文（学術雑誌）
- 2008年05月, Industrial Innovation in Japan（Hara, T., Kambayashi, N. and Matsushima, N., eds.. Routledge), 174 - 191, 英語Emerging competitive value in use with materiality: Competitive transformation of business system about online securities market in Japan.研究論文（学術雑誌）
- 2007年10月, 医療情報学, 27(3) (3), 日本語電子カルテ導入が病院組織にもたらす効果について[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2007年09月, 国民経済雑誌, 196(4) (4), 日本語制度変化の理論化：制度派組織論における理論的混乱の克服に関する一考察研究論文（学術雑誌）
- 2007年08月, 日本情報経営学会誌, 28(1) (1), 日本語病院組織の情報経営：都立病院における電子カルテ導入事例の計量的モノグラフ研究論文（学術雑誌）
- 2007年07月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 2007・32, 日本語制度変化の理論化：制度派組織論における理論的混乱に関する一考察研究論文（学術雑誌）
- 2007年03月, 『首都大学東京大学院社会科学研究科経営学専攻リサーチ・ペーパー』, 第25号, 日本語「東京都保険局・病院経営本部 重要課題研修『経営研修』 (研究コース) 平成17年度研究報告」研究論文（学術雑誌）
- 2007年03月, 『首都大学東京大学院社会科学研究科経営学専攻リサーチ・ペーパー』, 第24号。, 日本語「東京都保険局・病院経営本部 重要課題研修『経営研修 (研究コース) 平成16年度研究報告 (増補拡大版)」研究論文（学術雑誌）
- 2007年01月, 『首都大学東京大学院社会科学研究科経営学専攻リサーチ・ペーパー』, 第19号, 日本語「物質性を伴う競争的使用価値の創発: 日本のオンライン証券市場をめぐるビジネスモデルの競争的変遷」研究論文（学術雑誌）
- 2007年01月, 『神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー』, 2007・5, 英語"Emerging competitive value in use with materiality: Competitive transformation of business system about online securities market in Japan"研究論文（学術雑誌）
- 2006年08月, 『神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー』, 2006・44, 日本語「企業家の翻訳プロセス：アクターネットワーク理論における翻訳概念の拡張」研究論文（学術雑誌）
- 2006年07月, 『神戸大学経営学研究科ディスカッションペーパー』, 2006・34, 日本語「『計量的モノグラフ』の方法論的定位」研究論文（学術雑誌）
- 2006年06月, 科学技術実践のフィールドワーク: ハイブリッドのデザイン（上野直樹・土橋臣吾編, せりか書房）, 110 - 127, 日本語企業家による翻訳戦略: アクター・ネットワーク理論における翻訳概念の拡張研究論文（学術雑誌）
- 2006年06月, 『科学技術社会論研究』, 第4号,15-29頁。, 日本語「経営学における技術研究の理論的射程」[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2006年, 『首都大学東京GSBリサーチ・ペーパー』, VB-06-02., 日本語「電子市場における系列を超えた取引の仲介：NCネットワーク」研究論文（学術雑誌）
- 2006年, 『首都大学東京GSBリサーチ・ペーパー』, VB-06-01., 日本語「後発の戦略的方策：ジョインベスト証券」研究論文（学術雑誌）
- 2006年01月, 『首都大学東京GSBリサーチペーパー』, VB-05-04頁。, 日本語「ベンチャー企業とNPOのパートナーシップ戦略：株式会社キティーとNPO「生活習慣病をなくそう会」の場合（2）」研究論文（学術雑誌）
- 2005年10月, 『首都大学東京GSBリサーチペーパー』, VB-05-01頁。, 日本語「制度とビジネス・モデルの革新：松井証券（1）」研究論文（学術雑誌）
- 2005年03月, 『東京都立大学GSBリサーチペーパー』, OS-05-01頁。, 日本語「電子カルテ導入に伴う組織改編：府中病院におけるカルテの電子化による医師の診療実践に見られる変化と、コメディカル部門との関係実践の変化」研究論文（学術雑誌）
- 2005年02月, 『経営と制度』, 第2号,23-34頁。, 日本語「経営現象のオントロジカル・ゲリマンダリング：意図せざる結果分析の構成主義的展開に向けて」[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2005年01月, 『オフィス・オートメーション』, 第25巻第3号,13-20頁。, 日本語「情報化の光と影が織り成すパラドクス」[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2004年, 『東京都立大学GSBリサーチペーパー』, VB-04-04, 日本語「ベンチャー企業におけるNPOの戦略的利用：株式会社キティーとNPO『生活習慣病をなくそう会』の場合」研究論文（学術雑誌）
- 2003年12月, 『東京都立大学GSBリサーチペーパー』, VB-03-05., 日本語「起業家はどのように法規制に向き合うのか？：株式会社フリール」研究論文（学術雑誌）
- 2003年10月, 『東京都立大学GSBリサーチ・ペーパー』, VB-03-02., 日本語「ベンチャー企業のビジネス・モデル構築プロセスと組織コンピタンス: 明豊ファシリティワークス」研究論文（学術雑誌）
- 2003年09月, 『東京都立大学GSBリサーチ・ペーパー』, VB-03-01., 日本語「ハイテクベンチャーの創業プロセス: 株式会社キティー」研究論文（学術雑誌）
- 2003年03月, オフィス･オートメーション, 24(1) (1), 4 - 11, 日本語制度変化に対する情報技術の役割[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2003年01月, 日本認知学会「教育環境のデザイン」研究分科会研究報告: テクノサイエンス的フィールド研究, 9(2) (2), 85 - 96, 日本語『純粋な技術』の神話: 技術系ベンチャーの創業を巡る技術ネットワークのマネジメント[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2002年09月, The Seventh International Telework Workshop, 英語What's the Rule of Information Technology for Knowledge Management ?[査読有り]研究論文（国際会議プロシーディングス）
- 2002年06月, 米倉誠一郎(編）企業の発展, 203 - 231, 日本語ホームオフィス導入による組織変革：情報技術利用をめぐる意図せざる結果研究論文（学術雑誌）
- 2002年03月, 『経営行動科学』, 第15巻第3号,189-203頁。, 日本語「組織における電子コミュニケーション研究の新展開」研究論文（学術雑誌）
- 2002年03月, 『神戸大学大学院経営学研究科博士論文』, 日本語「現場の情報化: 仕事実践のなかで利用される情報技術の組織的意義」研究論文（学術雑誌）
- 2001年08月, The Sixth International Telework Workshop, 英語'Rashomon method' of organizing e-work: Political process to redefine and decentralize the interrelated tasks in the organization[査読有り]研究論文（国際会議プロシーディングス）
- 2001年03月, 『六甲台論集: 経営学編 （神戸大学大学院経営研究会）』, 第47巻第4号,51-71頁。, 日本語「『現場の情報化』を捉える論理: 経営情報論の存在論的検討と新展開」研究論文（学術雑誌）
- 2000年09月, 『神戸大学大学院経営学研究科博士課程モノグラフ』, #0015., 英語“The local designs of IT embedded in the workplace pracitces: Evoking a new lens for new way of working in the information age”研究論文（学術雑誌）
- 2000年08月, Mitsubishi Bank Foundation International Conference, 英語The IT-use embedded in workplace practice: The multiple viewpoints displayed by participants of the web-page startup project研究論文（国際会議プロシーディングス）
- 2000年04月, 『神戸大学大学院経営学研究科博士課程モノグラフ』, #0005., 日本語「インターネット・イントラネットによる現場の情報化: 資生堂のホームページ立ち上げ事例をつうじて」研究論文（学術雑誌）
- 1999年12月, 経営学・会計学・商学研究年報 / 神戸大学大学院経営学研究科 編, (45) (45), 155 - 237, 日本語組織変革過程における新人の適応と育成: ホームオフィス制度実施下の組織における事例研究研究論文（学術雑誌）
- 1999年12月, 『流通科学大学論集: 流通・経営編 （流通科学大学学術研究会）』, 第12巻第2号,73-81頁。, 日本語「イントラネット導入による現場の情報化」研究論文（学術雑誌）
- 1999年12月, 流通科学大学論集: 流通・経営編 （流通科学大学学術研究会）, 12(2) (2), 73 - 81, 日本語イントラネット導入による現場の情報化研究論文（学術雑誌）
- 1999年09月, Proceedings paper presented at The Fourth International Telework Workshop, 242 - 251, 英語Telework Leads to Organizational Innovation at Multiple Level: The Case of Home-Office Introduction at the Otsuka Pharmaceutical Co[査読有り]研究論文（国際会議プロシーディングス）
- 1999年04月, テレコム社会科学学生賞入賞論文集, (8) (8), 1 - 53, 日本語企業組織におけるSOHO導入のインパクト: あたらしいメディア利用による組織変革の可能[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 1999年04月, 『テレコム社会科学学生賞入賞論文集』, 第8号,1-53頁。, 日本語「企業組織におけるSOHO導入のインパクト: あたらしいメディア利用による組織変革の可能性」研究論文（学術雑誌）
- 1999年02月, 神戸大学大学院経営学研究科博士課程モノグラフ, #9825., 日本語テレワーク導入がもたらす重層的組織変革の可能性: 大塚製薬におけるホームオフィス導入事例の理論的・実証的考察研究論文（学術雑誌）
- 2020年03月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 2020-11, 英語The tentative argument of spatial management in Japan機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2019年03月, 経済学・経営学 学習のために（国民経済雑誌別冊）, 平成31年度前記号, 47 - 60, 日本語空間マネジメントへの誘い記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）
- 神戸大学大学院経営学研究科, 2018年09月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 2018-13, 1 - 39, 日本語社会物質性のメタ理論機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2017年09月, ビジネス・インサイト, 25(4) (4), 2 - 9, 日本語イノベーション・エコシステムのデザインその他
- 2017年08月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 日本語イノベーションの社会物質性：「技術」と「組織」から差異化した異種混合の実践機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2017年05月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 1 - 22, 日本語組織行動論の学問的アイデンティティ: 見過ごされてきた新旧人間関係論のインプリケーション機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2016年06月, 組織科学, 94(4) (4), 85, 日本語構築主義をめぐる二つの視点記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 2016年05月, 組織科学, 94(3) (3), 88 - 89, 日本語書評：『計画の創発: サンシャイン計画と太陽光発電記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
- 2015年02月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 1 - 37, 英語Institutional Work that Ensures Innovation機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2014年06月, 神戸大学経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 日本語反省する制度派組織論の行方：制度的企業家から制度ロジックへ機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2013年03月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 1 - 7, 英語Organizational field comprising competitive relationships: The case of the “Galapagos Syndrome” in the Japanese mobile phone industry機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2012年11月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 1 - 6, 日本語技術研究におけるレリバントな研究実践原理の探求：我々はいかに「同様に特殊」でありうるか？機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2012年10月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 1 - 19, 日本語組織的環境適応と戦略経営論の深化：イゴール・Ｈ．アンソフ『戦略経営の実践原理』機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2012年05月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 1 - 17, 英語Knowledge production connected to the social construction of the Urgent Project System in Sharp Co.: Revisiting social constructionism機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2011年04月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 1 - 2, 日本語実践のディシプリンとしての経営学機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2011年03月, Kobe University Discussion Paper Series, 1 - 21, 英語Institution works on innovation WORK: The linguistic institutionalization with bureaucratic principles in an innovative Japanese electronics company機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2011年01月, Kobe University Discussion Paper Series, 1 - 58, 英語Institutionalization of the innovation initiative and implementation: ‘KinPro’ for Sharp Corporation機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2010年09月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 1 - 60, 日本語イノベーションを生み出す制度: シャープ株式会社の緊急プロジェクト機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2010年03月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 日本語SBI証券とグループ戦略：企業生態系の形成による収益戦略の変遷機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2009年05月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 日本語制度的企業家を巡るディスコース：制度派組織論への理論的含意機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2009年05月, 凌霜, (381) (381), 日本語実学の行方その他
- 2009年01月, ビジネスインサイト, 16(4) (4), 日本語【ビジネス・キーワード】「見える化」ブームの功罪とはその他
- 2008年07月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 日本語制度的企業家の理論的射程機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2008年06月, 首都大学東京GSBリサーチ・ペーパー, 日本語ブローカレッジを超えて：オリックス証券機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2008年06月, 首都大学東京GSBリサーチ・ペーパー, 日本語ビジネス・イノベーションのイニシアティブ争奪：大学発バイオ系医療ベンチャー企業EKバイオ社の事例機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2007年11月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 日本語制度的企業家の概念規定：埋め込まれたエージェンシーのパラドクスに対する理論的考察機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2007年11月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 日本語書評: 技術決定論を導出する論理：Joan Woodwardによる分析方法の再検討機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2007年06月, 首都大学東京GSBリサーチ・ペーパー, 日本語証券業界の再・再編成：カブドットコム証券株式会社機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2007年05月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 2007・26, 英語Beyond the epistemological dichotomy of technical efficiency and social legitimacy in institutions: The emergence of an electrical transaction in Japanese manufacturing industry機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2007年04月, eureka, (17) (17), 日本語「見える化」ブームの功罪その他
- 2007年03月, 首都大学東京大学院社会科学研究科経営学専攻リサーチ・ペーパー, (25) (25), 日本語東京都保険局・病院経営本部 重要課題研修『経営研修』 (研究コース) 平成17年度研究報告機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2007年03月, 『「病院組織における管理技術の革新とリスクマネジメント: 経営学の視点から」第5回日本予防医学リスクマネジメント学会/第11回医療事故調査会シンポジウム』, 日本語「電子カルテ導入プロセスの組織媒介モデル」その他
- 2007年01月, 首都大学東京大学院社会科学研究科経営学専攻リサーチ・ペーパー, (19) (19), 日本語物質性を伴う競争的使用価値の創発: 日本のオンライン証券市場をめぐるビジネスモデルの競争的変遷機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2007年01月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー, 英語Emerging competitive value in use with materiality: Competitive transformation of business system about online securities market in Japan機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2006年09月, 首都大学東京GSBリサーチ・ペーパー, 日本語電子市場における系列を超えた取引の仲介：NCネットワーク機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2006年09月, 首都大学東京GSBリサーチ・ペーパー, 日本語後発の戦略的方策：ジョインベスト証券機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2006年04月, 『経営学研究のために 第９版』, 32-37頁。, 日本語「経営学における社会構成主義」その他
- 2006年, 『第１５回ヘルスケア・マネジメント研究会』, 日本語「都立病院における電子カルテ導入事例：フィールドワークとサーベイリサーチ」その他
- 2006年, 『商業学会関西部会１１月例会』, 日本語「構成主義におけるケーススタディの位置づけ」その他
- 2006年01月, 首都大学東京GSBリサーチペーパー, 日本語ベンチャー企業とNPOのパートナーシップ戦略：株式会社キティーとNPO「生活習慣病をなくそう会」の場合（2）機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2005年10月, 首都大学東京GSBリサーチペーパー, 日本語制度とビジネス・モデルの革新：松井証券（1）機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- オフィス・オートメーション学会編集委員会, 2005年, 情報系 : OA学会論集, 25(3) (3), 13 - 20, 日本語情報化の光と影が織り成すパラドクス(<特集>ITと社会生活-サイバーコミュニティの功罪)
- 2004年09月, 『第３回情報科学技術フォーラム』, 日本語「人材育成にみる産学連携：大学教育の隠れたカリキュラム」その他
- 2004年08月, 東京都立大学GSBリサーチペーパー, 日本語ベンチャー企業におけるNPOの戦略的利用：株式会社キティーとNPO『生活習慣病をなくそう会』の場合機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2003年12月, 東京都立大学GSBリサーチペーパー, 日本語起業家はどのように法規制に向き合うのか？：株式会社フリール機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2003年11月, 『第15回社会技術全体会議』, 日本語「『純粋な技術』の神話：経営学における技術の構成主義アプローチ」その他
- 2003年11月, 『科学技術社会論学会 第2回年次研究大会予稿集』, 57-58頁。, 日本語「バイテク・ベンチャーによる『技術』と『社会』の再構成」その他
- 2003年09月, 東京都立大学GSBリサーチ・ペーパー, 日本語ハイテクベンチャーの創業プロセス: 株式会社キティー機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2003年07月, 『企業家研究フォーラム』, 日本語「起業を通じた『二重の境界』の再構成: 企業家研究におけるライフヒストリー・アプローチ」その他
- 2003年06月, 『2003年度組織学会研究発表大会報告要旨集』, 13-16頁。, 日本語「技術系ベンチャーによる知識コミュニティの越境: 知識の不均衡モデルを超えて」その他
- 2003年03月, 組織科学, 36(3) (3), 92 - 95, 日本語書評: 盛山和夫（1995）『制度論の構図』創文社その他
- 2002年12月, 経営行動科学学会ニューズレター, (9) (9), 13 - 14, 日本語書評: Hacking, I. (1999) The Social Construction of What?, Harvard University Press.その他
- 2002年10月, オフィス・オートメーション学会第45回全国大会, 日本語コンピュータ・メディエイティドコミュニケーションを通じた組織変革その他
- 2002年09月, The Seventh International Telework Workshop, 英語“What's the Rule of Information Technology for Knowledge Management ?”その他
- 2001年12月, 組織科学, 35(2) (2), 131, 日本語技術論とキャリア論の相互浸透が必要その他
- 2001年08月, The Sixth International Telework Workshop, 英語“'〈Rashomon〉 method' of organizing e-work: Political process to redefine and decentralize the interrelated tasks in the organization”その他
- 2001年03月, 『JAIOPニュース (産業・組織心理学会)』, 第28号,1-4頁。, 日本語「IT革命と組織行動論」その他
- 2001年03月, 神戸大学大学院経営学研究科博士課程モノグラフ, 日本語ネット企業家の独立創業にかんする組織論的考察: 京都在住のネット企業家に対するライフ・ヒストリー・アプローチ機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 2000年09月, 神戸大学大学院経営学研究科博士課程モノグラフ, 英語The local designs of IT embedded in the workplace pracitces: Evoking a new lens for new way of working in the information age機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- 1999年10月, 『経営情報学会 関西支部会 テレワーク研究会』., 日本語「テレワーク研究/実践の最前線」その他
- 1999年09月, 『テレワーク99: 国際シンポジウム.』, 日本語「テレワークは何を変え、どのような将来をもたらすのか？: テレワーク先進国の現状と展望」その他
- 1999年09月, 『Proceedings paper presented at The Fourth International Telework Workshop』, pp.242-251., 英語“Telework Leads to Organizational Innovation at Multiple Level: The Case of Home-Office Introduction at the Otsuka Pharmaceutical Co”その他
- 1999年07月, 『経営情報学会 「解釈学的経営情報学研究部会」第１回ワークショップ 構造化理論と経営情報論』., 日本語「情報技術を媒介にした組織変革過程における構造化理論の理論的・実証的考察」その他
- 1999年06月, 『1999年度組織学会研究発表大会報告要旨』, 25-28頁。, 日本語「組織変革をとらえる構造化モデルの理論的・実証的考察: 企業組織におけるテレワーク導入がもたらす意図せざる帰結」その他
- 1999年05月, 『経営情報学会 1999年度春季全国研究発表大会』., 日本語「テレワーク導入がもたらす重層的組織変革の可能性: 大塚製薬におけるホームオフィス導入事例の理論的・実証的考察」その他
- 1999年03月, 神戸大学大学院経営学研究科博士課程モノグラフ, 日本語組織変革過程における新人の適応と育成: 大塚製薬の事例研究機関テクニカルレポート，技術報告書，プレプリント等
- その他, 有斐閣, 2017年02月, 日本語計算と経営実践 －経営学と会計学の邂逅－学術書
- 単著, 有斐閣, 2015年06月, 日本語現場の情報化: IT利用実践の組織論的考察学術書
- その他, ナカニシヤ出版, 2015年03月, 日本語制度的企業家学術書
- 共著, Routledge, 2008年03月, 英語Industrial Innovation in Japan学術書
- 2020年度組織学会60周年記念年次大会, 2019年10月, 日本語構築主義が取り戻す経営学（統一論題セッション・オーガナイザー）[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 価値評価研究への誘い：経営学と会計学が邂逅するリサーチフロンティア, 2019年10月, 日本語, 法政大学イノベーション・マネジメント研究センター, 法政大学市ヶ谷キャンパス, 国際会議価値評価研究の基礎概念[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 経営学史学会・経営哲学学会・日本情報経営学会合同関西部会・例会, 2019年02月, 日本語, 近畿大学, 国内会議空間マネジメントの可能性：オフィス空間における物質性のデザインに関するパイロット調査口頭発表（一般）
- 組織学会2019年度年次大会, 2018年09月, 日本語, 組織学会, 小樽商科大学, 国内会議科研費取得と研究推進、成果発表のプロセス[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- MIISH第５５回例会, 2018年03月, 日本語, MIISH, 高岡市男女平等推進センター, 国内会議ビジネスエコシステムのイノベーション[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 2018年度年次大会, 2017年11月, 日本語, 組織学会, 首都大学東京南大沢キャンパス, 国内会議放射光を利用した観察技術の変化と科学技術イノベーション: 住友ゴムのエコタイヤ開発[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 第75回全国大会, 2017年11月, 日本語, 日本情報経営学会, 龍谷大学深草キャンパス, 国内会議『現場の情報化』後記: 涌田書評へのリプライ[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 第95回ワークショップ, 2017年09月, 日本語, 現代経営学研究所, 神戸大学六甲台キャンパス, 国内会議イノベーション・エコシステムのデザイン口頭発表（一般）
- 日本経営学会第90回大会, 2016年09月, 日本語, 専修大学, 国内会議制度ロジックの組織化と制度としての組織: 『制度的企業家』後記[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 経営学史学会第24回全国大会, 2016年05月, 日本語, 経営学史学会, 九州産業大学, 国内会議経営学における物質性概念の行方: 社会構成主義の陥穽を超えて[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 京都大学Design Visions, 2015年12月, 日本語, 京都大学吉田キャンパス, 国内会議『制度的企業家』論争を振り返る: 制度派組織論の理論的原意[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 経営学史・理論研究会, 2013年03月, 日本語, 甲南大学, 国内会議経営学史叢書『アンソフ』を執筆して: 3章（2・4章）を中心に口頭発表（一般）
- 日本情報経営学会第64回全国大会, 2012年06月, 日本語, 明治大学駿河台キャンパス, 国内会議技術研究におけるレリバントな研究実践原理の探求：我々はいかに「同様に特殊」でありうるか？口頭発表（一般）
- Academy of Innovation and Entrepreneurship, 2012年06月, 英語, Macau, 国際会議Contestation and Survival of University Ventures in Japan口頭発表（一般）
- 2nd JAMS, 2011年09月, 英語, Honolulu, 国際会議Organizational Field Comprising Competitive Relationships: The Case of the ‘Galapagos Syndrome’ in the Japanese Mobile Phone Industry口頭発表（一般）
- 「知の社会的構築」研究報告・講演会（日本情報経営学会中部支部・組織学会中部支部共催）, 2011年06月, 日本語, 愛知工業大学自由ヶ丘キャンパス, 国内会議制度の作動：官僚制が生み出すイノベーション[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 日本情報経営学会第61回全国大会「特定自由論題: 意味を捉える情報概念の方法論的探索」, 2010年11月, 日本語, 熊本学園大学, 国内会議経営言説の規範的転回: シャープの緊急プロジェクトを説明する科学的知識の位相口頭発表（一般）
- 日本情報経営学会第60回全国大会（学会賞受賞者セッション）, 2010年05月, 日本語, 北星学園大学, 国内会議情報経営学における解釈主義の『実践』口頭発表（一般）
- 日本情報経営学会第59回全国大会（学会創立30周年記念大会）, 2009年11月, 日本語, 名古屋大学, 国内会議IT経営力: ITインフラ、情報、組織、環境実践の綜合化（特定自由論題）口頭発表（一般）
- 経営学史学会第17回大会, 2009年09月, 日本語, 中部大学 名古屋キャンパス, 国内会議制度的企業家のディスコース口頭発表（一般）
- 日本経営学会第83回大会, 2009年09月, 日本語, 九州産業大学, 国内会議イノベーションの集合的行為モデル: バイオベンチャーのイニシアティブ争奪を通じた技術開発と事業創造口頭発表（一般）
- 日本経営学会関西部会（第563回例会）, 2009年01月, 日本語, 大阪市立大学 文化交流センター, 国内会議制度的企業家概念のディスコース：制度派組織論への理論的含意口頭発表（一般）
- 2008年度組織学会研究発表大会（テーマセッション）, 2008年06月, 日本語, 神戸大学, 国内会議制度的企業家をめぐる理論的射程の経験的検討口頭発表（一般）
- 第55回日本情報経営学会全国大会(特別自由論題セッション解釈学的研究), 2007年11月, 日本語, 日本経営情報学会, -, 国内会議相互作用主義再考(情報経営研究の新展開)口頭発表（一般）
- 第55回日本情報経営学会全国大会（特別自由論題セッション解釈学的研究）, 2007年11月, 日本語, 日本経営情報学会, -, 国内会議『相互作用主義』再考（情報経営研究の新展開）口頭発表（一般）
- 第11回医療情報学会春季大会, 2007年06月, 日本語, 大阪国際交流センター, 国内会議電子カルテ導入が病院組織にもたらす効果について口頭発表（一般）
- 病院組織における管理技術の革新とリスクマネジメント: 経営学の視点から第5回日本予防医学リスクマネジメント学会/第11回医療事故調査会シンポジウム, 2007年03月, 日本語, 日本予防医学リスクマネジメント学会, -, 国内会議電子カルテ導入プロセスの組織媒介モデル口頭発表（一般）
- 商業学会関西部会11月例会., 2006年11月, 日本語, -, 国内会議構成主義におけるケーススタディの位置づけ口頭発表（一般）
- 経営情報学会・オフィス・オートメーション学会合同・全国研究発表会, 2006年04月, 日本語, 不明, 国内会議IT利用による組織プロセス変化経路の予備的探索：都立病院における電子カルテ導入事例のサーベイ結果口頭発表（一般）
- 第15回大阪市立大学ヘルスケア・マネジメント研究会., 2006年, 日本語, -, 国内会議都立病院における電子カルテ導入事例:フィールドワークとサーベイリサーチ口頭発表（一般）
- 経営情報学会・オフィス・オートメーション学会合同・全国研究発表会, 2006年, 日本語, 国内会議「IT利用による組織プロセス変化経路の予備的探索：都立病院における電子カルテ導入事例のサーベイ結果」その他
- 第3回情報科学技術フォーラム, 2004年09月, 日本語, -, 国内会議人材育成にみる産学連携:大学教育の隠れたカリキュラム口頭発表（一般）
- 第15回社会技術全体会議., 2003年11月, 日本語, 社会技術学会, -, 国内会議バイテク・ベンチャーによる技術と社会の再構成口頭発表（一般）
- 第15回科学技術社会論学会 全国大会, 2003年11月, 日本語, 科学技術社会論学会, -, 国内会議バイテク・ベンチャーによる『技術』と『社会』の再構成[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 企業家研究フォーラム., 2003年07月, 日本語, 企業家研究フォーラム, -, 国内会議起業を通じた二重の境界の再構成: 企業家研究におけるライフヒストリー・アプローチ口頭発表（一般）
- 企業家研究フォーラム., 2003年07月, 日本語, 企業家研究フォーラム, -, 国内会議起業を通じた『二重の境界』の再構成: 企業家研究におけるライフヒストリー・アプローチ口頭発表（一般）
- 2003年度組織学会研究発表大会報告要旨集, 2003年06月, 日本語, 組織学会, -, 国内会議技術系ベンチャーによる知識コミュニティの越境: 知識の不均衡モデルを超えて口頭発表（一般）
- 日本認知学会「教育環境のデザイン」研究分科会, 2003年01月, 日本語, 日本認知学科, 不明, 国内会議『純粋な技術』の神話: 技術系ベンチャー企業の創業を巡る技術ネットワークのマネジメント口頭発表（一般）
- 『日本認知学会「教育環境のデザイン」研究分科会』., 2003年01月, 日本語, 日本認知学科, 国内会議「『純粋な技術』の神話: 技術系ベンチャー企業の創業を巡る技術ネットワークのマネジメント」その他
- オフィス・オートメーション学会第45回全国大会, 2002年10月, 日本語, オフィス・オートメーション学会, -, 国内会議コンピュータ・メディエイティドコミュニケーションを通じた組織変革口頭発表（一般）
- The Seventh International Telework Workshop, 2002年09月, 英語, -, 国際会議What's the Rule of Information Technology for Knowledge Management ?口頭発表（一般）
- The Sixth International Telework Workshop, 2001年08月, 英語, -, 国際会議〈Rashomon〉 method' of organizing e-work: Political process to redefine and decentralize the interrelated tasks in the organization口頭発表（一般）
- 『経営情報学会関西支部会テレワーク研究会』., 2001年03月, 日本語, 経営情報学会, 国内会議「インターネット活用をつうじて顕れた『〈羅生門〉効果』」その他
- 経営情報学会関西支部会テレワーク研究会, 2001年03月, 日本語, 経営情報学会, 不明, 国内会議インターネット活用をつうじて顕れた『〈羅生門〉効果』その他
- Mitsubishi Bank Foundation International Conference, 2000年08月, 英語, -, 国際会議The IT-use embedded in workplace practice: The multiple viewpoints displayed by participants of the web-page startup project口頭発表（一般）
- 日経企業行動コンファレンス, 1999年12月, 日本語, 不明, 国内会議情報技術とバウンダリーレスネス: 企業組織におけるテレワークとはなにか。口頭発表（一般）
- 『日経企業行動コンファレンス』, 1999年12月, 日本語, 国内会議「情報技術とバウンダリーレスネス: 企業組織におけるテレワークとはなにか。」その他
- 『経営情報学会 1999年度秋季全国研究発表大会』., 1999年11月, 日本語, 経営情報学会, 国内会議「イントラネット導入による現場の情報化」その他
- 経営情報学会 1999年度秋季全国研究発表大会, 1999年11月, 日本語, 経営情報学会, -, 国内会議イントラネット導入による現場の情報化口頭発表（一般）
- The Fourth International Telework Workshop, 1999年09月, 英語, -, 国際会議Telework Leads to Organizational Innovation at Multiple Level: The Case of Home-Office Introduction at the Otsuka Pharmaceutical Co口頭発表（一般）
- 経営情報学会解釈学的経営情報学研究部会第1回ワークショップ 構造化理論と経営情報論., 1999年07月, 日本語, 経営情報学会, -, 国内会議情報技術を媒介にした組織変革過程における構造化理論の理論的・実証的考察口頭発表（一般）
- 1999年度組織学会研究発表大会大学院生セッション, 1999年06月, 日本語, 経営情報学会, -, 国内会議組織変革をとらえる構造化モデルの理論的・実証的考察: 企業組織におけるテレワーク導入がもたらす意図せざる帰結口頭発表（一般）
- 経営情報学会 1999年度春季全国研究発表大会., 1999年05月, 日本語, 経営情報学会, -, 国内会議テレワーク導入がもたらす重層的組織変革の可能性: 大塚製薬におけるホームオフィス導入事例の理論的・実証的考察口頭発表（一般）
- 経営情報学会 関西支部会 テレワーク研究会., 1999年01月, 日本語, 経営情報学会, -, 国内会議テレワーク研究/実践の最前線口頭発表（一般）
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 東京都立大学, 2021年04月01日 - 2026年03月31日組織学習のエコロジーと組織インテリジェンスに関する理論的・実証的研究本研究の目的は，組織の安定と変化のダイナミクスを説明する根源的概念として重要な組織学習論をめぐり，単純化されてきた機能主義的アプローチの限界を克服し，組織インテリジェンスを追求する理論を構築することにある．組織学習とインテリジェンスに関するこうした研究を遂行するためには，近年勃興している組織ルーティンの遂行性アプローチやアクター・ネットワーク理論，制度派組織論，エスノメソドロジーなどの組織理論の広い範囲に渡る諸研究成果との関係を再構築する必要があり，特にそうした諸理論を，組織の安定と変化，知識に対するより深い理解と新たな知識の開発，デザインされた人工物が織りなす人間行動と社会の経験的研究といった，組織インテリジェンスに豊かなインプリケーションを持つ理論として刷新する必要がある． そのため研究期間の初年度となる2021年度は，当初の計画通り，組織学習のエコロジーと組織インテリジェンスに関する基礎的な文献レビューを主とした研究を実施するとともに，研究体制を確立してきた。具体的には，研究分担者である松嶋は，最新の概念である社会物質性概念を通じて組織エコロジーの理論構築を，吉野は，組織ルーティンの硬直性や逆機能を指摘していた伝統的な官僚制理解を超えて，近年の顕示的/遂行的ルーティン概念や組織ルーティンのパターニング概念などを検討してきた．山内は，デザイン科学を再訪しつつ，近年勃興しているデザイン思考の理論的位置づけをレビューしてきた．研究代表者である桑田は，研究分担者が取り組む最新研究に対して大局的な理論的含意を与えてつつ，学習概念のレビューと技術としてのAIとの関係などを検討してきた． こうした個別の研究を基本とし，オンラインによる研究会や研究代表者を中心とする交流を通じて文献レビューの方向性をすり合わせてきており，すでに組織学会などでその一端を発信してきた．
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(A), 神戸大学, 2019年04月01日 - 2024年03月31日大規模生体データを用いたAIによる個人・集団レベルの創造性に関する実証研究2021年度は、主に２つの実験を実施した。第一に、神戸大学の学部学生を対象とした大規模実験を実施した。具体的には、2020年度と同様、Psytoolkitでプログラムした心理実験（２腕バンディット）を、個人、ダイアド（２名のグループ）、トライアド（３名のグループ）に対して実施した。それに加え、今年度はAUT（alternative use test）テストを実施した。これは拡散思考、創造性を測定するテストであり、このテストによって、これらの個人、集団の創造性のパフォーマンスについても測定した。その結果、昨年度の研究では明らかにすることができなかったグループレベルでの学習特性が創造性パフォーマンスにどのような影響を与えているのかについて分析することができた。データ分析の結果、個人、グループの創造性のパフォーマンスは、リスク愛好度や探索志向性に大きく影響されることが明らかになった。また、創造性のパフォーマンスはダイアドが最も低く、個人、トライアドが高いパフォーマンスを示すことがわかった。これは昨年度に実施した認知課題に対しるパフォーマンスの個人、ダイアド、トライアド、テトラッド間での比較分析結果と整合的なものであった。 第二に、生理学研究所の協力を得て、2019年度、2020年度に個人を対象に実施したfMRI検査に対し、そのデータ解析を進めた。これらの年度では２つのfMRI実験を実施し、そのデータ解析の概要は得られている。それらの結果を１つの論文にまとめるため、検討を続けている。それに加え、今年度は２名のコミュニケーション活動を取り入れたうえで、同様のfMRI実験を実施した。ただし、実験実施時においてコロナ感染状況が悪化したため、当初予定していた被験者数を集めることができず、次年度に追試を実施していく予定である。
- 学術研究助成基金助成金／基盤研究(C), 2018年04月 - 2023年03月, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(A), 首都大学東京, 2015年04月01日 - 2020年03月31日ビッグサイエンスと産業イノベーション：科学化される社会、社会化される科学本研究の目的は、所与の科学技術を産業利用する既存のイノベーション研究ではなく、科学技術の変化や産業構造の変化を伴った根源的なイノベーションのプロ セスを理解するための分析枠組みと理論を構築し、先端科学技術と産業の国際競争力の向上をダイナミックに結びつける理論と方法を確立することにある。 ビッ グサイエンスのリサーチサイトとして、理化学研究所の協力の下、大型放射光施設(SACLAやSPring-8)を取り上げ、多角的な分析を行った。
- 科学研究費補助金／基盤研究(B), 2016年04月 - 2019年03月競争的資金
- 科学研究費補助金／基盤研究(A), 2014年04月 - 2019年03月競争的資金
- 学術研究助成基金助成金／基盤研究(C), 2013年04月 - 2018年03月, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 首都大学東京, 2009年 - 2012年経営学の実践的転回本研究課題に対して我々は、近年の経営学における各研究領域で検討がなされている実践的転回を検討してきた。組織、戦略、企業家、マーケティング、技術、管理など、様々な研究領域に現れている実践アプローチは、共通して従来の認知的アプローチが陥った理論的・方法論的困難を乗り越えようとする目的がある。我々は、この研究テーマを理論的検討と経験的調査の両面から探求してきた。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 法政大学, 2009年 - 2011年関係論アプローチに基づく起業家活動の地域集積メカニズム本研究では、近年の構築主義をベースとして発展しつつある起業家行動の関係論分析の枠組みを活用しながら、事例に密着取材しながら次の4つの対象において実証研究をおこなった。具体的には、(1)大阪のクリエイティブクラスター形成もとでの広告クリエイター間の関係性の変化における調査、(2)イタリアのミランドラ地方とボローニャ地方におけるスピンオフ連鎖に関する調査、(3)座間味村におけるダイビング産業の成立とサンゴ礁保全組織の形成に関する調査、(4)神戸における医工連携プロセスにおける調査、である。これらの調査に基づく知見と成果は、『組織科学』『企業家研究』『年報村落社会研究』への投稿論文として掲載が受理された。
- 科学研究費補助金／基盤研究(A), 2010年競争的資金
- 科学研究費補助金／若手研究(B), 2009年, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 首都大学東京, 2006年 - 2008年制度的起業:ベンチャー企業による制度変革のマネジメントに関する研究本研究テーマである「制度的起業」とは、単に制度的環境を与件としてそれに組織が適応するとする議論を越えて、企業が既存の制度に埋め込まれながら新たな制度を創造する側面を持っていることに注目した概念枠組みである。本研究では、こうしたダイナミックな制度的実践の側面に注目しつつ、制度変革のマネジメントについて明らかにした。
- 科学研究費補助金／基盤研究(A), 2008年競争的資金
- 科学研究費補助金／若手研究(B), 2006年, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 首都大学東京, 2003年 - 2005年技術系ベンチャー企業をめぐる知識の戦略的移転に関する理論的・実証的検討本研究は、科学ないし技術的な知識基盤に支えられたベンチャー企業(以下、技術系ベンチャー企業)が、特定の科学および技術コミュニティにおける科学的・技術的知識を、それとは異なったコミュニティ(ビジネス・コミュニティ)へと移転し、ひいては経済活動を通じて社会変革を導くメカニズムを理論的ないし経験的に明らかにすることを目的として取り組んできた。 まず、本研究では、技術系ベンチャー企業をめぐる理論的基盤の整備が行われた。ベンチャー企業論は、1970年代から欧米において研究が着手され、経済学、経営学、心理学、社会学、人類学等の領域を横断するカタチで無秩序に拡散・増大してきた。80年代末より独自の体系を持つ研究領域として体系化が進められ、近年は新制度学派社会学の知見を取り入れた理論的・方法論的基盤の整備について議論が交わされるようになった。こうした理論的基盤の整備の下、本研究では、ハイテクのなかでも、とりわけ近年勃興しているネット系のベンチャー企業の行動原理に基づいたビジネスモデルの形成過程について考察を行ってきた。そしてさらに、ハイテクベンチャーをめぐる理論的課題を検討する中で、本研究が新たに注目した論点として、ハイテクベンチャーをめぐる制度的環境の重要性を見出すにいたった。従来まで予見とされてきた制度的環境は、実は、ベンチャー企業にとっての設計対象であることに、その要点がある。 なお、本研究で取り上げた事例の一部は、社団法人ニュービジネス協議会の協力を得て、近年にニュービジネス大賞を受賞した企業の中からリサーチサイトとなりうる技術系ベンチャー企業を理論的な観点から選定を行い、現実の経済界とのつながりを重視してきた。また、具体的な調査方法としても、ライフヒストリーの編集や、参与観察、GFA(グループ・フィードバック分析)など、さまざまな方法論・手法を用いて綿密に行われた。
- 科学研究費補助金／基盤研究(A), 2005年競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 若手研究(B), 東京都立大学, 2003年 - 2004年企業の情報化をめぐる社会構成主義アプローチの理論的・経験的検討本研究の目的は、組織で利用可能な情報技術が発展するに伴って、企業の現場で働く人々の組織的活動にどのような影響を与えるのかについて、具体的な問題領域に焦点を絞り理論的・経験的に解明することである。 本年度における研究成果は大きく二つに分けられる。ひとつは、理論的な分析枠組みの精緻化である。特に本年度は、企業の情報化のみならず経営学の技術研究の分析枠組みそのものの変遷を追うことで、常にパラドックスを抱えてきたこれまでの分析枠組みに共通する問題点を明らかにし、企業の情報化を捉えるより本質的な分析枠組みを検討してきた。また、組織論をはじめとして、社会学、認知科学、科学・技術論など、学際的な観点からの理論化を試み、とくに社会構成主義の再考にもとづいた方法論的考察とともに分析枠組みとしての精緻化を行った。 もうひとつは、府中病院に導入された電子カルテを巡って病院組織内で再編成された役割関係(具体的には医師やコメディカル部門、医事会計や病院管理に携わる部門間の役割関係)について、綿密なフィールド調査を行った。府中病院における電子カルテの導入プロセスは、単に紙カルテの電子化に留まらない様々な組織的変化が見られた。それは、常に医師の手許に置かざるを得なかった紙カルテはその物質的な特性をフォローするかたちで、コメディカル部門などとの間にインフォーマルな役割関係が構築されていたからである。カルテの電子化は、それゆえ、一方でそれまでのインフォーマルな役割関係を失わせるとともに、他方では新たな役割関係を権限委譲や働き方の変化を含んだかたちで再構築することになった。フィールド調査では、実際に現場の変化に取り組んできた府中病院の医師やコメディカル部門などのスタッフに対して、電子カルテ導入の経緯を追跡調査することによって、役割関係の再構築に見られる組織再編プロセスを明らかにした。