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三矢 裕大学院経営学研究科 経営学専攻教授
研究活動情報
■ 受賞- 2007年09月 日本原価計算研究学会, 日本原価計算研究学会賞, 日次決算導入がもたらす組織行動への影響：株式会社ドンクにおけるアクションリサーチ, 『原価計算研究』 第31巻第1号、1-13頁（2007年）
- 2004年09月 日本原価計算研究学会, 日本原価計算研究学会(著作賞), アメーバ経営論：ミニ・プロフィットセンターのメカニズムと導入
- 2004年09月 日本会計研究学会, 日本会計研究学会太田・黒澤賞, アメーバ経営論：ミニ・プロフィットセンターのメカニズムと導入
- 2021年06月, 国民経済雑誌, 223(6) (6), 19 - 40, 日本語目標設定とインセンティブの関係: 管理会計における経済学に基づく実証研究に関する文献レビュー[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 2020年08月, Asia-Pacific Journal of Accounting & Economics, 英語Choice of performance measurement for bonus plan: implications for firm performance and promotions[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2020年03月, Pacific Accounting Review, 32(3) (3), 305 - 321, 英語The interaction effect of quantity and characteristics of accounting measures on performance evaluation[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2019年12月, 會計, 196(6) (6), 84 - 96, 日本語イノベーション戦略志向とマネジメント・コントロール・パッケージの選択[招待有り]研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学経済経営学会, 2019年08月, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 220(2) (2), 49 - 75, 日本語創造性と管理会計の関係に関する文献レビュー研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 神戸大学経済経営学会, 2017年09月, 国民経済雑誌, 216(3) (3), 41 - 67, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 中央経済社, 2017年03月, アメーバ経営の進化, 日本語サービスの品質を高めるアメーバ経営――日本航空株式会社の客室サービスを変えたJALフィロソフィ研究論文（その他学術会議資料等）
- 中央経済社, 2017年03月, アメーバ経営の進化, 日本語アメーバ経営は企業に成果をもたらすのか――導入企業97社へのアンケートに基づく実態調査研究論文（その他学術会議資料等）
- 2017年, 原価計算研究, 41(1) (1), 1 - 12, 日本語管理会計が人材育成に与える影響：日本エアコミューター株式会社における部門別採算制度研究論文（学術雑誌）
- 日本労務学会, 2016年, 日本労務学会誌, 16(2) (2), 20 - 35, 日本語従業員によるジョブ・クラフティングがもたらす動機づけ効果-職務の自律性との関係に注目して-[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本会計研究学会, 2016年, 会計プログレス, (17) (17), 日本語業績評価のバイアスが昇進の意思決定に与える影響[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 中央経済社, 2016年01月, 企業会計, 68(1) (1), 124 - 130, 日本語アメーバ経営は企業に成果をもたらすのか(下)アメーバ経営のコンポーネントとまとめ研究論文（学術雑誌）
- 中央経済社, 2015年12月, 企業会計, 67(12) (12), 1752 - 1758, 日本語アメーバ経営は企業に成果をもたらすのか(中)アメーバ経営の導入における目的,成果と負担・問題研究論文（学術雑誌）
- 中央経済社, 2015年11月, 企業会計, 67(11) (11), 1585 - 1591, 日本語アメーバ経営は企業に成果をもたらすのか(上)京セラにおけるアメーバ経営と本調査の概要研究論文（学術雑誌）
- 震災復興に向けてのマネジメント・コントロール：東日本大震災におけるオムロンの事例研究東日本大震災からの復興において,標準化された知識やガイドラインといったものがなく,企業は直面する問題に対して手探りで対応せざるを得なかった。だが,このような状況に対して学術的な蓄積は乏しい。本稿ではオムロン株式会社における震災復興の際の意思決定と業績評価についての聞き取り調査に基づき,震災復興の際にどのようにしたら優れたマネジメント・コントロールが実施できるかについて記述,検討する。日本原価計算研究学会, 2015年, 原価計算研究, 39(1) (1), 11 - 21, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 2013年11月, Japan Marketing Academy Congerence Proceedings ｖol.2, 2, 167 - 175, 日本語組織における顧客理解の高度化：アクションリサーチによるカスタマー･ビジットの導入効果の探索研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2013年08月, 国民経済雑誌, 208(2) (2), 67 - 89, 日本語研究論文（学術雑誌）
- フィードバック情報が作業パフォーマンスに与える影響− Need for Cognition を用いた実験的検討−本研究では,フィードバック情報の頻度と形式,および認知欲求(Need for Cognition)という個人差と,作業パフォーマンスとの関係を検討した。高い認知欲求を持つ人は,財務情報を頻繁にフィードバックされても高いパフォーマンスを生み出せないが,非財務情報を加えれば,この傾向は低減することが示された。日本原価計算研究学会, 2013年, 原価計算研究, 37(1) (1), 29 - 39, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2011年, 季刊ビジネス・インサイト, 19(1) (1), 69 - 80, 日本語パネルディスカッション グッド・レピュテーション企業の条件 (第21回シンポジウム グッド・レピュテーション企業の条件)研究論文（研究会，シンポジウム資料等）
- 日本管理会計学会, 2011年, 管理会計学, 19(2) (2), 35 - 46, 日本語経理シェアードサービスの導入成果：経験的な検証[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- シェアードサービスの実態調査：経理・財務部門におけるシェアードサービスの導入状況近年,わが国において経理・財務部門を対象としたシェアードサービスが注目されている。経理・財務部門に関連するシェアードサービスセンターについて,実証的な方法を用いて導入状況を解明するために,我々は郵送質問票調査をもとに統計的分析を行った。その結果,導入企業は非導入企業より,売上高,従業員数,人件費,売上高連単比率などが大きいことが確認された。日本原価計算研究学会, 2011年, 原価計算研究, 35(2) (2), 85 - 98, 日本語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2010年12月, 神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー, 日本語職務設計を通じた動機づけ戦略-自律的な職務設計とジョブ・クラフティングに注目して-研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2009年07月, Business insight : the journal for deeper insights into business, 17(3) (3), 18 - 19, 日本語経営学の潮流:マネジメントコントロールの拡張という視座研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 2009年07月, Business insight workshop, 2009(1) (1), 18 - 24, 日本語パネルディスカッション:アメーバー経営の導入について(第64回ワークショップ「アメーバー経営の陥穽:導入実態と促進・阻害要因)研究論文（研究会，シンポジウム資料等）
- 神戸大学, 2009年07月, Business insight workshop, 2009(1) (1), 2 - 3, 日本語システムデザインとシステム導入(第64回ワークショップ「アメーバ経営の陥穽:導入実態と促進・阻害要因)研究論文（研究会，シンポジウム資料等）
- 日次決算導入がもたらす組織行動への影響：株式会社ドンクにおけるアクションリサーチビジネスの変化のスピードが速まる中で,管理会計のフィードバックを短サイクル化して対応しようとしている企業もある。だが,このような現象に対して学術的な研究の蓄積は乏しい。本稿では,株式会社ドンクにおける日次決算導入のアクションリサーチに基づき,管理会計の短サイクル化が組織成員の行動をどのように変えるのかについて記述,検討する。日本原価計算研究学会, 2007年, 原価計算研究, 31(1) (1), 1 - 13, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 2006年07月, 国民経済雑誌, Vol.194, No.1, pp.81-94, 日本語細部へのこだわりと人材育成 : 中国へのアメーバ経営導入プロセスのアクションリサーチから研究論文（学術雑誌）
- 2006年04月, Value-based Management of the Rising Sun, ー, 英語Japanese Micro-profit Center: A Case Study of the Amoeba System at the Kyocera Corporation研究論文（学術雑誌）
- 2005年03月, 『原価計算研究』, 第29巻第1号,35-46頁。, 日本語「新須磨病院整形外科におけるBSCの導入についての時系列分析:アクションリサーチとエンピリカルリサーチの統合アプローチ」研究論文（学術雑誌）
- 2004年04月, 『企業会計』, 第56巻第5号。, 日本語「京セラのアメーバ経営によるエンパワメントとコントロール」研究論文（学術雑誌）
- 2003年, 会計, 164巻 2号 108-122, 日本語ミニ・プロフィットセンター研究のレビュー：課題と展望研究論文（学術雑誌）
- 学習院大学, 2002年07月, 學習院大學經濟論集, 39(2) (2), 121 - 133, 英語Action Research in Management Accounting : A Review of Field-Based Research Methods研究論文（学術雑誌）
- 学術雑誌目次速報データベース由来, 2002年06月, 會計, 161(5) (5), 96 - 109, 日本語<論攻>管理会計システムの導入研究の方法論研究論文（学術雑誌）
- 管理会計システム導入の研究方法:トライアンギュレーションとアクションリサーチの有効性管理会計がレリバンスを取り戻すべく，ABC， BSCなど理論的に優れた管理会計システムが提示されてきた。だが，どんなに優れたシステムであっても，期待される成果をもたらすことができなかったり，導入自体に失敗してしまったりすることも少なくない。もし，管理会計システムの技術的なデザインに問題がないのであれば，管理会計を導入する際に何らかの阻害要因があるのではないか，あるいは導入の手順において何か誤りがあったのではないかという推測が成り立つ。今日，このような疑問を解明するために，管理会計システムの導入に焦点を当てた実証的な研究が行われ始めているi。 では，この新しいテーマを実証的に調査するために，どのような研究アプローチを採択すればよいのだろうか。これが本稿のテーマである。第一節では導入研究を評価するためのポイントを整理する。第二節でサーベイリサーチ，第三節でケースリサーチ，第四節でアクションリサーチ，第五節でイノベーション・アクションリサーチを取り上げる。それらの特徴を説明した後に，各研究方法を導入現象に援用した場合の強みや弱み，留意点について考える。最後に，今後の有望な導入研究のアプローチとして，トライアンギュレーションとアクション志向の研究方法の有効性を主張する。学習院大学, 2002年04月, 學習院大學經濟論集, 39(1) (1), 61 - 68, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 2002年, 会計, 161(5) (5), 96 - 109, 日本語管理会計システムの導入の研究方法:トライアンギュレーションとアクションリサーチの有効性研究論文（学術雑誌）
- 2001年, 神戸大学大学院経営学研究科博士論文, -, 日本語ミニ・プロフィットセンターの実証研究:アメーバ経営のメカニズムと導入プロセス・導入効果研究論文（学術雑誌）
- 学習院大学, 2000年12月, 学習院大学経済経営研究所年報, 14, 65 - 74, 日本語Robin Cooper のアメーバ経営研究に関する考察研究論文（学術雑誌）
- 学習院大学, 1999年12月, 学習院大学経済経営研究所年報, 13, 71 - 83, 英語Empowerment through Micro-profit Center System : An Empirical Study研究論文（学術雑誌）
- 学習院大学, 1998年03月, 學習院大學經濟論集, 35(1) (1), 77 - 89, 日本語企業の環境マネジメント:エコノミーとエコロジーの両立に向けて研究論文（学術雑誌）
- 1998年, 国民経済雑誌, 第177巻第3号17-34, 日本語NEC埼玉におけるラインカンパニー制:ミニ・プロフィットセンターの管理会計の構築に向けて研究論文（学術雑誌）
- 1998年, 学習院大学経済論集, 第35巻第2号71-83, 英語Japanese Micro-profit Center: A Case Study of the Amoeba System at Kyocera Corporation研究論文（学術雑誌）
- 学習院大学, 1997年12月, 學習院大學經濟論集, 34(3) (3), 135 - 148, 日本語任せる経営のためのマネジメント・コントロール : 京セラ・アメーバ経営研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 1997年06月, Business insight : the journal for deeper insights into business, 5(4) (4), 64 - 77, 日本語<自由投稿論文1>任せる経営のメカニズム:事例研究:京セラ・アメーバ経営研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学, 1996年07月, 六甲台論集.経営学編, 43(1) (1), 57 - 74, 日本語予算関連行動の多様性の認識研究論文（学術雑誌）
- 1996年, 企業会計, 第48巻第2号131-137, 日本語管理者の予算関連行動研究論文（学術雑誌）
- 神戸 : 神戸大学経済経営学会, 2023年09月, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 227(5) (5), 29 - 54, 日本語相対的業績情報に関する実験室実験研究のレビュー
- 産業經理協會, 2020年10月, 産業經理, 80(3) (3), 115 - 125, 日本語マネジメント・コントロール・システムによる情報提供が創造性に与える影響 : 実験室実験[招待有り]
- 中央経済社 ; 1948-, 2020年07月, 企業会計 = Accounting, 72(7) (7), 937 - 943, 日本語管理会計は新型コロナウイルスからの復旧・復興を支援できるのか : 東日本大震災の実証研究の成果の拡張 (コロナショックにどう対応するか(Part2)管理会計・テレワーク・税務)
- 森山書店, 2019年12月, 會計, 196(6) (6), 640 - 652, 日本語イノベーション戦略志向とマネジメント・コントロール・パッケージの選択
- 神戸大学, 2015年, Business insight : the journal for deeper insights into business, 23(1) (1), 15 - 15, 日本語問題提起 (第25回シンポジウム獺際、新政に見る日本酒業界の革新)
- 中央経済社, 2013年05月, 企業会計, 65(5) (5), 702 - 709, 日本語東洋刃物における震災時の管理会計のケーススタディ
- 森山書店, 2013年02月, 會計, 183(2) (2), 256 - 268知的資産経営報告書による中小企業のインタンジブルズ・マネジメント（二・完）
- 森山書店, 2013年01月, 會計, 183(1) (1), 86 - 97知的資産経営報告書による中小企業のインタンジブルズ・マネジメント（一）
- 2012年09月, 日本原価計算研究学会第38回全国大会知的資産経営報告書の作成によるマネジメント・コントロール：中小企業におけるケース・スタディ
- 経理シェアードサービスの導入成果 : 経験的な検証本論文の目的は,経理シェアードサービスセンターの導入成果について,質問票および公開財務諸表から得られたデータをもとに経験的に検証することである.グループ企業内に分散するスタッフ業務を集約するシェアードサービスは,規模の経済による間接費の削減や,業務標準化による業務品質の向上に寄与するといわれてきた.そこで,本論文では,イベントスタディを実施することで,これら導入成果についての実証的な知見を提供する.結果として,先行研究で提唱されてきたようなコスト削減と業務品質の向上という導入成果がみられることが明らかとなった.ただし,シェアードサービスセンターに集約される業務内容によって,その導入成果の程度が異なることも明らかとなった.日本管理会計学会, 2011年, 管理会計学 : 日本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌, 19(2) (2), 3 - 20, 日本語
- 経営行動科学学会年次大会準備委員会, 2009年, 経営行動科学学会年次大会 : 発表論文集, (12) (12), 146 - 149, 日本語自律的職務におけるジョブ・クラフティングの効果(研究発表7,経済危機下の経営行動科学-人と組織の活性化に向けて-)
- 神戸大学, 2004年, 経済学・経営学学習のために, 2004, 51 - 59, 日本語理論と実務のギャップを埋めるアクション・リサーチ : バランスト・スコアカードに見る管理会計システムの導入問題
- 2000年, 企業連携のコスト戦略:コストダウンを実現する全体最適マネジメント, 237-254, 日本語(翻訳)第13章企業間改善コスト管理その他
- 共著, 中央経済社, 2017年03月, 日本語, ISBN: 4502213012アメーバ経営の進化
- 共著, KCCSマネジメントコンサルティング, 2010年11月, 日本語アメーバ経営学:理論と実証学術書
- 単著, 東洋経済新報社, 2005年04月, 日本語『事業部制の業績評価』学術書
- 単著, 中央経済社, 2005年04月, 日本語『企業再編と分権化の管理会計：企業価値を高める再生の手法』学術書
- 共著, 中央経済社, 2004年04月, 日本語谷武幸編著『成功する管理会計システム:その導入と進化』学術書
- 単著, 東洋経済新報社, 2003年, 日本語アメーバ経営論：ミニプロフィットセンターのメカニズムと導入学術書
- 共著, ダイヤモンド社, 1999年05月, 日本語アメーバ経営が会社を変える : やる気を引き出す小集団部門別採算制度学術書
- 日本会計研究学会 第78回大会, 2019年09月, 日本語知の活用・探索と管理会計に関する研究[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 2018 American Accounting Association Annual Meeting, 2018年08月, 英語, Gaylord National Hotel, Organizations face a wide variety of risks. Professional guidance and the enterprise risk management (ERM) frameworks suggest that an organization cannot just focus on cost and uncertainty reduction but need to consider taking quality risks based on organizational goals in order to create value. In this study, we theorize the capability of being able to control risks and create, 国際会議Risk Management Ambidexterity: A Capability for An Organization to Manage Risk While Creating Values口頭発表（一般）
- 日本原価計算研究学会全国大会, 2014年09月, 日本語, 日本原価計算研究学会, 神戸大学, 国内会議管理会計研究（者）は、震災（クライシス）からの復興にどんな貢献をするのか？口頭発表（基調）
- 2011 Management Accounting Section Research and Case Conference, 2011年01月, 英語, The American Accounting Association, InterContinental Buckhead Atlanta, Georgia, 国際会議Strategy, Incentive Design and Performance: Empirical Evidence口頭発表（一般）
- Asian Pacific Conference on International Accounting Issues, 2010年11月, 英語, Asian Pacific Conference on International Accounting Issues, Jupiters Hotel. Gold Coast, 国際会議Strategy, Incentive Design and Performance: Empirical Evidence口頭発表（一般）
- 日本原価計算研究学会全国大会, 2010年07月, 日本語, 日本原価計算研究学会, 小樽商科大学, 国内会議シェアードサービスの実態調査: 財務・経理部門におけるシェアードサービスの導入状況口頭発表（一般）
- The American Accounting Association Annual Meeting, 2009年08月, 英語, The American Accounting Association, ニューヨーク ヒルトンホテル, 国際会議Strategy, Incentive Design and Performance: Empirical Evidence口頭発表（一般）
- 28th EAA Annual Congress, 2005年05月, 英語, 未記入, 未記入, 国際会議“An Empirical Investigation of a Balanced Scorecard for Strategic Management”口頭発表（一般）
- ヨーロッパ会計学会, 2003年04月, 英語, 未記入, セビリア大学, 国際会議Researcher's Learning from Experience of an Action Research.口頭発表（一般）
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2023年04月01日 - 2027年03月31日コロナ禍のマネジメントコントロールの実証研究：クライシス時の管理会計と経営理念
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2023年04月01日 - 2027年03月31日コロナ禍のマネジメントコントロールの実証研究：クライシス時の管理会計と経営理念
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 南山大学, 2022年04月01日 - 2025年03月31日イノベーション戦略実現のための組織設計と管理会計に関する研究
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2019年04月 - 2023年03月知の活用と探索に対する管理会計の役割の研究第一の研究目的「３つの組織レベルの経験的研究」の顕著な成果を上げておきたい。学会報告として、個人と集団については小笠原が世界最高峰の米国会計学会管理会計部会で発表を行った。企業レベルでは、安酸は世界のトップ研究者のみが発表を許されるGlobal Management Accounting Research Symposiumで研究協力者のElla Mae Matsumuraウイスコンシン大学教授とともに発表を行った。河合は日本原価計算研究学会で発表した。また、第二の研究目的「知の活用と探索に対する管理会計の役割」の顕著な成果として、研究代表者および研究分担者の全員で、日本会計研究学会特別委員会の最終報告を行った。論文として、海外の査読付き雑誌に個人と集団、企業、企業間のレベルで各１本、国内の査読付き雑誌に企業レベルで２本が掲載された。主にこれらの論文は、本科研の以前よりデータ収集が行われており、その分析や執筆のフェーズで本科研の知見が反映されている。これ以外に、査読ではないものの、本年度に開始された研究として、個人と集団レベルでの創造性と管理会計の関係についての文献レビューが発表されている。本科研で今後実施が見込まれる経験的研究の理論的基礎を供することになるであろう。 実施計画は、本年度、順調に実施された。特に、無形財である知の測定と親和性の高い、非財務指標の問題に取り組んだ成果が生み出されている。さらに、上記の個人と集団レベルでの創造性と管理会計の関係についての文献レビューから抽出したリサーチクエスチョンの解明のために、同志社大学の実験室を利用した実験研究も実施された。次年度以降に向けた準備も概ね着実に実施されたが、新型コロナウイルスによる影響も出始めている。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 南山大学, 2018年04月01日 - 2022年03月31日企業家精神に影響を与えるマネジメントコントロール・パッケージの解明本研究では、レバーズ・オブ・コントロール（LOC）にもとづいて実際のマネジメントコントロール・パッケージ（MCP）のパターンを識別し、企業のMCPの選択がイノベーション戦略と組織文化によって異なることを明らかにした。また、本研究は、イノベーション戦略とMCPパターンが両利き経営の成果（両利きイノベーションの実現と企業業績）に与える影響を調査し、その成果を効果的に得るには、すべてのLOCを重視するMCPパターンの利用が有効であることを明らかにした。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 南山大学, 2015年04月01日 - 2018年03月31日イノベーション実現のマネジメントコントロールに関する研究本研究では、マネジメント・コントロール・システムがイノベーションに与える影響を調査した。マネジメント・コントロール・パッケージ（複数のコントロールの組み合わせ）は、イノベーションを促す可能性がある。ケーススタディの結果、コントロール・パッケージが漸進（活用）あるいは急進（探索）といったイノベーションに影響を与えていることが明らかになった。コントロール・パッケージは、イノベーションの実現上、資源動員の正当化に重要な役割を果たしていた。また、コントロール・パッケージは、企業の創造性と安定性をバランスさせ、状況に応じてイノベーション活動を調整することを明らかにした。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 帝塚山大学, 2011年04月28日 - 2015年03月31日競争力を高めるインタンジブルズ・マネジメント・コントロールの実践モデルの構築イノベーション、コーポレート・ブランド、ノウハウ、知識創造、チームワーク、などのインタンジブルズへの注目が高まっているが、そのマネジメント・コントロール（MC）に関する研究は手付かずの状態である。そこで「知的資産経営報告書」の効果を調査するため、中小企業2社に対する聞き取り調査を実施した。その結果、「知的資産経営報告」の作成は自社のもつインタンジブルズの理解を促進していることがわかった。しかし、インタンジブルズを指標化し、戦略と結びつけてシステマチックにマネジメントするという段階には至っておらず、いまだインタンジブルズを活用した経営を実現する中小企業は少ないことが推察された。
- 科学研究費補助金／基盤研究(B), 2012年04月 - 2015年03月, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 埼玉大学, 2011年 - 2013年財務・非財務指標が従業員の心理と行動に与える影響の研究：実験計画アプローチ本研究から，フィードバック情報の種類・提供の頻度と従業員のモチベーションの関係には，ＮＦＣの高低が影響を与えることが示唆された。さらに，業績評価に利用する情報の種類・数とマネジャーのNFCとの関係に注意する必要性が示唆された。こうした研究成果から，従業員やマネジャーのNFCレベルを考慮した利益管理システムが，管理会計システムとして望ましいとの含意を得た。
- 科学研究費補助金／基盤研究(C), 2009年, 研究代表者競争的資金
- 2006年先端ビジネスシステムの研究開発教育拠点競争的資金
- 科学研究費補助金／若手研究(B), 2005年, 研究代表者競争的資金
- 2005年先端ビジネスシステムの研究開発教育拠点競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(A), 神戸大学, 2002年 - 2004年非財務的指標が会計情報に与える影響の総合的研究本研究は、管理会計における非財務情報の活用状況を多面的に検討することを通じて、非財務指標や非財務情報と会計情報との関係を明らかにすることを目的としている。この目的を達成するため、管理会計のトピックスとして、バランスト・スコアカード、バイヤー・サプライヤー関係に特に注目した組織間管理会計問題、環境管理会計、京セラのアメーバ経営に代表されるミニ・プロフィットセンター、品質管理と品質コストマネジメント、事業部制やカンパニー制を含む社内分社制度、さらには、これら管理会計の組織への導入プロセスなどについて多面的な検討を行った。 バランスト・スコアカードは、非財務指標と財務指標との「因果関係」を意識しながら、業績評価や戦略の策定・実施を行うことに意義が見出せるが、そこでは、当然のこととして、会計情報と非財務情報が併用される。組織の壁をこえたマネジメント・コントロールについては、バイヤーがサプライヤーとの間の信頼関係をとりわけ重視しつつも、サプライヤーの財務・非財務の情報をモニターしながら、マネジメントコントロールを行っている。環境配慮とコストの間には、通常、トレードオフ関係が存在するといわれるが、マテリアルフロー会計では、両者のトレードオンが可能であることが示唆されているし、ライフサイクル・アセスメントやDfE(環境配慮型設計)でも、会計情報と非財務清報との共生が図られている。ミニ・プロフィットセンターでは、実質的にはコストセンターである部門に非財務的な理念や目標を与えることでプロフィット・センターとして機能させる仕組みが内蔵されている。品質管理については、会計情報への配慮が不十分であったため、品質至上主義が生まれたり、品質問題の発生をチェックするメカニズムが機能しないことが明らかになってきた。社内分社制度は、その仕組を導入するだけでは、業績が向上しないことが実証的に明らかになった。さらには、導入研究から、管理会計システムの定着にあたっては、非財務的配慮が必要不可欠であることがわかった。 これらの研究を総合すると、これまで管理会計研究は、管理会計の枠内で主として会計情報の機能に着目してきたが、そのことが、問題の真の解決につながらない原因であったことが明らかにできたと考える。したがって、今後の管理会計研究にあたっては、非財務的情報の意義を十分に吟味しながら、また、会計情報と非会計情報との関係に常に意識して、システムの構築・運用・保守をめぐる問題に取り組まなければならない。会計研究において、会計以外の問題を意識すべきという結論は、ある種奇異な印象を与えるかもしれない。しかし、会計情報の意味を正しく理解するためには、会計のみに拘泥するのでなく、経営全般を視野に入れるべきであるという当然ともいえる結論が得られたとも考えることができるだろう。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(A), 神戸大学, 2001年 - 2003年管理会計システムの導入研究導入研究の文献レビューに基づき析出した研究課題に応えうる導入研究モデルを構築した。このモデルでは,導入研究の範囲を拡大するとともに,研究方法として,サーベイリサーチよりもケースリサーチ,アクションリサーチ,さらにはイノベーシヨン・アクシヨンリサーチの重要性を組み込んだ。このモデルをベースに,4つのサーベイリサーチ,4つのケースリサーチ,6つのアクションリサーチおよび2つのイノベーション・アクションリサーチを実施し,以下の研究成果を得た。 (1)「理論先行の管理会計システムの導入研究」について,サーベイリサーチによる先行研究で着目されてきた行動的・組織的要因の重要性がケースによって説得的に裏付けられただけではない。たとえば,方針管理の経験がバランスト・スコアカード導入のための組織文化を形成していることを明らかにした。しかも,この点を考慮して,ABC/ABMの導入研究フレームワークを概念化し,サーベイリサーチにフィードバックした。 (2)「実務先行の管理会計システムの導入研究」について,グローバルに妥当する原価企画の要素が明らかになった。また,アメーバ経営が京セラ以外でも成功すること,その導入が組織行動にどのような影響を与え,この影響がどのように導入成果に作用しているかを明確にした。 (3)イノベーション・アクションリサーチによる「理論の革新」については,2つの研究プロジェクトを実施した。 (4)自治体や病院等のパブリックセクターにおける管理会計システムの重要性を明らかにできた。 (5)わが国において管理会計システムの革新が求められていることもあって,多くの組織の協力を得ることができた。このことはケースリサーチ,アクションリサーチやイノベーション・アクションリサーチが管理会計研究の方法として有望であることを意味している。 (6)研究方法としてトライアンギュレーションが有望であることを明らかにした。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奨励研究(A), 学習院大学, 2000年 - 2001年ミニ・プロフィットセンター経営に関する研究当初の、(1)MPC概念フレームワークづくり、(2)導入効果についての定量的実証、(3)導入プロセスについての定性的実証、(4)導入効果測定方法開発、(5)導入プロセス観察方法開発という五つの研究目的に沿って、研究実績を報告する。 まず、(1)については、組織、管理会計、経営理念が相互補完しながら、企業家的リーダー育成を目指すというフレームワークを作った。(2)については、年度内に質問票調査を実施できなかった。しかし、1998年に行った広島アルミニウム工業に対する調査結果をフォローアップすることができた。(3)は2002年3月4日に、フタベウエディング株式会社の上海工場を訪問することができた。同社は国内でアメーバ経営を導入した中でもっとも成功した企業のひとつとして有名だが、それを中国で実践する際にさまざまなローカライゼーションが行われていることがわかった。この調査では、上海出身の大学院生曹健氏の協力によるところが大きかった。また、京セラコミュニケーションシステム株式会社のコンサルタントと、過去の導入事例の成功と失敗のパターンを抽出するというプロジェクトを開始した。これまでケースバイケースとして扱われていたものから、ナレッジの体系が導き出された。さらに、2001年3月には京セラサンディエゴ工場でのフィールド調査を行ったが、今年度はそのインタビューMD起こしを行った。上記のワタベウエディングの事例とあわせて、これまで未開拓であった海外企業へのMPCシステム導入についての研究を行うための準備が整ってきた。(4)と(5)については、関連書籍のレビューにとどまらず、2001年8月に米国コロラド大学で「管理会計キャンプ」を共同主催し、米国人および日本人研究者とともに多様な実証研究の方法についての有意義なディスカッションを行った。