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TSUNODA YushiGraduate School of Business Administration / Division of Business AdministrationAssociate Professor
Research activity information
■ Award- 2024 神戸大学, 優秀若手研究者賞
- Mar. 2023 公益財団法人 電気通信普及財団, 第38回電気通信財団賞 テレコム人文学・社会科学賞, Platform Information Transparency and Effects on Third-Party Suppliers and Offline Retailers
- Jul. 2022 神戸大学, 前之園記念若手優秀論文賞, When should a firm set its selling price to cope with gray market trade?
- Oct. 2019 日本交通学会, 日本交通学会賞(論文の部), Transportation policy for high-speed rail competing with airlines
- Mar. 2023, Economics of Transportation, 33, 100300[Refereed]Scientific journal
- Sep. 2022, Journal of Inquiry and Research of Kansai Gaidai University, 116, 235 - 249, English[Refereed]
- Jun. 2022, Managerial and decision economics, 43(4) (4), 1015 - 1024, English[Refereed]Scientific journal
- 日本海運経済学会, 2022, 海運経済研究 = Journal of logistics and shipping economics / 日本海運経済学会 編, (56) (56), 21 - 30, Japanese空港における環境への配慮が環境負荷と社会厚生に及ぼす影響[Refereed]
- Jan. 2022, Managerial and Decision Economics, 43(1) (1), 16 - 25, English[Refereed]Scientific journal
- Wiley, Jun. 2021, Production and Operations Management, 30(11) (11), 4219 - 4235, English[Refereed]Scientific journal
- Mar. 2019, 交通学研究, 62, 85 - 92, Japanese市場に任せる路線ネットワーク選択:成功と失敗[Refereed]Scientific journal
- Oct. 2018, Transportation Research Part A: Policy and Practice, 116, 350 - 360, English[Refereed]Scientific journal
- 神戸 : 神戸大学経済経営学会, Mar. 2025, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 229(1) (1), 97 - 111, Japanese航空と高速鉄道の競争が非競合航空路線に及ぼす影響
- Aug. 2022, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 226(2) (2), 79 - 91, Japanese高速鉄道と競合する航空サービスの廃止が市場成果に及ぼす影響について
- 関西空港調査会, Aug. 2020, Kansai空港レビュー, (501) (501), 13 - 17, Japanese複数空港の一体運用と社会的に最適な航空ネットワークの構築に関する研究—2019年度調査研究助成事業 調査研究成果発表会(誌面発表)
- 神戸大学経済経営学会, Jul. 2017, 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration, 216(1) (1), 77 - 92, Japanese製品空間の存在下における非対称的な流通チャネルの生成について—Emergence of Asymmetric Distribution Channels with Consideration of a Product Space—特集 交通産業の構造変化と交通政策
- Contributor, 第5章「航空産業におけるカーボンニュートラルへの取り組みと課題」, 関西学院大学出版会, Jul. 2023, Japanese, ISBN: 9784862833624公益事業の再構築
- Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research, Grant-in-Aid for Early-Career Scientists, Kobe University, 01 Apr. 2022 - 31 Mar. 2027Study on strategic alliances between airports and airlines
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), 神戸大学, 01 Apr. 2020 - 31 Mar. 2025プラットフォームビジネスに適合した流通システムの形態に関する研究令和5年度も、これまでに引き続き、プラットフォームビジネスに適合した流通システムの形態に関する研究を理論と実証の双方から試みた。 理論研究に関しては、複数の研究プロジェクトが並列して実施された。それらの研究から得られた成果は、国内外の学会や研究会で報告され、そこで得られたコメント・フィードバックを参考にジャーナル投稿論文としてまとめられている。また、いくつかの論文が国際査読誌に掲載(または掲載受理)された。例えば、シェアリングエコノミー・プラットフォームの普及にともない消費者間で耐久財の貸し借りが容易になるにつれ、その耐久財の製造企業が製品ポートフォリオをどのように最適化すべきか?という研究課題に取り組んだ論文が、経営戦略の経済学において評価の高い学術誌であるJournal of Economics & Management Strategy誌に掲載受理された。その論文では、シェアリングエコノミー・プラットフォームの普及によって、製造企業が製品ライン数を拡大させる可能性が高いが、その水平的属性(デザイン等)について言えば、個性的な製品デザインの導入に躊躇することが示された。まだ掲載に至っていない研究成果も、引き続き、国際査読誌への掲載を目指している段階にある。 実証研究については、昨年度から引き続き、プラットフォームを介した販売に係る売手の配送オプションに着目し、データ収集を継続している。さらに、配送だけでなく、検索表示順や広告枠に関するデータ収集も追加的に行っている。売手からの手数料を主な収益源としてきたプラットフォームにとって、これらの配送と広告は新たな収益源であり、複数の収益源をどのように最適化すべきか?は非常に重要な経営課題である。現在、この課題に一定の知見を提供できるような実証研究を目指している段階にある。
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 神戸大学, 01 Apr. 2020 - 31 Mar. 2025プラットフォームビジネスに適合した流通システムの形態に関する研究令和3年度は、プラットフォームの理解を促進するための研究のみならず、それが既存のサプライチェーンへ及ぼす影響の解明の一歩になり得る研究を推進することができた。例えば、前者はプラットフォームが自社の製品を優遇する行為 (自己優遇) に着目したものであり、そのような行為がマーケットプレイス上でのサードパーティの売手の行動や、そこに参加する消費者の行動に与える影響を分析した。さらに、自己優遇行為を禁止するような政策がどのような帰結をもたらしうるかを明らかにすることで、競争政策への貢献を与えた。後者は、プラットフォームが自身の持つ需要情報をサードパーティの売手に共有するか否かを論じたものである。需要情報の共有は、売手のプラットフォーム内での行動だけでなく、既存のサプライチェーンにおける行動にも影響を与える。これらの広範な影響を包括的に考慮した上で、情報共有に関するプラットフォームのプライベートなインセンティブだけでなく、その他の利害関係者への影響も分析することができた。これらの研究成果は、すでに査読付きジャーナルに掲載および掲載確定している。また、これら以外にも、令和2年度から継続しているプロジェクトや令和3年度に新しくスタートしたプロジェクトもあるため、これらが今後査読付きジャーナルに掲載されるように努める。 加えて、シェアリングエコノミー型のプラットフォームの普及が、そこで取引される財の製造業者へ及ぼす影響に関する理論的分析にも着手することができた。これらの研究成果は、まだ論文としてまとめきれていないものからすでにワーキングペーパーとして公表したものまであるが、まだ査読付きジャーナルに掲載されるには至っていない。今後、様々な研究会・学会での報告を通して、査読付きジャーナル掲載に向けて投稿を進めていきたいと思っている。
