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SUNAGUCHI BumpeiGraduate School of Business Administration / Division of Business AdministrationAssociate Professor
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■ Paper- Sep. 2024, 一橋ビジネスレビュー, 72(2) (2), 78 - 90, Japanese忙しいリーダーのパラドクス:多忙なリーダーがもたらすフォロワーの管理職への意欲低下Scientific journal
- 日本経営学会関⻄部会, Jul. 2024, JapaneseCauses and Effects of Becoming a Playing Manager - Review Based on Organizational Behavior ResearchOral presentation
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(C), 神戸大学, 01 Apr. 2024 - 31 Mar. 2028従業員による先取性の発揮と上司との関係に関する理論的・経験的研究
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 若手研究, 椙山女学園大学, 01 Apr. 2021 - 31 Mar. 2024多様性推進という経営組織による能動的行為の影響とその影響過程に関する検討本年度の計画は、多様性研究と組織変革研究の接合点と両者の関係を明確にすることであった。その計画内容に関して、本年度に実行を計画していた内容は、次のものであった。1つは、組織的デモグラフィー研究を含む多様性研究と組織変革研究がいかなる点で接合しうるかを検討することである。つまり、多様性研究と組織変革研究の空隙を指摘した上で、両者を架橋する点がどこにあるかを論じることが、本年に計画されていた内容であった。 上述の計画内容について、本年は多様性と組織の接合点ならびに両者の関係性を検討した。具体的には、多様性研究の一研究分野である組織的デモグラフィー研究に関して、いかなる点で組織的デモグラフィー研究が組織と結びつくのかを理論的に再考した。その結果、多様性研究に含まれる組織的デモグラフィー研究において、組織とのつながりが弱化した状況があったことに加え、近年では組織との結びつきを示唆する研究があることが明らかとなった。なお、本研究成果については、組織学会で報告された(砂口・貴島, 2021)。 以上の内容を踏まえ、本年度に実施した研究成果の意義や重要性を述べる。本年度の成果の意義は、多様性研究と組織変革研究の接合点と関係性に関して、組織的デモグラフィーという多様性と組織との関係を議論した点にある。この内容の重要性は、来年度以降の経験的データにもとづく検討に関して、多様性という視点と組織(変革)という視点の両方を併せて考察する必要性を示唆する点にある。
- Japan Society for the Promotion of Science, Grants-in-Aid for Scientific Research, Grant-in-Aid for Early-Career Scientists, Sugiyama Jogakuen University, 01 Apr. 2019 - 31 Mar. 2021A theoretical and empirical examination of the relationship between diversity and knowledge sharing behavior in the workplaceThe purpose of this study was to examine, based on theory and data, the relationship between diversity in the workplace and the knowledge sharing behavior that occurs among people. For this purpose, two studies were conducted: one focused on the relationship between diversity of supervisors and workplace members, and the other focused on gender. The results of these two studies were not only reported at academic conferences but also published in media that can publicly disseminate academic results.
- 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 特別研究員奨励費, 神戸大学, 26 Apr. 2017 - 31 Mar. 2019従業員の知識共有行動に関する理論的および実証的検討本年度の研究目的は、知識共有行動の促進要因および阻害要因の検討にあった。その検討については、とりわけ理論的検討と経験的データを用いた検討の2つを行なうことが、本年度の研究計画では肝要であった。 まず理論的検討に関しては、当初の研究実施計画では、集団的要因と組織的要因の影響について、既存研究の批判的検討が計画されていた。本年度の研究実施状況を顧みれば、従業員の知識共有行動に関しては、既存研究では上司との1対1の関係性がいかに影響されるかがほとんど検討されていない点に加え、上司-部下関係が従業員の知識共有行動に及ぼす影響について、上司-部下関係が同一集団内であっても、分化すること(i.e., その程度が同一集団内のメンバーで異なる)が生じ、その集団的要因である上司-部下関係の分化が、従業員による知識共有行動を阻害しうる可能性がある点、という2点を理論的検討による成果として得た。 つぎに、経験的データを用いた検討に関する本年度の研究実績を振り返る。当初の計画では、仮説の検証に必要な経験的データが部分的であるという課題を抱えていた。その課題に対し、本年度では2つのことに取り組んだ。1つは、必要となる経験的データの入手活動である。この点に関しては、現在も調査協力企業との間で交渉中である。もう1つは、既に入手していたデータを用いて、上述した理論的検討の成果を検討することである。一定の制約はあるが、経験的データを用いて、上司-部下関係の集団内分化が、従業員の知識共有行動にいかなる影響を及ぼしうるかを検討した。その成果については、国内学会で報告を行った。
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