船寄 俊雄 | |
フナキ トシオ | |
大学院人間発達環境学研究科 人間発達専攻 | |
教授 | |
教育学関係 |
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戦前の教育制度における大学(学問研究)と師範学校(教員養成)の分立は、戦後教育改革を経て「大学における教員養成」原則として理念的に統一された。しかしその実践にあたっては、大学と教員養成の相克が継続した。本稿では、戦前・戦後の連続と断絶の視点から、教員養成の基本的課題である教科専門教育のあり方および小学校教員の専門的教養のあり方に焦点をあて、大学教育の本質を踏まえた教員養成教育が必要であることを論じた。
一般社団法人 日本教育学会, 2013年, 教育学研究, 80 (4), 402 - 413, 日本語研究論文(学術雑誌)
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日本の教員養成は大きな転換の時期を迎えている。今、大学が社会から求められていることは、「大学における教員養成」原則の実質化に他ならない。その原則の歴史的意義の核心は、大学が教員養成に意識的・積極的に関与するということにある。しかし実際には、「大学」と「教員養成」の関係はなかなか調和しがたい歴史を有してきた。本稿の目的は、「大学」と「教員養成」の関係を教育史観点から再整理し、教育学部の今後を展望することにある。
一般社団法人 日本教育学会, 2009年, 教育学研究, 76 (2), 197 - 207, 日本語[査読有り]
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本研究は中学校および適応指導教室の生徒を対象としたメンタルヘルスと体験活動の充実感を測定可能なチェックリストを作成し、その運用体制に必要な議論を行うことを目的とする。現職教師ら合計10名とともにメンタルヘルスと体験活動充実感のチェックリストを作成した。2006年度に中学生の職場体験活動の評価として111名、また適応指導教室の体験活動後の振り返りとし、のべ108名分のデータを得て分析を行った。その結果、体験活動充実感・チェックリストの得点が高ければ、メンタルヘルス・チェックリストの得点が改善される傾向が中学校と適応指導教室それぞれで確認された。そのため、適応指導教室群の方が中学校群よりも難しさのある回答の得点分布を持つことが確認された。そのため、適応指導教室群の得点分布を参考に不登校等のリスクが高まると考えられるチェックリストの危険域の存在が示唆されるとともに、メンタルヘルスだけでなく適応指導教室の一部通所者の軽度発達障害へのフォローと、今後教育現場にとって経済的・労力的にコストが低く利用できるチェックリストの運用方法を議論した。
岡山大学教育学部, 2008年, 岡山大学教育学部研究集録, (137), 143 - 152, 日本語[査読有り]
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The purpose of this study is to investigate the effects of the expectancy of control factors in elementary school and junior high school's teachers on stress responses. Then, we investigated for 3701 teachers. We took occupational aptitudes, occupational demands from place of work environment, career adaptability, and stress responses. Person-environment conflict was made occupational aptitudes and occupational demands. We examined some effects among occupational aptitudes, occupational demands, person-environment conflicts, career adaptability and stress responses. Person-environment conflict was proved to cause stress responses. Occupational aptitudes was proved to control factor of stress responses. Career adaptability has proved to interactions between person-environment conflicts and stress responses, and between occupational aptitudes and stress responses.
日本教育経営学会, 2006年, 日本教育経営学会紀要, 48 (0), 100 - 114, 日本語[査読有り]
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本研究は,現代教育改革の中で自律的学校経営が求められていることを受けて,学校経営の責任を担う校長に求められる資質能力を保障しうる資格要件の在り方と養成プログラムの開発を目的とするものである。そのための第1課題として,本論文では,戦後新たに校長免許状制度を導入した教育職員免許法の成立過程を分析し,その意味と意義を校長に求められる資質能力という観点から検討するものである。
岡山大学教育学部, 2003年, 岡山大学教育学部研究集録, (122), 123 - 131, 日本語[査読有り]
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本研究は,新免許法下における教員養成カリキュラムの在り方を検討する一環として1999年に大学教員・教育長・小学校長を対象に実施した「教師教育に関する意見調査」の結果から考察したものである。具体的には,大学における教員養成の目的,教員養成カリキュラムの体系化原理,養成段階で修得すべき資質能力とその構造,教職専門科目の履修構造,そして教員養成制度改革に関する調査に対する3者の回答結果を教師教育の「統合」と「連続性」という観点から比較検討したものである。調査結果からは,3者の間に認識の異なる部分があり,その違いをいかに捉えながら共通認識を確立していくかが課題として指摘できる。と同時に,今回の改正では大学の主体的な教員養成カリキュラムの構築が課題とされおり,大学における教員養成の内実を形成していく上で大きな課題があることも明らかになった。
岡山大学教育学部, 2001年, 岡山大学教育学部研究集録, (116), 105 - 115, 日本語[査読有り]
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The purpose of this paper is to clarify the viewpoint and framework for the theories and practices on Gakkozukuri after World War n in Japan. So, this paper divides postwar period into three stages by the characteristics of educational policy, educational and social situations. First stage is from postwar to the middle years of 1950's. This stage's characteristics is democracy in education. Educational policy, administration, school management pursued the democratic education. The theories and practices on Gakkozukuri pursued same object. Second stage is the year of 1960's and mid 1970's. Gakkozukuri were changed against educational policy and administration change; centralization and rationalization of educational administration. Gakkozukuri were 'Shokuba zukuri'=democratization by the theory of right to education. In there, the right of teacher's and school autonomy were aserted. Third stage is the later half of 1970's to now. This stage's characteristics is educational problems and educational reform. Especially, the human rights of children and school management by collaboration of teachers, children, parents and community. The theories and practices on Gakkozukuri suggest and pursue the participation and collaboration of them.
日本教育経営学会, 1996年, 日本教育経営学会紀要, 38 (0), 47 - 57, 日本語[査読有り]
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本稿は、我が国における効果的な新人教師教育プログラムを開発するための基礎的な作業のひとつとして、新人教師教育における指導教員の位置と役割について、主としてアメリカの新人教師教育プログラム(Teacher Induction Program)における指導教員(master/mentor teacher)の分析から考察するものである。具体的には、新人教師教育プログラムにおける指導教員の役割・機能、指導教員の選任基準、そして新人教師がとらえる指導教員像、といった点についての分析を行うものである。
岡山大学教育学部, 1990年03月, 岡山大学教育学部研究集録, (83), p123 - 133, 日本語[査読有り]
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This joint paper has an aim to describe the main administrative provisions for promoting the quality of teachers in some foreign countries such as USA, England, France, West Germany, USSR and China. It is devided into 6 chapters by country. The structures of each chapter are as follows Introduction (by S. TAKAKURA) Chapter I USA (by H. HAMADA) Preface 1 Problems arrounding Today's Teachers 2 The Development of Provisions Oriented by State Government 3 Outlines of each Provision for Promoting the Quality of Teachers 4 Leading Principles of the Provisions for Promoting the Quality of Teachers-Towards Animation of Teaching Profession Chapter II England (by M. KITAGAMI) Preface 1 Establishment of Induction System 2 Characteristics and Merits of Induction System Conclusion Chapter III France (by T. KUWAHARA) Preface 1 Provisions for Encouraging Teachers in the Full Use of their Qualities 2 The Competencies of Teachers to be Promoted-What is an Ideal Teacher? 3 Reform of Normal School Educatiom 4 Reform of In-Service Training of Primary Teachers 5 An Administrative Organization of Teacher Education-Municipal Council of Teacher Education Chapter IV West Germany-a Case of In-Service Training System in Nordrhein Westfahlen (by K. NISHIYAMA) Preface 1 Needs for the Extension of In-Service Trainng and Administrative Responces to them 2 Development of In-Service Training System in Nordrhein Westfahlen 3 Problems and Difficulties of In-Service Training System Chapter V USSR (by H. OJIMA) Preface 1 Provisions for Promoting the Quality of Teachers 2 Extension of In-Service Training System 3 Improvement of Administrative Control of Teachers Conclusion Chapter VI China (by E.CHIN) Preface 1 Present Situation of Teacher Education and its Problems 2 Reformes for Getting Good Teachers in Recent Years 3 Tomorrow's Teacher Education
日本教育行政学会, 1987年, 日本教育行政学会年報, 13 (0), 91 - 158, 日本語[査読有り]
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