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山﨑 尚志大学院経営学研究科 経営学専攻教授
研究活動情報
■ 受賞- 2017年10月 日本保険学会, 日本保険学会賞（論文の部）, Do Typhoons Cause Turbulence in Property-Liability Insurers' Stock Prices?国内学会・会議・シンポジウム等の賞
- 2009年09月 日本経営財務研究学会, 日本経営財務研究学会学会賞, わが国株式市場における長期異常収益率の分析国内学会・会議・シンポジウム等の賞
- Informa UK Limited, 2025年05月, North American Actuarial Journal, 1 - 25[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- Informa UK Limited, 2025年04月, Applied Economics Letters, 1 - 5[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- Elsevier BV, 2024年11月, Economics Letters, 244, 112025 - 112025[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2016年07月, GENEVA PAPERS ON RISK AND INSURANCE-ISSUES AND PRACTICE, 41(3) (3), 432 - 454, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本証券アナリスト協会, 2013年12月, 証券アナリストジャーナル, 51(12) (12), 96 - 105, 日本語株価変動の季節性と投資家心理―新聞記事に見る将来見通しとデカンショ節効果―[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2013年07月, Geneva Papers on Risk and Insurance: Issues and Practice, 38(3) (3), 449 - 468, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2013年06月, International Review of Finance, 13(2) (2), 161 - 185, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 東洋経済新報社, 2013年03月, 一橋ビジネスレビュー, 60(4) (4), 100 - 117, 日本語日本企業はクロスボーダーM&Aが本当に不得意なのか？研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学経済経営学会, 2012年09月, 国民経済雑誌, 206(3) (3), 35 - 56, 日本語わが国株式市場における株価の長期パフォーマンスの測定方法の評価研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 甲南大学, 2011年07月, 甲南経営研究, 52(1) (1), 45 - 66, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2011年04月, 不動産証券化ジャーナル, 30, 61 - 70, 日本語企業不動産マネジメントとERM研究論文（学術雑誌）
- 2010年09月, 不動産証券化ジャーナル, 27, 131 - 138, 日本語企業の本社移転と株式市場研究論文（学術雑誌）
- 2010年05月, 不動産証券化ジャーナル, 25, 85 - 93, 日本語企業不動産マネジメントとコーポレートガバナンス研究論文（学術雑誌）
- 2010年03月, 不動産証券化ジャーナル, 24, 70 - 77, 日本語企業不動産マネジメントと株式市場研究論文（学術雑誌）
- 損害保険事業総合研究所, 2008年11月, 損害保険研究, 70(3) (3), 23 - 40, 日本語ERMへのファイナンス的アプローチ―ERMは企業価値を向上させるのか？―研究論文（学術雑誌）
- 神戸大学経済経営学会, 2008年10月, 国民経済雑誌, 198(4) (4), 53 - 65, 日本語研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 本研究では，わが国における損害保険会社の株主資本コストの推計を行っている。1990年以降の損害保険会社の株主資本コストについて，CAPMおよびFama and French3ファクター・モデルを使って推計を行った結果，以下のことが明らかとなった。(1)CAPMによる推計資本コストは検証期間で一貫して低下していく傾向にある一方で，FF3Fによる推計資本コストは計測初期を除いて5～6％で安定していた。(2)保険業法が改正された1996年前後に注目すると，規模要因およびBPR要因の感応度に大きな変化が見られた。業法改正等による規制緩和の影響が，損保業のリスク要因に大きな変化を及ぼしていたことが推測される。The Japanese Society of Insurance Science, 2008年06月, 保険学雑誌, 601(601) (601), 169 - 186, 日本語研究論文（学術雑誌）
- 2008年06月, 経営財務研究, 28(1) (1), 15 - 37, 日本語わが国株式市場における長期異常収益率の分析[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2008年03月, 現代ファイナンス, 23, 109 - 130, 日本語上場変更企業におけるManagers Opportunismの検証 ―裁量的会計発生高とPost Listing Return―[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本証券アナリスト協会, 2007年12月, 証券アナリストジャーナル, 45(12) (12), 114 - 123, 日本語損保の株価パズル[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2007年12月, 経営財務研究, 27(2) (2), 54 - 63, 日本語人員削減と株価パフォーマンス[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 生命保険文化センター, 2005年09月, 生命保険論集, 152(152) (152), 201 - 224, 日本語相互会社は効率的組織形態か？―わが国生保産業にかかる実証研究―研究論文（学術雑誌）
- 日本ファイナンス学会, 2005年09月, 現代ファイナンス, 18(18) (18), 27 - 45, 日本語上場変更と株価の長期パフォーマンス ―Post Listing Puzzleの日本市場における検証―[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2004年04月, 企業会計, 56(7) (7), 134 - 139, 日本語わが国における3ファクターモデルの検証と株主資本コストの推計研究論文（学術雑誌）
- 共著, 中央経済社, 2018年04月, 日本語, ISBN: 9784502256912ベーシックプラス リスクマネジメント教科書・概説・概論
- 共著, 東洋経済新報社, 2008年03月, 日本語, ISBN: 9784492043042野球人の錯覚一般書・啓蒙書
- 保険学セミナー, 2019年04月, 日本語, 生命保険文化センター, 国内会議The Effects of Catastrophic Events on the Purchasing Behavior for Earthquake Insurance in Japan: A Bayesian Approach[招待有り]公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
- 日本経営財務研究学会 第42回全国大会, 2018年10月, 日本語, 一橋大学, 国内会議日本企業による国内外M&Aのパフォーマンス分析口頭発表（一般）
- 日本保険学会 平成30年度全国大会, 2018年10月, 日本語, 日本大学, 国内会議コーポレート・ファイナンスの保険論への適用（シンポジウム「欧米、アジアの経験から学ぶ保険研究・教育の展望」）[招待有り]シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 日本経営財務研究学会 第41回全国大会, 2017年09月, 日本語, 関西大学, 国内会議経営幹部のリスク回避度と報酬体系が企業行動に与える影響口頭発表（一般）
- 保険学セミナー, 2016年01月, 日本語, 生命保険文化センター, 生命保険協会, 国内会議Do Typhoons Cause Turbulence in Property-Liability Insurers' Stock Prices?[招待有り]口頭発表（招待・特別）
- 行動経済学会 第8回大会, 2014年12月, 日本語, 慶応義塾大学, 国内会議Stock Crash and R-squared around a Catastrophic Event: Evidence from the Great East Japan口頭発表（一般）
- Midwest Finance Association 62nd Annual Meeting, 2013年03月, 英語, Midwest Finance Association, Westin Chicago River North Hotel, 国際会議Managerial Overconfidence: Evidence from Japanese CEOs口頭発表（一般）
- 日本ファイナンス学会 第20回大会, 2012年05月, 日本語, 一橋大学, 国内会議企業不動産と企業価値口頭発表（一般）
- 日本ファイナンス学会第20回大会, 2012年05月, 日本語, 日本ファイナンス学会, 一橋大学, 国内会議Managerial Overconfidence: Evidence from Japanese CEOs口頭発表（一般）
- 日本保険学会 平成21年度全国大会, 2009年10月, 日本語, 日本保険学会, 龍谷大学, 国内会議災害と損保の企業価値口頭発表（一般）
- 日本ファイナンス学会 第17回大会, 2009年05月, 日本語, 日本ファイナンス学会, 青山学院大学, 国内会議株価長期パフォーマンスの検定方法に関する分析口頭発表（一般）
- 日本経営財務研究学会 第32回全国大会, 2008年09月, 日本語, 日本経営財務研究学会, 東洋大学, 国内会議日本市場における株価長期パフォーマンスの分析口頭発表（一般）
- AsianFA-NFA 2008 International Conference, 2008年07月, 英語, AsianFA-NFA, Pacifico Yokohama, 国際会議Earnings Management and Long Run Market Performance of Firms that List onto Higher Exchange –New Evidence from Japan–口頭発表（一般）
- 日本リスク研究学会 第20回研究発表会, 2007年11月, 日本語, 日本リスク研究学会, 徳島大学, 国内会議損害保険会社の資本コストの推計口頭発表（一般）
- 日本経営財務研究学会 第30回全国大会, 2006年10月, 日本語, 日本経営財務研究学会, 学習院大学, 国内会議人材削減と株価パフォーマンス口頭発表（一般）
- 日本保険学会 平成18年度全国大会, 2006年10月, 日本語, 中央大学, 国内会議わが国損害保険企業における株主資本コストの推計口頭発表（一般）
- 日本経営財務研究学会 西日本部会, 2006年07月, 日本語, 日本経営財務研究学会, 神戸大学, 国内会議損保株パズル口頭発表（一般）
- 日本ファイナンス学会 第14回大会, 2006年06月, 日本語, 日本ファイナンス学会, 東京大学, 国内会議損保株価パズル口頭発表（一般）
- 日本ファイナンス学会 第14回大会, 2006年06月, 日本語, 日本ファイナンス学会, 東京大学, 国内会議Managers Opportunism in Japanese Exchange Listings口頭発表（一般）
- 第4回行動経済学ワークショップ, 2005年11月, 日本語, 大阪大学, 大阪大学, 国内会議損保株価パズル口頭発表（一般）
- 日本保険学会 関西部会, 2005年10月, 日本語, 日本保険学会, 富士火災海上本店, 国内会議損保株価のパズル口頭発表（一般）
- AsianFA 2005 Conference, 2005年07月, 英語, AsianFA, Hotel Istana, 国際会議Does Listing Locale Matter? –New Evidence from Japanese Exchange Listings–口頭発表（一般）
- APEA International Conference 2005, 2005年07月, 英語, APEA, Hitotsubasi University,Tokyo, 国際会議Does Listing Locale Matter? –New Evidence from Japanese Exchange Listings–口頭発表（一般）
- 日本ファイナンス学会第13回大会, 2005年06月, 日本語, 日本ファイナンス学会, 横浜国立大学, 国内会議Stock Exchange Listings in Japan ―New Evidence Against Managers' Opportunism Hypothesis―口頭発表（一般）
- 証券経済学会 第62回大会, 2004年11月, 日本語, 証券経済学会, 桃山学院大学, 国内会議上場変更企業の長期株価パフォーマンス口頭発表（一般）
- 第2回行動経済学ワークショップ, 2004年11月, 日本語, 大阪大学, 大阪大学, 国内会議Does Listing Local Matter? –Evidence from Japanese Stock Markets–口頭発表（一般）
- 日本経営財務研究学会 第28回全国大会, 2004年10月, 日本語, 日本経営財務研究学会, 明治大学, 国内会議Does Listing Local Matter? –Evidence from Japanese Stock Markets–口頭発表（一般）
- 証券経済学会 第61回大会, 2004年06月, 日本語, 証券経済学会, 埼玉大学, 国内会議わが国株式市場における株式投資収益率のカレンダー・ストラクチャー ―半年効果の再検証―口頭発表（一般）
- 日本ファイナンス学会 第12回大会, 2004年05月, 日本語, 日本ファイナンス学会, 中央大学, 国内会議わが国株式市場における長期異常リターンの分析口頭発表（一般）
- 日本経営財務研究学会 第27回全国大会, 2003年10月, 日本語, 日本経営財務研究学会, 四国大学, 国内会議我が国株式市場における上半期効果口頭発表（一般）
- 日本経営財務研究学会 西日本部会, 2003年05月, 日本語, 日本経営財務研究学会, 神戸大学, 国内会議バリュー・グロース株における11月アノマリー口頭発表（一般）
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 2020年04月01日 - 2024年03月31日歴史的データを用いたファイナンス理論におけるパズルの解明本研究の目的は，戦前の株式市場の取引制度や企業を取り巻く経済環境，社会環境と現代のそれとの違いに焦点を当て，ファイナンス理論に基づいて推測される理論的帰結と現実との整合性をすり合わせることで，ファイナンス理論が提起する現代的な問いに答えることである。 そのため，本研究では，まず1937年に国内資金使用を調整することを目的に施行された臨時資金調整法に焦点を当て，平和産業に代表される資金統制を強く受けた企業と，軍需産業に代表される資金統制を受けなかった企業が同法施行後にどのような財務行動をとったのかについて，特に近年活発に議論されている企業の現金保有に注目した分析を行うことを目標としている。 本年度は，そのためのデータベースの構築を主に行った。具体的には，データ入力業務代行業者および技術補佐員（研究協力者）の協力の下，三菱経済研究所『本邦事業成績分析』から当時の財務データの取得を行った。加えて，東洋経済新報社『東洋経済株式会社年鑑』より当時の企業の事業内容のテキスト化を行い，その事業内容を昭和12年に定められた「事業資金調整標準」に照らすことで，企業の事業を甲（イ・ロ）・乙（イ・ロ・ハ）・丙の6段階に振り分け，企業の資金制約の点数化を試みた。 その上で，資金制約の強さによって臨時資金調整法施行後に現金保有に変化がみられるかについてパイロットテストを行った。パイロットテストでは，臨時資金調整法施行後に資金制約が強い企業ほど現金保有を増加させるという傾向が確認できたものの，統計的に強い結果とはならなかった。もっとも，現在上記財務データベースの拡張を行っている最中であり，データを再構築した上での本検証では結果が変わる可能性もある。そのため，今後も引き続き臨時資金調整法に焦点を当て，資金制約が及ぼす企業の財務行動の影響に関する研究を行う。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 神戸大学, 2020年04月01日 - 2023年03月31日自社株の取得・再放出・消却に関する理論的・実証的研究文献の収集、理論モデルの構築、実証分析の作業を進めている。 この研究は、企業のライフサイクルに応じた財務政策として、自社株の取得・再放出・消却を統一的なフレームワークのもとで理論的・実証的に分析するものである。従来、取得に関する研究は数多く存在しているが、再放出や消却に関する研究はほとんど存在していない。 既存の実証研究によると、有望な投資機会が少ない企業のほうが自社株を消却しない傾向が強く、これは想定される仮説とは反対の結果であるという。この点に関して、ここまでの考察により、使っている指標の位置づけの解釈を変えることによって説明がつくのではないかという感触を得ている。また、それと整合する理論的な説明を考え出したところが進展である。 研究の初期の段階から認識が変化したのは、必ずしもペッキングオーダー仮説のフレームワークで論じなくてもよく、そうしないほうがモデルを簡素化するうえで有益ではないかと気づいた点である。また、参考にした既存研究がエージェンシー費用を論点としていたために、企業のライフサイクルを通じた資金繰りの変化を基本的な枠組みとしていたが、自社株買いに関する実証分析の大半が過小評価シグナル仮説であることを踏まえると、自社株買いの取得・再放出・消却をもっぱらシグナルの観点で整理し直したほうが貢献の大きい研究にできるのではないかと議論している段階である。 現時点では、ここまでに考察が進んだ理論的検討の範囲内でのみ実証分析に着手しており、本格的な作業段階に入ることができていない。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 2018年04月01日 - 2021年03月31日巨大災害（CAT）とリスクファイナンス本研究は，巨大災害（CAT）のリスクファイナンスを体系的に整理し，需要主体（企業・家計）と供給主体（民間・公的）を明確にした上で，各セグメントの論点を洗い出し，理論的・実証的な検討を行った。第一に，マクロ的視点から理論的に考察した結果，リスクファイナンス手法間の効率性に差異が見出された。第二に，保険会社の破綻確率を評価する古典的理論モデルの一般化を試み，保険料の設定方法を通じて破綻確率をリスク既知の場合と同等に抑制が可能であることを示した。第三に，わが国の家計向け地震保険制度を対象にした実証分析を行い，巨大災害の経験や保険制度の改定内容が大災害保険の加入行動に影響を及ぼすことを明らかにした。
- 学術研究助成基金助成金／若手研究(B), 2015年04月 - 2019年03月, 研究代表者競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 大阪大学, 2013年04月01日 - 2017年03月31日CFOのパーソナリティと企業の投資・財務戦略－国際的アンケート調査から－本研究では2012年12月から2017年3月まで、毎四半期において、世界各国の財務担当取締役（Chief Executive Officers : CFO）に対して、それぞれの時点で自国の経済情勢、自社の財務状況をどう評価しているかについて、アンケート調査を行った。これにより、世界のCFOの考え方の変化が、企業の投資戦略・財務戦略に及ぼす影響、ならびにCFOの考え方と各国の経済情勢との関係を明らかにした。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 国際共同研究加速基金（国際共同研究強化）, 神戸大学, 2016年 - 2017年所得格差の空間的要因分析の方法の開発とその可視化（国際共同研究強化）本研究では所得格差の空間的要因分析の方法の開発とその可視化に関する研究を行った。具体的には，空間的要因分析を行うための準備段階として，所得分布の推定方法に関する研究を進めた。中でも，対数正規分布の利用可能性を発見することができ，対数正規分布を用いた要因分析のためのモデルの構築や対数正規分布の混合分布への拡張といった研究を行うことができた。そして，可視化に関しては，所得格差の空間的要因を対象として行うには至らなかったが，阪神淡路大震災を取り上げて，地震保険への加入行動の変化の空間的要因分析とその可視化を行うことができた。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 名古屋大学, 2011年04月01日 - 2015年03月31日株価変動とアノマリー―行動ファイナンスと合理的ファイナンスの融合に向けての研究―企業と市場の間で株式を使った双方向の資金移動(株式発行と自社株買い)に焦点をあて検証を進め、2編の国際共著論文を完成した。株価変動については、人気のない銘柄においては、新情報に株価が反応するまでに遅れがあることがわかった。さらに、クロスボーダーM&Aに焦点をあて、企業文化における不確実性回避傾向の差が買収における株式取得比率および買収価格付けに違いをもたらすことを示した．自然災害等の外生的ショックが発生した直後など、投資家が注意制約状況に陥っている状況にあって、過去に透明性の低い情報を開示している企業は、株価のクラッシュリスクが相対的に高いことがわかった。
- 学術研究助成基金助成金／挑戦的萌芽研究, 2013年04月 - 2015年03月競争的資金
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 関西学院大学, 2011年04月01日 - 2014年03月31日テキストマイニング・アプローチによる経営者行動と投資家行動のパズルの解明本研究において、我々がデカンショ節効果と名付けた日本株式市場における季節性、すなわち上半期の収益率が下半期に比べて有意に高いという現象が確認された。季節性は、新規公開市場にも影響を与えており、初期収益率は上半期で有意に高い一方、長期パフォーマンスは上半期の新規公開銘柄で有意に低いという現象が確認されている。 また、メディアが収益率に影響を与える可能性について分析した結果、メディアにカバーされている株式はそうでない株式に比べて、イベント発表後の収益率が低いことが確認された。また、イベント前のセンチメントは投資家の短期的行動を規定しており、発表後の収益率に影響を与えていることが明らかになった。
- 科学研究費補助金／基盤研究(B), 2010年競争的資金
- 科学研究費補助金／基盤研究(C), 2010年競争的資金
- 科学研究費補助金／基盤研究(B), 2010年競争的資金
- 科学研究費補助金／若手研究(B), 2009年競争的資金