研究者紹介システム

伊藤 高弘
イトウ タカヒロ
大学院国際協力研究科 国際開発政策専攻
准教授
人文・社会科学関係
Last Updated :2020/08/26

研究者情報

所属

  • 【主配置】

    大学院国際協力研究科 国際開発政策専攻

学位

  • 博士(経済学), 一橋大学

授業科目

ジャンル

  • 社会 / 貧困問題
  • 各国事情 / 南アジア
  • 経済・金融 / その他

コメントテーマ

  • 開発経済学
  • 開発途上国の貧困問題
  • 教育投資
  • インド
  • ネパール
  • 非正規雇用改革

研究活動

研究キーワード

  • 応用計量経済学
  • 開発経済学

研究分野

  • 人文・社会 / 経済政策
  • 人文・社会 / 経済政策

論文

MISC

  • Education and Its Distributional Impacts on Living Standards: Evidence from Rural India

    2009年, Global COE Hi-Stat Discussion Paper Series, 80

  • Education and Its Distributional Impacts on Living Standards: Evidence from Rural India

    2009年, Global COE Hi-Stat Discussion Paper Series, 80

  • 途上国における家計の労働配分決定とリスク─インド・ビハール州およびウッタル・プラデーシュ州の農家の事例─

    伊藤高弘

    2006年, アジア経済, 47 (6), 2 - 22

書籍等出版物

  • 『非正規雇用改革 日本の働き方をいかに変えるか』(第三章担当)

    伊藤 高弘

    その他, 日本評論社, 2011年06月, 日本語

    一般書・啓蒙書

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 費用対効果の高い保健医療管理情報システム改善策:ネパールにおける超学際研究の試み

    金子 慎治, 伊藤 高弘, 佐藤 美穂, 小松 悟

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B)), 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B)), 広島大学, 2019年10月 - 2025年03月

  • 途上国における農家の環境保全型農業技術の採用およびその阻害要因

    伊藤 高弘

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(C), 基盤研究(C), 神戸大学, 2019年04月 - 2022年03月

  • 山崎 幸治

    学術研究助成基金助成金/基盤研究(B), 2016年04月 - 2020年03月

    競争的資金

  • 条件不利地域での経済循環構造と社会基盤整備による経済発展条件の解明

    市橋 勝, 金子 慎治, 伊藤 高弘, 柿中 真, 吉田 雄一朗, 後藤 大策

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 広島大学, 2016年04月 - 2019年03月

    本研究は、(1)地理的に孤立した条件不利地域の財と金融の循環構造を、フィールド調査から作成される集落投入産出表に基づいて比較分析し、その連関構造から測定される社会基盤への投資の波及効果と貧困脱却の可能性を探ること、(2)集落独自の社会関係と社会基盤の状況から貧困発生の構造を明らかにすることという、大きな二つの目的を持った研究である。その過程で、財の取引構造を取り巻く社会基盤状況(エネルギー自給等の環境要因、交通及び教育インフラ、意思決定組織、経済政策等の効果)が経済成長等に与える影響を、因果推論的方法を含めながら分析し、包括的な貧困削減研究を行なおうとするところに意義と重要性がある。 昨年度は、アジアの条件不利地域の追加的な海外調査、分析、そしてこれまでの成果の取りまとめを中心に行なった。追加の海外調査は、中国の麗水市周辺の集落における人々の依存関係に関するものである。 分析としては、(1)ラオスの地方集落(ルアンパバーン県にあるフォンサイ村)から作成された集落投入産出表のデータを用いて、国内外からの送金が村内物流に与える影響の分析、(2)ラオス全土における灌漑用投資が農業生産に与える影響、(3)ベトナムのハノイ近郊の地方集落(ホアビン県)でのローンが所属組織によって受ける影響の有無、(4)スリランカにおける開発援助が国内投資及び国内生産に与える影響、などである。 これらの分析結果は、それぞれ査読付き学術誌への論文としてまとめられ投稿中である。現時点での査読付き国際誌発表論文は9本となっている。加えて、昨年は国際学会で3回、国内学会で2回の成果発表を行なった。 今後他の途上国地域だけではなく、いわゆる先進地域における条件不利地域の成功事例との比較研究として進めていく準備を行なった。

  • 伊藤 高弘

    学術研究助成基金助成金/若手研究(B), 2016年04月 - 2019年03月, 研究代表者

    競争的資金

  • 経済的価値観・利他性の形成と性格特性の労働市場での評価に関する行動経済学的分析

    大竹 文雄, 佐々木 勝, 小原 美紀, 窪田 康平, 伊藤 高弘, 李 嬋娟, 安井 健悟, 奥山 尚子

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 基盤研究(A), 大阪大学, 2014年04月 - 2019年03月

    Kubota, Ito and Ohtake (2019, Japan and World Economy 改訂要求) "Long-Term Consequences of Group Work in Japanese Public Elementary Schools"において、小学生時代に学校でグループ学習の経験と大人になってからの経済状態や幸福度の間にどのような関係があるかを明らかにした。グループ学習の経験がある人は、そうでない人よりも所得や金融資産残高が少ない。一方、幸福度や生活全般に関する満足度は、グループ学習の経験とは無関係であった。ところが、グループ学習の経験と利他性、正の互酬性、共同作業をすることの満足感などは高くなっている。家族や配偶者との関係についての満足度も高まっている。これからの結果から、グループ学習の経験が協力についての価値観を高め人間関係の満足度を高める一方で、経済的な成功についての価値観や満足度を下げた可能性があると推測できる。 大垣・大竹(2019)「規範行動経済学と共同体」は、利他性の形成・変化に関する理論的研究と実験・実証的研究を展望し、規範行動経済学と共同体について概観している。 小原 美紀・山並千佳・納田泰成(2019)「注意喚起と労働者の健康意識の向上」は、労働者の健康状態を高める行動を促すためにメッセージフレーミングに基づく予防行動の分析を行った。熱中症対策をとらないことで受ける損失を強調した注意喚起を行うことが有効だという結果を得た。この分析にあたり、大阪府内に実在する企業において、実際に働いている従業員にアンケート調査を行った。また、分析結果の頑健性を確かめるために、求職者を対象としてメッセージフレーミングに基づく仕事選択に関する質問を含む追加調査を行った。

  • 太陽光発電と命の水:無作為化フィールド実験による制度設計

    金子 慎治, 伊藤 高弘, 平田 道憲, 後藤 大策, 小松 悟, 吉田 雄一朗, 川田 恵介, 伊藤 豊, 山本 裕基

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(A), 基盤研究(A), 広島大学, 2013年04月 - 2017年03月

    本プロジェクトにより、1,146の無電化・無給水の生活限界集落から無作為に抽出した45集落の2,641世帯、14,857名について3つのデータベース、Nepal Marginal Settlements Survey 2015: Households(Nepal MSS/H-2015)、Nepal Marginal Settlements Survey 2016: Village(Nepal MSS/V-2016)、Nepal Marginal Settlements Survey 2017: Social Preference(Nepal MSS/SP-2017)を構築した。

  • 政策介入が労働市場に与える影響

    川口 大司, 伊藤 高弘, 荒井 洋一, 市村 英彦, 浅野 博勝, 山田 憲

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 一橋大学, 2011年04月 - 2015年03月

    本研究では政策介入が労働市場に与える影響を分析した。対象とした政策は労働時間規制、最低賃金である。労働時間規制に関して、1980年代後半から1990年代半ばにかけての法定労働時間の減少は労働時間を減少させ、その分余暇時間が増えたことを社会生活基本調査を用いて明らかにした。最低賃金に関して、2007年の最低賃金法改正の影響で最低賃金が上昇した地域で若年者の就業率が低下したことを明らかにした。

  • 伊藤 高弘

    学術研究助成基金助成金/若手研究(B), 2011年 - 2013年, 研究代表者

    競争的資金

  • 南アジアの教育発展と社会変容:「複線型教育システム」の可能性

    押川 文子, 日下部 達哉, 佐々木 宏, 牛尾 直行, 伊藤 高弘, 南出 和余, 村山 真弓, 黒崎 卓, 柳澤 悠

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 基盤研究(B), 基盤研究(B), 京都大学, 2010年 - 2012年

    近年南アジア諸国では、多様な供給主体による教育の普及がみられる。本プロジェクトでは現地調査と統計分析に基づき、多様な教育供給が広範な人々の教育への期待を活性化させているものの、教育格差はむしろ再生産される傾向があり、雇用市場の制約のもとでとくに中等教育~非エリート高等教育のモビリティ拡大機能は限定的であること、教育改革では市場原理の導入とともに格差是正や子どもの権利が重要課題となっていること、を明らかにした。

  • 子どもの量と質:南アフリカにおける医療政策の変化と家計の教育投資

    伊藤 高弘

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援, 研究活動スタート支援, 大阪大学, 2009年 - 2010年

    南アフリカにおいて1994年に始まる幼児医療無償化の効果を検証した本研究の分析より、政策をより受けた地域ほど、家計における子どもの数が有意に少なく、かつ教育水準が有意に高いという結果が得られた。具体的には、他の全ての変数の影響を考慮したうえで、政策の影響をより多く受けた地域では、あまり受けてないと推測される地域に比べて、政策のために0.5人程度子どもの数が少なくなり、0.3年程度教育水準が高くなっていることが示された。本分析における比較群は、政策の影響を全く受けていない地域ではなく、ある程度政策の恩恵を受けている地域であるので、真の政策の効果はもっと大きなものであったことは想像に難くない。