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梶原 武久大学院経営学研究科 経営学専攻教授
研究者基本情報
■ 学位■ 研究キーワード
■ 研究分野
■ 委員歴
- 2018年09月, Vice Editor-in-chief: Accounting
- 2018年09月, 中央経済社, 『企業会計』
- 2018年09月, The Japan Cost Accounting Association, Editor-in-Chief: The Journal of Cost Accounting Research
- 2018年09月, 日本原価計算研究学会, 編集委員長『原価計算研究』
- 2014年03月 - 2016年03月, The Japanese Association of Management Accounting, Director
- 2014年03月 - 2016年03月, 日本管理会計学会, 理事
- 2014年09月, The Japanese Accounting Review, Review board member: The Japanese Accounting Review
- 2014年09月, The Japanese Accounting Review, 編集委員『The Japanese Accounting Review』
- 2013年06月, Japanese Operations Management and Strategy Association, Director
- 2013年06月, オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー学会, 理事
- 2012年09月, The Japan Cost Accounting Association, Executive director
- 2012年09月, 日本原価計算研究学会, 常任理事
- 2010年04月, Japanese Operations Management and Strategy Association, Area Editor (Management accounting and operations) : The Journal of JOMS
- 2010年04月, オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー学会, 学会論文誌エリア(管理会計とオペレーション)編集委員長: The Journal of Japanese Operations Management and Strategy
- 2006年09月, The Japan Cost Accounting Association, Review board member: The Journal of Cost Accounting Research
- 2006年09月, 日本原価計算研究学会, 編集委員『原価計算研究』
研究活動情報
■ 受賞- 2008年11月 日本管理会計学会, 日経品質管理文献賞, 『品質コストの管理会計』
- 2008年09月 日本原価計算研究学会, 日本原価計算学会学会賞(論文賞), 『品質コストの管理会計』
- 2008年08月 日本原価計算研究学会, 日本原価計算学会文献賞, 『品質コストの管理会計』
- 2005年 日本原価計算学会学会, 日本原価計算学会学会賞（論文賞）, 論文
- 2020年12月, International Journal of Health Economics and Management, 20, 319 - 357, 英語Value of new performance information in healthcare: evidence from Japan[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2018年08月, 国民経済雑誌, 218(2) (2), 31 - 47, 日本語原価企画実践度と開発成果 : 不確実性と補完資産の役割研究論文（大学，研究機関等紀要）
- Institute of Electrical and Electronics Engineers Inc., 2018年03月, IEEE Engineering Management Review, 46(1) (1), 98 - 105, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2017年04月, 原価計算研究, 40(2) (2), 44 - 57, 日本語不確実性と原価企画実践の適合関係： fsQCA（fuzzy-setQualitativeComparativeAnalysis）による試行的分析[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学経済経営学会, 2016年09月, 国民経済雑誌, 214(3) (3), 49 - 67, 日本語財務リスクとコストビヘイビア研究論文（大学，研究機関等紀要）
- コスト・ビヘイビアとコスト・マネジメント行動 : コスト・マネジメント行動の概念モデルコスト・ビヘイビアの背後で,経営者が企業価値の最大化を目指して,多様なコスト・マネジメント行動を実施している.したがって,コスト・ビヘイビアを理解するためには,その背後で行われる多様なコスト・マネジメント行動を解明する必要がある.近年,急速に蓄積されているアーカイバルデータを用いたコスト・ビヘイビア研究は,多様なコスト・マネジメント行動の一端を明らかにしているが,十分とは言えない.このような問題意識のもと,本論文では,コスト・ビヘイビア研究の現状をレビューした上で,コスト・ビヘイビアの背後でブラックボックスとなっているコスト・マネジメント行動に注目し,コスト・ビヘイビアとの関係性を明らかにすることの必要性を指摘した.ついで,コスト・マネジメント行動を解明するためのフレームワークとして,一般的な概念モデルを提示した.さらに,物流コスト調査データを使用し,提示したコスト・マネジメント行動に関する概念モデルの妥当性を検証した.日本管理会計学会, 2016年09月, 日本管理会計学会誌, 24(2) (2), 33 - 46, 日本語研究論文（学術雑誌）
- American Accounting Association, 2016年03月, Journal of Management Accounting Research, 28(1) (1), 1 - 26, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- Physica-Verlag, 2016年02月, Journal of Management Control, 27(1) (1), 33 - 60, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 中央経済社, 2015年09月, 低炭素型サプライチェーン経営, 15 - 58, 日本語低炭素型サプライチェーン経営の現状・規定要因・効果研究論文（学術雑誌）
- 2015年02月, Strategic Finance, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2014年09月, 國民經濟雜誌, 210(3) (3), 83 - 101, 日本語
- 経営計画が企業業績に与える影響本論文の目的は,経営計画の有用性について検討することにある.現在では,経営計画はマネジメント・コントロール・システムの基礎的な構成要素として理解されるようになっている.実際,我々が行ったレビューの結果でも,多くの管理会計の教科書が経営計画に言及していた.しかし,マネジメント・コントロール・システムとしての経営計画の有用性に関する経験的な知見の蓄積は十分とはいえない.そのためか,経営計画に関して,教科書間で異なる説明がなされている点も存在するというのが現状である.そこで本論文では,経営計画の諸要素が,企業業績に与える影響を探索的に検証した.その結果,経営計画の策定目的や更新方法が,適切な資源配分の評価尺度といえる総資産利益率(ROA)に有意な影響を与えていることが明らかとなった.日本管理会計学会, 2013年03月, 管理会計学, 21(2) (2), 3 - 21, 日本語[査読有り]
- 2012年12月, ENVIRONMENTAL & RESOURCE ECONOMICS, 53(4) (4), 455 - 481, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 低炭素型サプライチェーンマネジメントの規定要因：バイヤー・サプライヤー関係を中心にして本論文では，サプライチェーンの CO2 排出量削減を目指す低炭素型 SCM の規定要因について，東証1部上場の製造企業を対象として実施した郵送質問票調査によ神戸大学経済経営学会, 2012年10月, 国民経済雑誌, 第206巻(4号) (4号), 95 - 113, 日本語
り収集されたサーベイデータに基づき探索的な分析を行った。本論文では，低炭素型 SCM の規定要因として，特に，バイヤーとサプライヤー間の取引関係の特徴および購買部門の部門目標の役割に注目した。分析の結果，CO2 排出量の測定・評価の困難性，関係特殊的投資，サプライヤー集中度などのバイヤーとサプライヤー間の取引関係の特徴や購買部門の部門目標における環境パフォーマンスの重要度が，低炭素型 SCM の実践に重要な影響を及ぼすことが示された。研究論文（大学，研究機関等紀要） - 2012年03月, 『エッセンシャル原価計算』谷武幸編著, 日本語品質原価計算研究論文（学術雑誌）
- 2012年03月, 『エッセンシャル原価計算』谷武幸編著, 日本語ABC/ABM研究論文（学術雑誌）
- 中央経済社, 2011年12月, 企業会計, 63(12) (12), 1838 - 1848, 日本語日本企業の経営計画の実態（下）研究論文（学術雑誌）
- 2011年12月, 『環境経営イノベーション５巻／環境経営意思決定を支援する会計システム』國部克彦編著, 日本語環境業績測定・評価を支援する環境管理会計研究論文（学術雑誌）
- 中央経済社, 2011年11月, 企業会計, 63(11) (11), 1656 - 1663, 日本語日本企業の経営計画の実態(上)研究論文（学術雑誌）
- わが国製造企業におけるバランス・スコアカードの効果に関する実証的研究本稿では，BSCの効果に関する経験的な証拠の提示を目的として，わが国企業におけるBSCと財務業績との関係を定量的データセットに基づいて実証的に検証した。分析結果として， BSCは財務業績に対して，直接的にはマイナスの効果をもつと同時に，無形資産への投資を通して間接的にプラスの影響を与えていることを明らかにしている。また，具体的な状況設定として品質管理活動を取り上げた上で，BSCが無形資産の蓄積を通じて財務業績に貢献するメカニズムをさらに詳細に検討した。日本原価計算研究学会, 2011年03月, 原価計算研究, 35(2) (2), 38 - 50, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 本研究の目的は,非営利事業を展開する非営利組織/公的組織のコスト変動に対して実証的にアプローチすることにある。国立病院から入手した財務・非財務データを組み合わせた分析の結果,営利企業では見られないコスト変動が観察された。この結果は,営利か非営利かという組織の設立目的がコスト変動に影響を与えていることを示唆する。日本原価計算研究学会, 2011年, 原価計算研究, 35(1) (1), 141 - 150, 日本語[査読有り]
- 神戸大学, 2009年06月, 国民経済雑誌, 199(6) (6), 11 - 28, 日本語環境配慮型設計と原価企画--サーベイ調査に基づく予備的考察研究論文（学術雑誌）
- 本研究では,公表財務データを用いて,実際売上高の変動および将来予測される売上高の変動がコスト変動に及ぼす影響について検証を行った。分析の結果,コストの下方硬直性がみられること,その程度は,売上高の減少幅が大きいほど強いこと,売上高予測がコスト変動に影響を及ぼすこと,大幅な売上高の減少予測に対して原価削減が加速化されることが明らかになった。日本原価計算研究学会, 2009年, 原価計算研究, 33(1) (1), 64 - 75, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2009年, 會計, 第176巻,第4号,113-124, 日本語環境パフォーマンス指標の内部利用の現状と研究課題研究論文（学術雑誌）
- バランス・スコアカード実践の決定要因に関する研究本稿の目的は,わが国企業におけるバランス・スコアカード(BSC)実践の決定要因を明示することである。質問票調査および公表財務データを通じて実証的に検証した結果として,内部コミュニケーションの必要性および非財務的指標の有用性が高まる状況で,方針管理に加えてBSCが実践されること,および,方針管理の実践とBSCの実践が相互に補完的であることを示した。日本原価計算研究学会, 2009年, 原価計算研究, 33(2) (2), 1 - 13, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本会計研究学会, 2009年, 会計プログレス, (10) (10), 101 - 116, 日本語コストの下方硬直性に関する合理的意思決定説の検証[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2008年07月, 国民経済雑誌, 198(1) (1), 29 - 42, 日本語資本予算研究の回顧と展望 (特集 管理会計研究の回顧と展望)研究論文（学術雑誌）
- 2008年07月, 国民経済雑誌, 198(1) (1), 29 - 42, 日本語コスト・マネジメント研究の回顧と展望研究論文（学術雑誌）
- 2007年12月, 會計, 172(6) (6), 54 - 67, 日本語品質コストにみる日本的品質管理の現状と課題研究論文（学術雑誌）
- 日本会計研究学会, 2007年09月, 会計プログレス, (8) (8), 35 - 48, 日本語日本的品質管理と品質コスト・ビヘイビア：Ｘ工場品質コストデータに基づく分析[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2007年03月, 経理研究, 第50号, 日本語パフォーマンスフロンティア理論と品質コスト情報研究論文（学術雑誌）
- ISO9000が財務業績に及ぼす影響に関する実証研究本研究の大きな目的は,日本企業における品質マネジメントの有効性を検討することにある。本稿はその手がかりとして,近年多くの日本企業が取得を進めてきたISO9000に注目する。ISO9000は品質マネジメントに関する国際規格であるが,その認証取得に対する有効性については否定的な見解もあり,特に日本においてはその効果が逸話的に語られることが多く,これまで実証されてこなかった。そこで本稿では,2000年から2001年にかけてISO9000の認証を初めて取得した企業をサンプルとして,公表財務データを利用したイベントスタディを実施し,ISO9000認証取得が日本企業の財務業績を向上させるのかを検証した。結果として,ISO9000認証取得は,一時的な売上高の増加が見られるものの,長期的な競争力の獲得をもたらしておらず,財務業績を低下させる傾向があることが示された。近畿大学, 2007年03月, 商経学叢, 53(3) (3), 365 - 390, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2005年04月, 會計, 167(3) (3), 382 - 395, 日本語日本型品質管理とインセンティブ報酬研究論文（学術雑誌）
- 中央大学経理研究所, 2005年04月, 経理研究, (48) (48), 271 - 284, 日本語日本企業における品質コストシステムの現状と課題研究論文（学術雑誌）
- 2005年04月, MBAのためのビジネスプランニング析, 日本語「第３章 ビジネス・モデルを構築する」（小樽商科大学ビジネススクール編）研究論文（学術雑誌）
- 2005年04月, ビジネス・インサイト, 13(1) (1), 30 - 47, 日本語ROQアプローチによる日本的品質管理の再構築研究論文（学術雑誌）
- 2005年03月, 管理会計学, 13(2) (2), 83 - 89, 日本語日本企業における主観的業績評価の意義と特質[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2004年04月, 商学討究, 55(1) (1), 171 - 199, 日本語日本企業の品質改善活動と業績指標の選択研究論文（学術雑誌）
- 2004年04月, 小樽商科大ビジネススクール編『MBAのためのケース分析』, 123 - 140, 日本語第６章 分析ツール：会計・財務研究論文（学術雑誌）
- 2004年04月, 商学討究, 55(4) (4), 167 - 194, 日本語行政サービスの外部委託と自治体ABC研究論文（学術雑誌）
- 2004年04月, 會計, 165(3) (3), 70 - 82, 日本語顧客満足度と報酬システム：IT企業の事例に基づく考察研究論文（学術雑誌）
- 2003年03月, 原価計算研究, 27(1) (1), 43426, 日本語ROQ(Return on Quality)と戦略的コストマネジメント研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学大学院経営学研究科, 2012年03月, 神戸大学経営学研究科 Discussion paper, 2012, 日本語日本企業の低炭素型サプライチェーンの現状分析 : 質問票調査の集計結果
- 経営計画が企業業績へ与える影響についての経験的な検証日本企業にとって経営計画は重要なのだろうか．現在までにマネジメント・コントロール・システムにおいて経営計画が果たす役割は，教科書の記述の割には経験的な検証が不足している分野といえた．そこで本論文では，経営計画の要素が，教科書が主張するように最適な資源配分に影響しているのかを検討している．具体的にはROAおよびその構成要素について，経営計画の要素が影響しているのかを探索的に明らかにした．結果として，前進ローリング方式の更新方法が，ROAのような資源の最適配分の評価尺度に正の影響を与えていることが明らかとなった．神戸大学大学院経営学研究科, 2011年07月, 神戸大学経営学研究科 Discussion paper, 2011, 日本語
- コスト変動に関する近年の経験的な研究が示すところでは、収益の変動に対するコストの変動額が、収益が増加する場合と減少する場合で異なっていることが示されている[Anderson et al., 2003; Balakrishnan et al., 2004; 安酸・梶原, 2009]。本研究では、収益の変動でコスト変動を説明する場合のモデレーターとして、キャパシティーの利用度に注目する。キャパシティーの利用度がコストの変動にどのように影響するのかを回帰モデルを用いて、約150病院の5年間の財務および病床稼働率のデータから分析する。2010年07月, 日本原価計算研究学会
- 神戸大学, 2008年07月, 國民經濟雜誌, 198(1) (1), 133 - 149, 日本語コスト・マネジメント研究の回顧と展望 (<特集>管理会計研究の回顧と展望)
- 2006年04月, 経営学研究のために, 219 - 224, 日本語コスト・マネジメント研究の課題その他
- 日本企業における主観的業績評価の役割と特質近年,業績評価システムの「定量化」や「客観化」などを目指して,バランス・スコアカード,活動基準原価計算,EVA,成果連動報酬制度などを導入する日本企業が増えている.しかし,いたずらに「定量化」や「客観化」を重視するだけの業績評価システム改革は,日本企業の競争力を低下させる危険性がある.なぜなら,日本企業においては,評価者の主観的な判断に基づいて業績評価を行う主観的業績評価が,方針管理や人事評価において一定の役割を果たしてきたからである.本論文では,先行研究に基づきながら,主観的業績評価の概念や特徴を整理した上で,日本企業における主観的業績評価の役割や特質について考察を行う.日本管理会計学会, 2005年, 管理会計学 : 日本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌, 13(1) (1), 83 - 94, 日本語
- 学術雑誌目次速報データベース由来, 2002年, 會計, 162(5) (5), 103 - 115, 日本語<論攻>非財務的業績指標と報酬システム
- <論説>日本企業における成果報酬システムの設計思考-マネジメント・コントロールの観点から-論説小樽商科大学, 2001年03月28日, 商學討究, 51(4) (4), 323 - 345, 日本語
- <論説>管理会計における導入研究:ABC/ABM研究の展開をふまえて(篠崎恒夫 名誉教授記念号)論説小樽商科大学, 2000年02月25日, 商學討究, 50(2) (2), 253 - 276, 日本語
- <論説>米国医療のTQM実践の意義 : 日本的TQCの再構築に向けて論説小樽商科大学, 1999年03月25日, 商學討究, 49(4) (4), 185 - 207, 日本語
- 小樽商科大学, 1998年01月, 商學討究, 48(2) (2), 317 - 341, 日本語原価企画の国際移転に関する分析視覚 (沼田久名誉教授記念号)
- 神戸大学, 1996年11月, 六甲台論集. 経営学編, 43(2) (2), 101 - 122, 日本語環境変化と管理会計情報 : ベンチマーキングの位置づけを通じて
- 共著, 日本経済新聞社, 2017年06月, 日本語管理会計入門教科書・概説・概論
- 共著, 中央経済社, 2011年07月, 日本語戦略管理会計（体系現代会計学）学術書
- 共著, 中央経済社, 2010年10月, 日本語管理会計研究のフロンティア学術書
- 単著, 中央経済社, 2008年03月, 日本語品質コストの管理会計学術書
- 共著, 同文舘出版, 2005年09月, 日本語MBAのためのビジネスプランニング(小樽商科大学ビジネススクール編)教科書・概説・概論
- 共著, 同文舘出版, 2004年05月, 日本語MBAのためのケース分析(小樽商科大学ビジネススクール編)教科書・概説・概論
- 共著, 中央経済社, 2004年04月, 日本語『成功する管理会計システム:その導入と進化』学術書
- EAA 40th Annual Congress, 2017年05月, 日本語, Valencia Conference Centre, Valencia, 国際会議Financial Risk, Main Bank System, and Cost Behavior: Empirical Evidence from Japan口頭発表（一般）
- The ５th International Symposium on Operations Management and Strategy(ISMOS) 2015, 2015年06月, 英語, オペレーションズ・マネジメント&ストラテジー学会, 学習院大学, 国際会議Management of Logistics Cost—Interdependencies across Practice Bundles[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- Production and Operation Management Society 26th Annual Conference, 2015年05月, 英語, Production and Operation Management Society, Washington Hilton, DC, 国際会議Management of Logistics Cost—Interdependencies across Practice Bundles[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 第10回日本LCA学会研究発表会, 2015年03月, 日本語, 日本LCA学会, 神戸大学, 国内会議日本企業の低炭素化サプライチェーン経営口頭発表（一般）
- AAA 2014 Management Accounting Section (MAS) Meeting, 2014年01月, 英語, America Accounting Association, Doubletree By Hilton Orlando at SeaWorld, 国際会議The RPI Effect of Mandated Non-Financial Disclosures口頭発表（一般）
- Asian Conference of Management Science and Applications, Kunming, 2013年12月, 英語, Kunming University of Science and Technology, 国際会議Low-Carbon Supply Chain Management and Its Performance in Japanese Manufacturing Firms口頭発表（一般）
- Asian Conference of Management Science and Applications (ACMSA) 2013, 2013年12月, 英語, Kunming University of Science and Technology (China), Kunming University of Science and Technology, Yunnan, CH, 国際会議Low-Carbon Supply Chain Management and Its Performance in Japanese Manufacturing Firms口頭発表（一般）
- RIEB Conference on Economic Analysis and the Chinese Economy: In Celebration of the Agreement on Academic Exchange between the School of Economics, Peking University and the Research Institute for Economics and Business Administration, 2013年10月, 英語, Kobe, 国内会議Low-Carbon Supply Chain Management and Its Performance in Japanese Manufacturing Firms口頭発表（一般）
- American Accounting Association - 2013 Annual Meeting, 2013年08月, 英語, American Accounting Association, Anaheim, 国際会議The RPI Effect of Mandated Non-Financial Disclosures口頭発表（一般）
- APIRA 2013, 2013年07月, 英語, APIRA, 神戸国際会議場, 国際会議Green Supply Chain Management and CO2 Emissions Performance in Japanese Manufacturing Firms口頭発表（一般）
- The Seventh Asia Pacific Interdisciplinary Research in Accounting (APIRA) Conference, 2013年07月, 英語, 神戸大学, 神戸コンベンションセンター, 国際会議Green Supply Chain Management and CO2 Emissions Performance in Japanese Manufacturing Firms口頭発表（一般）
- The Seventh Asia Pacific Interdisciplinary Research in Accounting Conference, 2013年07月, 英語, Kobe, 国内会議Green supply chain management and CO2 emissions performance in Japanese manufacturing firms口頭発表（一般）
- 日本社会関連会計学会西日本部会, 2013年06月, 日本語, 香川大学, 国内会議低炭素型サプライチェーンと環境パフォーマンスの実証研究口頭発表（一般）
- The Third International Symposium on Operations Management and Strategy (ISOMS) 2013, 2013年06月, 英語, Japanese Operations Management and Strategy Association (JOMSA), 大阪市立大学, 国際会議Green Supply Chain Management and CO2 Emissions Performance in Japanese Manufacturing Forims口頭発表（一般）
- The 3rd International Symposium on Operations Management and Strategy, 2013年06月, 英語, Osaka City University, 国際会議Green Supply Chain Management and CO2 Emission Performance in Japanese Manufacturing Firms口頭発表（一般）
- CAAA Annual Conference 2013, 2013年05月, 英語, Canadian Accounting Association, Montreal, 国際会議The RPI Effect of Mandated Non-Financial Disclosures口頭発表（一般）
- The Third International Symposium on Operations Management and Strategy (ISOMS), 2013年01月, 英語, Osaka, 国内会議Green Supply Chain Management and CO2 Emissions Performance in Japanese Manufacturing Firms口頭発表（一般）
- 環境経済・政策学会2012年大会, 2012年09月, 日本語, 環境経済・政策学会, 東北大学, 国内会議低炭素型サプライチェーンの制度化とアジア地域を含めた普及方策の研究口頭発表（一般）
- 日本会計研究学会, 2012年08月, 日本語, 日本会計研究学会, 一橋大学, 国内会議低炭素型サプライチェーンマネジメントの規定要因に関する探索的分析口頭発表（一般）
- EAA Annual Congress 2011, 2011年04月, 英語, European Accounting Associatoin, LUISS Guido Carli University, 国際会議Factors Influencing the Use of Quality Costs in TQM Environments: Evidence from Japan口頭発表（一般）
- EAA Annual Congress 2011, 2011年04月, 英語, European Accounting Association, LUISS Guido Carli University, 国際会議ARE “STICKY COSTS” THE RESULT OF DELIBERATE DECISION OF MANAGERS?口頭発表（一般）
- AAA2010 Management Accounting Section, 2010年01月, 英語, American Accounting Association, Seatle, 国際会議Factors Influencing the Use of Quality Costs in TQM Environments: Evidence from Japanポスター発表
- 日本原価計算研究学会2008年度全国大会, 2008年09月, 日本語, 日本原価計算研究学会, 大阪学院大学, 国内会議販管費及び一般管理費、売上原価のコスト・ビヘイビア分析口頭発表（一般）
- 日本会計研究学会2008年度全国大会, 2008年09月, 日本語, 日本会計研究学会, 立教大学, 国内会議日本企業のコスト・ビヘイビア分析口頭発表（一般）
- 日本原価計算研究学会2008年度全国大会, 2008年09月, 日本語, 日本原価計算研究学会, 大阪学院大学, 国内会議バランスト・スコアカードの実践を促進する要因に関する研究口頭発表（一般）
- 日本原価計算研究学会2007年度関西部会, 2008年03月, 日本語, 日本原価計算研究学会, ツネイシホールディングス, 国内会議コスト・マネジメント研究のフレームワーク口頭発表（一般）
- 日本原価計算研究学会2007年度全国大会, 2007年10月, 日本語, 日本原価計算研究学会, 慶応義塾大学, 国内会議品質コスト測定・利用の効果に関する実証研究-サーベイデータに基づく分析-口頭発表（一般）
- 日本会計研究学会2007年度全国大会, 2007年09月, 日本語, 日本会計研究学会, 松山大学, 国内会議日本企業による品質コスト利用の実態-サーベイ調査-口頭発表（一般）
- 日本管理会計学会全国大会2007年度全国大会, 2007年08月, 日本語, 日本管理会計学会, 東京理科大学, 国内会議わが国製造企業における品質コスト測定・利用の決定要因:フィールドスタディおよびサーベイデータに基づく分析口頭発表（一般）
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2019年04月01日 - 2022年03月31日原価企画とイノベーションの関係に関する学際的研究当該期間の研究成果として、次のことを実施した。 第1に、モジュラー型製品開発とコストマネジメントの関係性について、フィールドスタディを実施した。当該研究は、モジュラー型製品開発の効果的な実施において、製品開発段階におけるコストマネジメントに対するアプローチを変革する必要があることを示すものとして、モジュラー型製品開発の成功において重要な示唆をもたらすものである。研究成果はヨーロッパ会計学会にて研究報告を行い、またその一部をChina Management Accounting Reviewに投稿し受理された。第2に、「主要自動車部品255品目の国内における納入マトリックスの現状分析」のデータベース化の作業を進め、分析を行った。分析結果より、モジュラー型製品開発が自動車部品をめぐるバイヤーサプライヤー関係に及ぼす影響が、部品の特性によって異なることが示されている。第3に、モジュラー型製品開発がサプライヤー関係に及ぼす影響を解明するために、バイヤー企業の事業部を対象とするサーベイ調査を実施した。次年度、サーベイデータを分析し論文にまとめる予定である。第4に、コスト知識（cost knowledge）が、エンジニアの創造的問題解決に及ぼす影響を明らかにするために、フィールドでの聞き取り調査を実施した。調査を通じて、コスト知識に、「会計手続きに関する知識」と「原価情報を意思決定に有効に活用するための能力」が含まれることが認識された。本研究では、後者について、「コストリテラシー（cost literacy）」と名付け、より少ない資源でより付加価値の高い製品やサービスを実現するという矛盾した課題の創造的な解決において重要な役割を果たすものとしてその役割に注目している。研究成果を、梶原武久著『戦略的コストマネジメント』にまとめた。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 早稲田大学, 2014年04月01日 - 2019年03月31日原価企画のグローカル化に関する経験的研究企業へのインタビューによる実態調査、過去の文献調査によって、理論的考察によって、 日本企業の活動のブローバル化、グローカル化のなかで、原価企画のどのように変貌を遂げているのかを調査した。その結果、以下のことが判明した。（１）1990年代に原価企画は日本的な戦略的コストマネジメントとしてもてはやされてきたが、原価企画が効力を発揮する業種や戦略が存在することが判明した。（２）原価企画と言っても、そこには多様性が存在することが明らかになった。とくに、事業戦略の特性によって、製品特性によって、原価企画の進め方や特徴が違うことがわかった。
- 科学研究費一部基金／基盤研究(B), 2016年04月 - 2019年03月, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 埼玉大学, 2014年04月01日 - 2017年03月31日会計情報に対する主観的評価が意思決定にもたらす影響に関する研究本研究から，財務リスクがコストビヘイビアに影響を与えること，ただし前期の活動量が増加したときには，財務リスクはコストビヘイビアに影響を与えないことが明らかになった。さらに，資源スラッ クの有無, 資源の再調達コスト, 当期売上だけでなく将来の売上も考慮してコストビヘイビアが決定されることが示唆され，その意思決定パターンはコストの費目ごとに異なることも示された。
- 学術研究助成基金助成金／基盤研究(C), 2013年04月 - 2016年03月, 研究代表者競争的資金
- 科学研究費一部基金／基盤研究(B)特設, 2013年04月 - 2016年03月競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 京都大学, 2012年04月01日 - 2015年03月31日日本企業のマネジメントコントロールに関する研究：経験的研究に基づく理論の構築日本的管理会計実践を対象として（1）先行研究の基礎的概念枠組みの整理を中心とする理論的研究、（2）定性的研究に基づく理念型の抽出，（3）定量的研究による鳥瞰図的理解の獲得，という３つのアプローチからその特徴を明らかにした。本研究によって，日本企業では経営理念と管理会計が有機的に組み合わされたマネジメント・コントロール実践が行われており，５sのような行動コントロールと財務指標をベースとした結果コントロールがダイナミックに組み合わされることで現場の自発性と組織全体の長期的発展とを効果的に結びつけていることなどが明らかにされた。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 福井県立大学, 2011年 - 2011年ものづくり企業の生産管理と戦略管理会計との融合に関する理論的・経験的研究戦略的投資決定プロセスを分析し,多数の投資決定要因と収益性指数法を世界で初めて明らかにした。生産コストのFF管理を組み込んだ仮想3次元空間の生産工程シュミレーション・システムを開発した。これにより世界同時生産立ち上げが可能になる。非京セラ系企業で実践された「アメーバ経営」を導入から約3年間,中国子会社をも含めて詳細な調査を行った。製造装置の組込みソフトウェアに対する品質コストマネジメントでは,開発技術者の意識向上が不可欠であることを検証した。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 京都学園大学, 2008年 - 2010年日本的予算管理システムの特質に関する実証研究-国際比較研究の観点から-本研究では、日本的予算管理システムと欧米の予算管理システムとの比較の観点からフィールド調査を行い、その結果を踏まえ、日本企業の予算管理システムに見られるいくつかの特質を明らかにした。
- 科学研究費補助金／若手研究(B), 2009年, 研究代表者競争的資金
- 科学研究費補助金／基盤研究(A), 2009年競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 法政大学, 2007年 - 2008年設備投資マネジメントと原価企画との相互作用に関する実証研究日本の多くの製造企業では経済性評価技法を設備投資の目標設定のために使っている。設備投資マネジメント・プロセスは、「財務的な事後評価」、「事前の採算性チェック」、「投資案の順位の設定」、「慎重な検討」という4つの要因を構成要因としている。また、設備投資マネジメント・プロセスの各構成要因は、設備投資マネジメントの効果(情報の収集、コンセンサスの形成、投資の適切なタイミング)に正の影響を及ぼしている。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 若手研究(B), 小樽商科大学, 2003年 - 2005年CS戦略と業績評価・報酬システムに関する研究電子機器メーカーのA社を対象とするフィールドスタディを実施した。とりわけ、同社において過去に蓄積されてきた品質コストデータの分析に取り組んだ。現状は暫定的な分析段階であるが、分析結果は概ね以下の通りである。品質の作り込みと継続的学習が重視される日本的品質管理のもとでは、予防コストと評価コストを維持するか、もしくは削減しながら、失敗コストの削減が可能であると考えられてきた。しかし分析結果によれば、品質コストデータの蓄積が開始された1992年から1996年までは、上記の関係がみられるが、それ以降においては、予防コストや評価コストに減少がみられる一方で、失敗コストが横ばい、もしくは上昇傾向にあることが明らかになった。この分析結果は、従来の定説とは大きく異なるものであることから、今後、なぜこうした分析結果が得られたのかについて検討を進めていく必要があると考えられる。 また過去の失敗コストが、将来の出荷額に及ぼす影響についても検証を行った。暫定的な分析結果によれば、5期前の内部失敗コストが、現在の出荷額にマイナスの影響を及ぼすことが示された。一方、外部失敗コストが出荷額に及ぼす影響については検出することは出来なかった。これらの分析結果が得られた理由としては、内部失敗コストが増加することによって、手直しや補修が発生するために、通常の生産活動が制約されると考えられる。また外部失敗コストが出荷額に及ぼす影響を検出することが出来なかったのは、同社の主要製品が、産業材であること、また外部クレームについては、手直しや補修が行われないことが主要な原因であると考えられるが、今後さらに検討が必要である。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(A), 神戸大学, 2001年 - 2003年管理会計システムの導入研究導入研究の文献レビューに基づき析出した研究課題に応えうる導入研究モデルを構築した。このモデルでは,導入研究の範囲を拡大するとともに,研究方法として,サーベイリサーチよりもケースリサーチ,アクションリサーチ,さらにはイノベーシヨン・アクシヨンリサーチの重要性を組み込んだ。このモデルをベースに,4つのサーベイリサーチ,4つのケースリサーチ,6つのアクションリサーチおよび2つのイノベーション・アクションリサーチを実施し,以下の研究成果を得た。 (1)「理論先行の管理会計システムの導入研究」について,サーベイリサーチによる先行研究で着目されてきた行動的・組織的要因の重要性がケースによって説得的に裏付けられただけではない。たとえば,方針管理の経験がバランスト・スコアカード導入のための組織文化を形成していることを明らかにした。しかも,この点を考慮して,ABC/ABMの導入研究フレームワークを概念化し,サーベイリサーチにフィードバックした。 (2)「実務先行の管理会計システムの導入研究」について,グローバルに妥当する原価企画の要素が明らかになった。また,アメーバ経営が京セラ以外でも成功すること,その導入が組織行動にどのような影響を与え,この影響がどのように導入成果に作用しているかを明確にした。 (3)イノベーション・アクションリサーチによる「理論の革新」については,2つの研究プロジェクトを実施した。 (4)自治体や病院等のパブリックセクターにおける管理会計システムの重要性を明らかにできた。 (5)わが国において管理会計システムの革新が求められていることもあって,多くの組織の協力を得ることができた。このことはケースリサーチ,アクションリサーチやイノベーション・アクションリサーチが管理会計研究の方法として有望であることを意味している。 (6)研究方法としてトライアンギュレーションが有望であることを明らかにした。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奨励研究(A), 小樽商科大学, 1999年 - 2000年原価企画の国際移転に関する研究本年度の研究実績は以下の通りである。まず、原価企画の国際移転状況の把握と調査の実施可能性を検討するために、英国及び米国に進出している日本企業数社を対象として現地でのヒヤリング調査を実施した。しかしながら、多くの企業が原価企画の海外移転の必要性を認識していながらも、その進展状況は進んでいるとはいえない状況であり、当初想定していた多数の企業を対象とする郵送による質問票調査は断念せざるを得なかった。代替的な調査方法としては、フィールドリサーチが有効であると考えられたが、長期滞在が必要であり、その機会は得られなかった。 本年度の研究成果として最も重要なものは、原価企画の国際移転を分析するためのフレームワークを構築した点である。当該フレームワークの特徴は、原価企画の国際移転を阻害するものとして、組織成員のモチベーションに関わる障害(motivational barriers)と知識移転に伴なる障害(knowledge barriers)の2つの障害を認識している点である。従来、コストマネジメントの導入研究においては、前者の障害が重視される一方で、知識移転という視点が欠けており、当該フレームワークはその欠点を補おうとするものである。 また本研究の研究の成果は、管理会計領域において、コストマネジメントの導入研究としての広がりをみせている。従来、管理会計研究においては、システムの技術的な設計に関する問題が重視される一方で、導入に関わる問題が軽視されてきた。しかし本研究の成果を報告する中で、日本の多くの研究者の中に導入研究の重要性の認識が広がっており、その結果として、日本会計研究学会において導入研究に関する特別委員会が設置された。研究代表者も委員会メンバーとして、本研究から得られた成果を活かし、導入研究プロジェクトのフレームワークを構築する上で重要な貢献を行っている。