正楽 藍 | ![]() |
ショウラク アイ | |
国際人間科学部 | |
講師 | |
社会学関係 |
近年、大学の国際化は高等教育の主要なテーマの一つであり、大学生の海外留学や国際交流活動の実態を明らかにすることは、喫緊の課題と言える。本稿では、日本の大学生へのアンケート調査における「学生が考える、留学者に対する企業の評価」と「国際交流活動」に関する回答結果から、大学が提供するグローバルな課題を扱う教育の在り方について検討する。 「学生が、企業人事担当者から在学中の海外留学経験をどのように評価されると思うか」の回答を軸として、「留学や国際交流に関するプログラムの参加状況、そこで得た能力」「外国語を用いて教科を教える授業に関する満足度」について分析した結果、「交流」「スキル」「資質」獲得への期待が読み取れる。外国語運用能力と異文化理解力の向上は不可欠な要素であり、多くの大学で取り組まれているが、課題を挙げるならば、さまざまな期待をもつ学生の参加を促すプログラムの展開を検討するべきだろう。また、諸活動の中で主体性、チャレンジ精神、積極性、柔軟性といった「資質」を伸ばすようなプログラム内容とその評価に重点を置くことが望まれる。
香川大学インターナショナルオフィス, 2017年05月31日, 香川大学インターナショナルオフィスジャーナル = Journal of Kagawa University International Office, 8, 1 - 13, 日本語[査読有り]
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留学生教育学会
2020年04月 - 現在日本教育社会学会
2014年09月 - 現在日本比較教育学会
2003年02月 - 現在国際開発学会
2002年06月 - 現在アジア教育研究会
2002年02月 - 現在研究計画のうち初年度である平成30年度は、活動の中心を各メンバーによる現地調査とし、調査対象各国にフィールドをもつ調査担当者を派遣、既に協力の内諾を得ている現地研究協力者、現地教育行政官、教員と協働フィールドワークを行った。派遣地は、代表吉田和浩をタンザニア、インドネシア、澤村信英、大塲麻代をケニア、小澤大成をウガンダ、日下部達哉を南アフリカ(山崎瑛莉)、マダガスカル(タンテリ・ニリーナ・アスアンジャナハリ)、ベトナム(関口洋平)、正楽藍をカンボジア、西向堅香子をガーナに派遣した。各国では、ダルエスサラーム大学、インドネシア教育大学、ケニヤッタ大学、マケレレ大学、チャンボゴ大学、プレトリア大学、エコール・ノーマル・スペリオール、ベトナム国家大学ハノイ校、カンボジア教育省、ケープコースト大学及び各国の地方・中央教育行政府が全面的に本科研調査に協力、協働した。 調査後、第一回調査結果を集約、各国における政策-実践連携の構造解明とその類型化を行うべく、2019年1月10-12日、バンコク、ウインザーホテルにおいて各国のカウンターパートも招き研究会を行った。会では、政策-実践連携をいかに実現したかに焦点をあて、アフリカとアジアの研究者らの対話、情報交換を促進した。 また、本研究成果は、既に当該年度における日本比較教育学会、国際開発学会で科研の成果として発表されている。また、米国比較国際教育学会の場で、ジョージワシントン大学のジム・ウイリアムズ教授らの研究グループと協働で研究する計画が持ち上がり、二年度目に公開シンポジウムを実施することになった。
本研究は、日本の四年制以上の大学で学ぶ学部生による在学中の海外留学を彼らのキャリア形成の一環と捉えた、大学教育における日本人留学生増加へ向けた実践的施策を提示することを目的とする。先ず、日本の大学における海外留学支援体制に関する全国的な現状を把握することを目的に、「学生の海外留学に関する大学調査」を、次に、日本人学生の海外留学と学生生活の状況や意識を考察するため、「大学生の海外留学と学生生活に関する調査」を実施した。両調査の結果、日本人学生は、就職の際に企業などから高く評価される海外留学の成果には、コミュニケーション力や外国語運用能力、異文化適応力があると考える傾向にあることが判明した。
発展途上諸国では、1990年からの万人のための教育政策以降、前期中等教育における量的改善による、実践レベルでの教育の質低下が現れ始めているが、本研究では、こうした質の低下防止への貢献ができるように、前期中等学校の現場レベルの実践に着目、既に行われている学校改善実践の実態にアプローチ、それらを掘り起こし、国際比較する研究を行った。 アジア・アフリカ6か国のフィールドワークに基づく結果の国際比較分析といった研究結果から、現状では負担が偏っている各ステークホルダーの役割明確化によって、学校改善に関する情報共有や、タスク管理等ができる知見循環システムの構築が不可欠であるといった政策的示唆を得た。
タイ、ラオス、ミャンマー、カンボジアの4ヶ国で3年間にわたり、越境児童の調査を行ったところ、それぞれ事情は異なるが、主に国境地帯において、国際NGO、国連などの国際機関、ローカルNGOがそれぞれの強みや得意分野を生かしながらネットワーク形成を行い、越境児童の教育アクセスを改善していることが明らかになった。特に、越境労働者の送り出し側の担当局が越境前に越境者に教育関係の情報を提供しておくことが、移住先での教育アクセスを得やすくするポイントであることが明らかになった。
本研究で分析した東南アジア諸国におけるSBMの特徴と教育成果、そして問題点から、より効果的なSBMに向けた課題として次の3点があげられる。第一に、学校の管理と運営能力の基盤、特に、都市から離れた農村や財政能力の弱い地域の学校の運営能力を強化すること、第二に、教員、とりわけ、校長に対するSBM研修などの実施、第三に、学校と地域の連携を促進することの意義や具体的手段を理解してもらうための地域住民への継続的なアプローチ、これら3点が喫緊の課題であろう。
ビジネス日本語教育が、アジア人財資金構想事業の実施をきっかけとし、大学で広く行われるようになった。しかし、従来の日本語教育は、学部や大学院の学習や研究に求められる日本語力の育成とされている。ビジネス日本語自体についても明確な定義付けはない。今回の研究結果では、組織・集団(収益性・合理性の追求)、社会・環境(企業・組織の社会的責任)の分野に求められる特別な目的性を持つコミュニケーション能力の導入育成が、従来の日本語教育とのインターフェースとなることが明らかになった。
本研究は、住民主導の教育発展に資するコミュニティ参加の実現に向けた方策を検討することを目的とした。本研究の成果は次の3点に分けられる。第1に、多くの国で共通して見られると推察されるコミュニティ参加導入の具体策を明らかにしたこと。第2に、保護者とその他の住民、教員が理解する自らの教育役割を明らかにしたこと。第3に、第2の点を踏まえて、住民主導の教育発展に資するコミュニティ参加の実現に向けた方策を探ったこと。