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定兼 仁大学院経営学研究科 経営学専攻准教授
研究活動情報
■ 論文- 2025年09月, Journal of Economic Behavior & Organization, 237, 英語, 国際誌, 国際共著しているWhen does coordination require centralization? The roles of organizational inertia and diversity[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2025年08月, International Journal of Game Theory, 英語, 国際誌, 国際共著しているBertrand Competition with One-sided Cost Uncertainty[査読有り]研究論文（学術雑誌）
- 2023年01月, Theoretical Economics, 18(1) (1), 267 - 301, 英語, 国際誌, 国際共著していないMultistage Information Transmission with Voluntary Monetary Transfers[査読有り]研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2022年06月, SSRN 4179251, 英語, 国際共著しているCheap talk and Lie detection研究論文（学術雑誌）
- 2021年12月, 国民経済雑誌, 224(6) (6), 71 - 83, 日本語オークション方式が組織内コミュニケーションに与える影響研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 2020年12月, KIER Discussion Paper No. 1050, 英語Communication Enhancement through Information Acquisition by Uninformed Player研究論文（その他学術会議資料等）
- 2017年11月, Working paper, 英語Complementarity between Communication and Investigation研究論文（その他学術会議資料等）
- 2017年03月, 神戸大学, 英語Essays on Strategic Information Transmission学位論文（博士）
- 2024年04月, 週刊東洋経済, 日本語効果的なファクトチェックー何をどう調査対象にするか記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
- 2020年05月, 週刊東洋経済, 日本語CEOと事業部長の利害対立、どうすれば解消できるかー追加的な情報収集が円滑な情報伝達を促す可能性記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
- 分担執筆, 第二章分担執筆, 中央経済社,中央経済グループパブリッシング, 2024年12月, 日本語, ISBN: 9784502517310経営者報酬の理論と実証 = Managerial compensation : theory and evidence
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 2022年04月01日 - 2025年03月31日片側不完備情報下の有限回繰り返しゲームにおける評判効果
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 早稲田大学, 2019年04月01日 - 2023年03月31日情報伝達の経済理論・実験分析と国際研究ネットワーク形成２０１９年度は国内ワークショプは予定通り開催できたものの、当該年度に計画されていた２件の海外研究者招聘によるワークショップ開催は、１件は招聘研究者の家庭の事情により、もう１件は新型コロナウィルスの影響により中止となり、更に２０２０年度においても旅行制限により招聘を実施することができなかった。そこで２０２１年度から海外在住の研究者によるオンライン研究会を定期開催し、合わせてインフォーマルな研究交流の機会を設けた。その結果、研究代表者や研究分担者の研究に資する、多くのフィードバックを得ることができた。
こうしたフィードバックをもとに、研究代表者はメディアとオンラインテクノロジーの動学チープトーク分析を深化させ、新たな厚生分析を加えることで、オンラインニュースへのアクセスのコストが（ネットニュースの充実等により）低くなるほど、ニュース記事の情報の信頼性が低下し、読者の厚生が低下する可能性を示した。また、逐次的コンサルテーションのチープトークモデルに取り組み、情報の受け手が複数の専門家を逐次的に訪れる際には、その訪問順序をランダムにすることにコミットすることにより、専門家同士の利害による情報の操作を抑え、結果として情報の受け手はより多くの情報を得られることを示した。
この間の研究分担者による研究成果としては、コロナウイルスのような特異な現象が発生した際に政府が情報を秘匿する要因の研究、組織におけるメンバーの退出と発言の相互作用についての研究、インフォーマルな権限委譲（エンパワメント）が部下からの情報伝達を阻害する状況についての研究、チープトークゲームにおいて金銭授受の可能性があれば支払条件等にコミットでき「なくても」均衡における情報伝達量を増やすことを示す研究、が挙げられる。 - 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援, 研究活動スタート支援, 京都大学, 2017年08月25日 - 2019年03月31日本研究は組織における戦略的な情報伝達を対象とし、組織的な意思決定の効率性の観点から望ましい情報伝達メカニズムの解明を試みた。具体的には、組織のメンバー間での金銭移転を許容したメカニズムに着目し、金銭移転を伴う逐次的な情報伝達が比較的広いクラスのメカニズムの中で最も望ましいものであることを示した。また、情報を受け取る側の追加的な情報収集活動が情報伝達を促進することがあることが示された。