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角田 侑史大学院経営学研究科 経営学専攻准教授
研究者基本情報
■ 学位■ 研究ニュース
■ 研究分野
研究活動情報
■ 受賞- 2023年03月 公益財団法人 電気通信普及財団, 第38回電気通信財団賞 テレコム人文学・社会科学賞, Platform Information Transparency and Effects on Third-Party Suppliers and Offline Retailers
- 2022年07月 神戸大学, 前之園記念若手優秀論文賞, When should a firm set its selling price to cope with gray market trade?
- 2019年10月 日本交通学会, 日本交通学会賞（論文の部）, Transportation policy for high-speed rail competing with airlines
- 2023年03月, Economics of Transportation, 33, 100300[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2022年09月, Journal of Inquiry and Research of Kansai Gaidai University, 116, 235 - 249, 英語[査読有り]
- 2022年06月, Managerial and decision economics, 43(4) (4), 1015 - 1024, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 日本海運経済学会, 2022年, 海運経済研究 = Journal of logistics and shipping economics / 日本海運経済学会 編, (56) (56), 21 - 30, 日本語空港における環境への配慮が環境負荷と社会厚生に及ぼす影響[査読有り]
- 2022年01月, Managerial and Decision Economics, 43(1) (1), 16 - 25, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- Wiley, 2021年06月, Production and Operations Management, 30(11) (11), 4219 - 4235, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2019年03月, 交通学研究, 62, 85 - 92, 日本語市場に任せる路線ネットワーク選択：成功と失敗[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2018年10月, Transportation Research Part A: Policy and Practice, 116, 350 - 360, 英語[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2022年08月, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 226(2) (2), 79 - 91, 日本語高速鉄道と競合する航空サービスの廃止が市場成果に及ぼす影響について
- 関西空港調査会, 2020年08月, Kansai空港レビュー, (501) (501), 13 - 17, 日本語複数空港の一体運用と社会的に最適な航空ネットワークの構築に関する研究—2019年度調査研究助成事業 調査研究成果発表会(誌面発表)
- 神戸大学経済経営学会, 2017年07月, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 216(1) (1), 77 - 92, 日本語製品空間の存在下における非対称的な流通チャネルの生成について—Emergence of Asymmetric Distribution Channels with Consideration of a Product Space—特集 交通産業の構造変化と交通政策
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 若手研究, 若手研究, 神戸大学, 2022年04月01日 - 2027年03月31日空港と航空会社の戦略的提携に関する研究
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 2020年04月01日 - 2025年03月31日プラットフォームビジネスに適合した流通システムの形態に関する研究令和3年度は、プラットフォームの理解を促進するための研究のみならず、それが既存のサプライチェーンへ及ぼす影響の解明の一歩になり得る研究を推進することができた。例えば、前者はプラットフォームが自社の製品を優遇する行為 (自己優遇) に着目したものであり、そのような行為がマーケットプレイス上でのサードパーティの売手の行動や、そこに参加する消費者の行動に与える影響を分析した。さらに、自己優遇行為を禁止するような政策がどのような帰結をもたらしうるかを明らかにすることで、競争政策への貢献を与えた。後者は、プラットフォームが自身の持つ需要情報をサードパーティの売手に共有するか否かを論じたものである。需要情報の共有は、売手のプラットフォーム内での行動だけでなく、既存のサプライチェーンにおける行動にも影響を与える。これらの広範な影響を包括的に考慮した上で、情報共有に関するプラットフォームのプライベートなインセンティブだけでなく、その他の利害関係者への影響も分析することができた。これらの研究成果は、すでに査読付きジャーナルに掲載および掲載確定している。また、これら以外にも、令和2年度から継続しているプロジェクトや令和3年度に新しくスタートしたプロジェクトもあるため、これらが今後査読付きジャーナルに掲載されるように努める。 加えて、シェアリングエコノミー型のプラットフォームの普及が、そこで取引される財の製造業者へ及ぼす影響に関する理論的分析にも着手することができた。これらの研究成果は、まだ論文としてまとめきれていないものからすでにワーキングペーパーとして公表したものまであるが、まだ査読付きジャーナルに掲載されるには至っていない。今後、様々な研究会・学会での報告を通して、査読付きジャーナル掲載に向けて投稿を進めていきたいと思っている。